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アップルの大型買収観測が再燃、対象に任天堂など

・アップルM&A責任者がCEO直属に
・アップルの現金保有高が増加

アップル<AAPL>による大型買収観測が再燃しており、任天堂<7974>などが対象になるとの見方が出ている。

ロイター・ブレーキングビューズは4日付コラムで、アップルが大型合併・買収(M&A)に対する消極的な姿勢を再考している兆候が増えつつあると指摘。アップルのM&A責任者エイドリアン・ペリカ氏がティム・クック最高経営責任者(CEO)の直属となり、直近の四半期は自社株買いの減少を受けて現金保有高が増えたとし、同社はiPhone利用者のサービス拡充に向けて広範囲を探っているとの見方を示した。

その上で、iPhone利用者へのさらなるサービスの提供には動画制作会社やゲームメーカーの買収が理に適うかもしれないと指摘した。

さらに、アップルに対しては10年以上前から変革を促すための大型買収が必要だとの見方があったとし、これまでにパームブランド、テスラ<TSLA>、任天堂、ウォルト・ディズニー<DIS>、ソニー<6758>、フェイスブック<FB>、タイム・ワーナー、ネットフリックス<NFLX>などが対象として挙がったと指摘。ネットフリックスなど一部企業を買収していれば有益だっただろうとの見方を示した。

思い出すのは今年1月に米金融専門誌バロンズが掲載した、アップルは任天堂を買収すべきとの記事だ。同誌はクックCEOの「アップルは大型の企業買収を検討している」との発言に焦点を当てた上で、特質が似ている任天堂がアップルと最も相性が合う可能性があると分析した。

一方、京都銀行、野村信託銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行、滋賀銀行の5行が政策保有株の圧縮の一環として、任天堂株を売り出したことも市場における買収観測につながっているもよう。株数は1月末時点の発行済み株式(自己株式除く)の2%に相当する。

8日の東京株式市場で任天堂は反落。終値は前週末比600円(1.81%)安の32610円。前週に5日続伸したことで、利益確定の売りが優勢となっている。


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