日経平均、マイクロンショック走るか　25日朝決算　半導体株に打撃も

日経平均株価が試練にさらされた。日経平均の23日の終値は前日比2565.58円安。4月以降の急騰を牽引してきた人工知能（AI）関連銘柄が大きく下落し、7万円割れに追い込まれた。前日の米国市場では大手ハイテク各社の株価が急落しており、日本の投資家心理を悪化させたもようだ。また、日経平均の今後の見通しをめぐっては、日本時間25日早朝に行われる米半導体大手マイクロン・テクノロジーの2026年3-5月期決算発表が焦点となる。人工知能（AI）ブームへの期待に過熱感が出る中、マイクロンには3カ月前の決算発表で設備投資負担の重さが嫌気され、株価が急落したという経緯もある。この際は日本の半導体株にも余波が及んだ。日経平均は半導体株への依存度が高いだけに、マイクロンの発表内容次第では、日経平均にショックが走る展開も考えられそうだ。

日経平均株価は前日比2565.58円安　4営業日ぶり7万円割れ

日経平均株価（N225）の23日の終値は6万9788.38円。4営業日ぶりに7万円台を割り込んだ。日経平均は前日までの8営業日続伸で合計8174.69円高となっていたが、23日はこの上昇分の31％を失う値動きとなった。

AI関連株が急落　米国の大手ハイテク株安の余波

個別株の値動きをみると、オープンAIに出資し、英半導体大手アーム・ホールデイングス（ARM）を子会社に持つソフトバンクグループ（9984）が前日比10.09％安となって日経平均を588円押し下げ。半導体製造装置の東京エレクトロン（8035）は6.22％安、メモリ半導体のキオクシアホールディングス（285A）は9営業日ぶり反落の15.10％安となり、それぞれ日経平均を大きく下押しした。

また23日の取引ではイラン和平への期待が高まった4月以降に株価が2倍以上になった銘柄の不振も目立った。AI向け半導体システムなどに使用される積層セラミックコンデンサ（MLCC）を手掛ける村田製作所（6981）は7営業日ぶり反落の前日比10.16％安。半導体製造に不可欠なシリコンウェーハを製造するSUMCO（3436）は3営業日続落の9.26％安だった。このほか、太陽誘電（6976）やイビデン（4062）も下落している。

日経平均の上昇を牽引してきたAI関連銘柄への期待が後退した要因には、22日の米国市場で大手ハイテク株が急落したことがある。12日に上場したばかりのスペースX（SPCX）が社債発行を発表したことを機に、大手ハイテク各社がAI関連投資に必要な資金を社債発行などで調達してきたことが中長期的な収益悪化要因として改めて注目されたようだ。日本のAI関連銘柄の上昇は、米国の大手ハイテク各社の旺盛な設備投資が収益増につながるとの期待に支えられてきただけに、米国株式市場の不振が日本の投資家心理に悪影響を及ぼしたとみられる。

マイクロンの決算発表が日本株に悪影響も　前回は日経平均1866.87円安

こうした中、日経平均の今後の見通しは、マイクロンが米国東部時間24日の取引時間終了後（日本時間25日早朝）に行う2026年3-5月期決算発表で左右される可能性がある。マイクロンはAI向けの高性能半導体を手掛け、4月以降に株価が急騰。22日の終値は3月末との比較では3.5倍になっている。ブルームバーグによると、半導体大手NVIDIA（エヌビディア、NVDA）のジェンスン・ファンCEOは5日、マイクロンと韓国のサムスン電子、SKハイニックスの3社に対して、次世代高性能半導体システム「ベラ・ルービン」向けのメモリ半導体の供給を承認しており、業績への追い風は続いていそうだ。

ただ、マイクロンの株価（MU）は株価急騰前にあたる3月18日に行った2025年12月-2026年2月期決算発表後は株価が急落。翌19日から26日までの6営業日続落の間に合計23.02％安となった。2026年8月通期の設備投資額が250億ドルを超えるとの見通しを示し、金融市場で予想されていた224億ドルを超えたことなどが不安材料になったとされる。この際は日本の半導体株も19日の取引で急落。ソフトバンクグループが前日比5.12％安、半導体検査装置のアドバンテスト（6857）が4.58％安、キオクシアが4.40％安、東京エレクトロンが2.38％安となった。この結果、日経平均の19日の終値は前日比1866.87円安となっている。

マイクロンの設備投資額見通しが焦点　日本株にショックが走る恐れ

このため25日朝に伝わるマイクロンの決算発表の内容次第では、日経平均に再びショックが走る可能性もある。今回の決算発表でも設備投資額の見通しが上方修正されるなどすれば、米国の24日の時間外取引でマイクロンの株価下落を招き、日経平均への影響度が大きい日本の半導体株の急落を招く事態も考えられる。日経平均は23日の急落後も、2025年末比では38.64％高という高値を維持しており、下落余地は大きく残されているとの見方も成り立ちそうだ。