米国株、雇用統計過熱でショック　S&P500急落　下落長期化見通しも

アメリカのS&P500は週次2.59％安　マグニフィセント・セブンもそろって下落

S&P500（SPX）の5日の終値は前日比では2.64％安の7383.74。ブルームバーグによると、米中間のレアアースをめぐる通商問題が再燃した2025年10月10日（2.71％安）以来、8か月ぶりの大きな下落率となった。また週次での下落率（2.59％安）もドナルド・トランプ大統領が欧州連合（EU）への高関税を示唆するなどした2025年5月19-23日週（2.61％安）以来の大きさとなった。S&P500は前週（5月25-29日）までは9週続伸で、6月2日には7609.78の最高値をつけていたが、ムードが一変したといえる。

S&P500への影響度が大きい「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の株価も5日はそろって下落。テスラ（TSLA）が前日比6.56％安、NVIDIA（エヌビディア、NVDA）が6.20％安、メタ・プラットフォームズ（META）が5.51％安となるなど、大きな値下がりとなった。週次でみてもテスラの10.28％安を筆頭に、7社すべてが下落している。

5月雇用統計は予想を大きく超える強さ　FRBの年内利上げが確実視される情勢に

S&P500を急落させたのは5日に発表された5月雇用統計が予想を大きく超える強さだったこと。労働市場の強さが物価上昇圧力の強まりを意識させ、FRBの利上げによる金利上昇が株式投資の相対的な魅力を低くするとの筋書きが連想された。5月雇用統計では、非農業部門の就業者数が前月比17.2万人増となり、ブルームバーグがまとめた市場予想の8.5万人増を大きく超える結果。3月と4月のデータも合計9.3万人分の上方修正となり、直近の3か月平均では月間18.8万人ペースで就業者数が増えたことになる。5月の失業率は4.3％、平均時給の伸び率は前年同月比3.4％で、いずれも市場予想通りの結果だった。

労働市場の強さが物価上昇への懸念を強めた背景には、米国とイランの和平協議の停滞が原油高につながっているという事情もある。ブルームバーグによると、原油先物市場の指標価格であるWTI（7月渡し、WTI原油）は5日の終値で1バレル＝90.54ドル。2日続落とはいえ、5日連続で90ドルを超えている。こうした中、金融市場ではFRBの次の政策金利の変更は利上げになるとの見方が急拡大した。5日の金融市場で見込まれている12月の連邦公開市場委員会（FOMC）後の政策金利の水準は3.878％で、前日から0.101％ポイント上昇。現状の政策金利（3.50-3.75％、中間値3.625％）よりも0.253％ポイント高く、年内利上げ確率は100％超と見積もられている。

S&P500の割高感は緩和　予想株価収益率は2カ月ぶりの低さに

一方、S&P500の5日の値動きは割高感を和らげる効果も生んでいる。ブルームバーグによると、S&P500の水準と今後12か月の予想1株当たり利益（EPS）から算出される株価収益率（PER）は5日段階で20.9倍で、4月10日以来、約2か月ぶりの低水準。株式市場でのAIブームが本格化した2023年以降の平均値（21.2倍）も下回っており、S&P500に過熱感があるとはいえない。雇用統計で示された米国の労働市場の堅調さは企業業績の強さの表れともいえ、S&P500の急落は短期的に終わることも考えらえる。

利上げ局面入りの見通しが投資家心理を下押し　10日の5月CPIへの警戒も

ただ、FRBが実際に利上げに踏み切るとなれば、2022年3月以来の「利上げ局面入り」への方針転換という大きな節目で、下落圧力が長期化する恐れがある。FRBは前回の利上げ局面では、利上げ開始に先立つ2021年12月のFOMCで、物価上昇が一時的であるとの見方を撤回し、金融政策を引き締める方向性を表明。S&P500は翌月の2022年1月3日に4796.56の最高値を付けた後、下落基調が続き、10月12日には最高値から25.43％安にあたる3577.03まで値下がりした。S&P500が改めて最高値を回復したのは、約2年あまりの空白期間を経た2024年1月19日のことだ。

こうした経緯を踏まえ、5日の金融市場では投資家心理が大きく悪化した。シカゴ・オプション取引所によると、ウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（VIX）の5日の終値は前日よりも39.68％高い21.51となり、20の大台を超えた。VIXはイラン和平への期待が強まり始めていた4月9日以降、約2カ月にわたって20未満で推移してきたが、不安心理が一気に高まったといえる。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど、今後の値動きが荒くなることへの警戒が強いことを示す。

米国の実体経済への関心が高まる中、今後のS&P500の値動きをめぐっては、10日に発表される5月CPIの重要性が大きくなった。5月CPIで物価上昇の過熱感が確認されれば、投資家心理はさらに冷え込む可能性がある。S&P500は週明け8日の取引でも、CPIへの警戒感から下落圧力にさらされる展開も考えられそうだ。