日経平均、2563円急落　米国株安が波及　イラン情勢悪化も逆風に

日経平均株価が急落した。日経平均の8日の終値は前週末比2563.52円安の6万4000円台。約2週間ぶりの安値となった。前週末のアメリカの株式市場で5月雇用統計の過熱感が嫌気されてS&P500種株価指数が急落したことに加え、8日にはイスラエルとイランの交戦が伝わり、投資家心理が大きく悪化した。個別株の値動きでは、日経平均を牽引してきた値がさ半導体株が軒並み下落している。一方、日経平均は6万3000円台では底堅さもみせ、年初来の下落率が大きい一部の銘柄には買い戻しも入ったようだ。ただ、今後の株式市場では米国で10日に発表される5月の消費者物価指数（CPI）への警戒も出るとみられ、日経平均の本格的な反発にはしばらく時間がかかる可能性もある。

日経平均は前週末比2563.52円安の6万4024.60円　約2週間ぶり安値

日経平均株価（N225）の8日の終値は6万4024.60円で、5月22日（6万3339.07円）以来の安値となった。日経平均プロフィルによると、前週末比での下落幅（2563.52円安）は過去5番目の大きさ。直近では、イラン戦争開戦から約1週間後にあたる3月9日に記録した2892.12円安以来の下落幅となった。

米雇用統計過熱ショックが波及　イスラエルとイランの交戦も投資家心理冷やす

日経平均急落の要因は前週末5日の米国株式市場での株価急落。5日に発表された5月雇用統計で就業者数の前月比での増加が予想を大きく超えたことなどを理由に、米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げを迫られるとの見方が広がり、S&P500（SPX）は前日比2.64％安となっていた。また、週末の間にイスラエルとイランの間の緊張感が高まったことに加え、日本時間8日午前にはイスラエル空軍がSNSのXのアカウントへの投稿でイラン国内の軍事拠点に攻撃を加えたと公表。中東和平の見通しが暗転した。

こうした中、8日の金融市場では日経平均をめぐる投資家心理が悪化。ブルームバーグによると、日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は8日午前9時台に42.15をつけ、4月2日（43.35）以来の高さを記録した。日経平均VIは、日経平均に関連したオプション取引の動向などから算出され、値が大きいほど、投資家が今後の相場の変動が大きくなると見込んでいることを表す。

値がさ半導体株が下落要因に　4万3000円台では底堅さも5月CPIに懸念

日経平均の8日の急落は、半導体など人工知能（AI）関連株の下落が要因のひとつとなった。半導体製造装置の東京エレクトロン（8035）は前週末比7.45％安で、日経平均を445円押し下げ。半導体検査装置のアドバンテスト（6857）は5.72％安、オープンAIに出資し、英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）を子会社に持つソフトバンクグループ（9984）も6.06％安となり、日経平均を下落させた。

一方、日経平均の8日の値動きからは底堅さも感じられた。ブルームバーグによると、日経平均は午前10時31分に6万3406.66円まで値下がりした後、6万4000円台を回復。午後にも6万3400円台をつけたが、大引けにかけて値を戻した。8日終値では日経平均を構成する225銘柄のうち61銘柄が前週末比で値上がりしている。上昇率トップは東宝（東宝 9602）の6.80％高、2位は住友ファーマ（4506）の5.39％高。2025年末比での騰落率は東宝が19.77％安、住友ファーマが34.66％安で、値ごろ感が意識された可能性もありそうだ。

ただ、今後の株式市場では米国で10日に発表される5月CPIへの警戒が強まる可能性がある。5月CPIで物価上昇率が予想を超える強さを示した場合には、FRBの利上げ局面入りが金利高を招くとの観測が強まり、株式市場の見通しに関する投資家の悲観が増すことも考えられそうだ。