原油価格、一転急落　OPECプラス増産継続報道　WTI値下がり加速も

原油価格に見えた反発の兆しが小さくなった。原油先物市場の指標価格であるWTI（翌月渡し）の3日のニューヨーク市場の終値は前日比2.47％安で、約1か月ぶりの大きな下落率。サウジアラビアやロシアなどOPECプラス内の8か国が7日に開く会合で、10月以降の増産を検討すると報じられたことが要因だ。市場関係者の間では増産は9月で打ち止めになるとの見方が優勢だっただけに、サプライズとして受け止められた。実際に8か国が10月以降の増産を決めれば、原油市場におけるシェア拡大を狙う意図が明確になるとみられ、WTIへの下落圧力が大きくなる筋書きも考えられる。

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WTIは3日に2.47％安　1か月ぶりの大きな下落率

WTI（翌月渡し、WTI原油）は日本時間4日午後3時10分段階では1バレル＝63.48ドルで取引されている。3日のニューヨーク市場の終値は63.97ドルで、下落率（2.47％安）はアメリカの7月雇用統計が米国経済の見通し不安を強めた8月1日（2.79％安）以来の大きさとなった。9月2日には米国とロシアの対立が長引くとの観測を背景として2.47％高という高い上昇率を記録していたが、相場のムードは一変した。

OPECプラス8か国は7日に10月以降の増産を検討の見通し　ロイター報道

WTIを急落させたのはOPECプラスの増産をめぐる思惑だ。ロイターは3日、OPECプラス内の協議に詳しい2人の関係者の話として、サウジやロシアなどの8か国が7日の会合でさらなる増産拡大を検討すると報じた。日本時間3日午後6時30分ごろにこのニュースが原油先物市場に伝わると、1バレル＝65ドル台前半で取引されていたWTIの下落が始まり、日本時間4日午後3時8分には63.38ドルをつける場面もあった。

8か国の10月の生産量をめぐっては、市場関係者の間では7日の会合で生産量の現状維持が決まるとの見方が優勢だった。8か国は4月から9月にかけて生産量を合計日量246.4万バレル積み増しており、2024年12月5日に発表した段階的増産計画の上限に1年前倒しで到達済み。さらに増産を進めるには、新たな枠組みが必要となり、ハードルが高くなることが現状維持予想の背景になっていた。実際に8か国が10月以降の増産を決める場合は、2023年4月までに発表された日量166万バレルの減産を巻き戻す計画になるとみられる。

増産継続が決まればOPECプラスの価格下落を狙う戦略が明確に　WTIに下落圧力

OPECプラスは2024年5月までは減産によって原油価格を上昇させる戦略をとってきたが、世界経済の見通し不透明感が原油需要を抑制するとの観測が強まる中、原油価格はOPECプラスの思惑通りには上昇しなかった。これを受けて、OPECプラスの8か国は6月2日に最初の段階的増産計画を発表。その後、増産時期の延期や計画修正を繰り返し、2025年4月からの増産実施に踏み切っていた。8か国は増産で原油価格を引き下げることで、米国のシェールオイル業者などから市場を奪い返す狙いがあるともみられている。

こうした中で8か国が7日に新たな枠組みでの増産継続を決めれば、価格下落を目指す意図が一層明らかになる。8か国の判断をめぐる今後の報道や実際の決定内容を受けて、下落圧力が大きくなることも想定されそうだ。