11日の米株は主要3市場がそろって下落。ただ、終盤にかけて下げ幅を縮小した事実を考えるならば、投資家のリスク許容度が縮小しているわけではない。S&P500のボラティリティも低水準での推移が続いている（チャート①参照）。また、11日のレポートで指摘した国際商品市況のリスクも、直近の反発によりその可能性が株式市場で意識される可能性は低下中。今後も調整売りは散見されるだろうが、突発的なリスク回避要因、たとえばイエレンFRBや米ドル高に対するトランプ大統領のネガティブ発言、地政学リスクの再燃といったリスクが突如発生しない限り、株高傾向は続く可能性が高い。よって、米ドル相場のトレンド決定要因である米金利が急低下する可能性も低い。ただ、冴えない米指標データが続けば、直近の金利上昇（債券価格下落）を調整する動きとなろう。
本日は4月CPI、同月小売売上高そして5月ミシガン大学消費者態度指数速報値が発表される。市場は小売売上高の内容を重要視する可能性が高い。労働市場の改善が個人消費にどの程度反映しているのかを見極める必要があるからだ。2017年1～3月期の実質GDP（国内総生産）速報値は、季節調整済み年率換算で前期比0.7％増と、前期2.1％増から急減速したが、その主因は個人消費の低迷だった（0.3％増）。消費の落ち込みが一時的な現象であることが今回の指標で確認されれば、米株と金利の上昇圧力となろう。ドル円は108.13からの61.80％戻しにあたる114.60レベルを突破する可能性が出てくる。逆に市場予想を下回る内容となれば、米株、 米金利そしてドル円はともに調整相場の展開を想定したい。ドル円は、昨日相場をサポートした5日MAを下方ブレイクし、113円割れトライとなる展開を想定したい。一方、ユーロドルの焦点は上値が1.09レベル、下値が1.08台の維持となろう。後者の水準をトライするシグナルとして注視すべきは21日MAの下方ブレイクとなろう。詳細は本日のテクニカルレポートにて。
【チャート①：S&P500とボラティリティの動向】
【チャート②：ドル円テクニカルチャート】
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