アップル、iPhone17で株価下落　発表は想定内　18％急騰の頭打ちも

アップルがアイフォン17を発表　事前報道に沿った内容で株価は1.48％安

アップルが9日に発表したアイフォンの17シリーズは、標準モデルと17エアー、17プロの3機種。前モデルの16シーリズは1年前の発表時、標準モデルと16プラス、16プロ、16プロマックスの4機種だったが、17シリーズでは機種が絞り込まれたことになる。このうち17エアーは厚さが5.6ミリメートルで、16プラスの7.8ミリメートルから約3割薄くなったことが特徴。アップルがまだ発売していない折り畳み型のアイフォンへの布石とも受け止められている。17シリーズは米国や日本などで19日から発売される。

ただ、9日の発表内容は事前に広がっていた報道に沿った内容で、サプライズには乏しかった。ブルームバーグによると、米国東部時間の9日午後1時30分ごろに17シリーズの概要が株式市場に伝わり始めると、アップルの株価（AAPL）は下落に転じ、終値では前日比1.48％安の234.35ドルとなった。9日はマグニフィセント・セブンと呼ばれる大手ハイテク7社のうち、アップルを除く6社の株価が値上がりしており、アップルだけに逆風が吹きつけた形だ。

アイフォンの販売額は2021年9月期から横ばいで推移　かつての販売急増は見込めず

17シリーズがアップルの株価を上昇させられなかった背景には、アイフォンの販売額の伸び悩みがありそうだ。アイフォンの販売額は2021年9月通期以降は、2000億ドル前後での横ばい傾向が続いてきた。スマートフォンの普及や十分な高機能化、中国市場などでの競争激化が進む中、アイフォンX（テン）の発売があった2018年9月通期に販売額が18.3％増となったような爆発的な成長は見込めなくなっている。

16シリーズは販売が増加　トランプ氏との関係修復で株価は1か月で18％上昇

一方、アイフォンの販売拡大には希望の光もみえている。アイフォンの販売額を2025年6月までの9か月間でみると、伸び率は前年同期比3.6％増。直近の4-6月期に限れば13.5％増という高い成長率で、ティム・クックCEOは7月31日の決算会見で「16シリーズの信じられないほどの人気」が要因だとした。16シリーズで初めて搭載された人工知能（AI）機能「アップル・インテリジェンス」のサービス内容や提供地域が拡大するつれて尻上がりで調子を上げてきている形だ。

また、アップルの株価にとってはトランプ氏との関係修復も株価の追い風だ。トランプ氏はアップルがアイフォンの多くを中国で生産していることに不満を示し、生産拠点を米国内に移すよう要求。これに対してアップルは8月6日、米国内に1000億ドルの追加投資を行うと発表し、トランプ氏は一転して「アップルは米国に戻ってきている」と満足感を示した。トランプ氏はこの際、半導体に対する高関税はアップルのような企業にはかからないと述べている。こうした中、アップルの株価は9月4日の終値（239.78ドル）段階では、8月5日終値との比較で18.16％高という急騰をみせていた。

グーグルからの巨額収入の維持も好材料　株価の割高感は上昇頭打ちの要因か

さらにアップルをめぐってはアルファベットとの関係でも好材料が出た。首都ワシントンの連邦地裁は9月2日、アルファベット子会社のグーグルをめぐる反トラスト法（独占禁止法）訴訟で、グーグルが自社の検索エンジンをアップル製品の標準サービスとして搭載するために巨額の資金を払っていることを容認。グーグルからアップルへの支払い額は200億ドルとも報じられており、アップルにとっては重要な収入源が保たれたことになる。

ただ、アップルの株価は8月以降の急速な値上がりで割高感も高まってきた。ブルームバーグによると、アップルの株価の水準と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率（PER）は9日段階で30.1倍となっており、30倍の節目を超えている。今回の17シリーズの発表で新たな好材料が出なかったことで、アップルの株価の上昇が頭打ちになる展開も考えられそうだ。