アップル関連株が安い、iPhone新型3機種の10%減産報道で

  • 1~3月期の生産量を当初計画から10%削減へ

  • サプライヤーに昨年末通達

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9日前場の東京株式市場で一部のアップル関連銘柄が下げている。アップルによるスマートフォン「iPhone」の新型3機種の10%減産が伝えられたことが背景にある。

午前11時07分現在、TDKは前日比190円(2.5%)安の7410円、ロームは140円(2.04%)安の6710円、アルプスアルパインは16円(0.75%)安の2109円。

日本経済新聞は9日、アップルが主に中国での販売低迷を受け、昨年秋に発売したiPhone3機種を減産すると報じた。19年1~3月期の生産量を当初計画から約10%減らす見通しで、年末に部品や組み立てを手掛けるサプライヤーに通達したという。

対象は有機ELパネルを搭載した高級機種の「XS」「XS Max」、および液晶パネルを搭載した「XR」の新型3機種すべて。

これに先立ちアップルは2日、18年10~12月期の売上高が当初予想よりも5~10%少ない840億ドルになる見通しと発表した。中国でのiPhoneの販売低迷を理由に挙げた。今回の見通しの修正で、売上高は16年7~9月期以来、9四半期ぶりに前年同期を下回ることになる。

昨年11月の決算発表の際、アップルは10~12月期の売上高を890億~930億ドルになると予想していた。

ティム・クック最高経営責任者(CEO)は投資家向けの手紙で、売上高見通しの下方修正の大半は中華圏で起きたし、四半期が進むにつれて停滞が目立つようになったと説明した。

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