超低位株（ボロ株）とは？メリットやリスク、おすすめの低位株を紹介

超低位株（ボロ株）とは？

超低位株とは、株価の水準が極端に低い株式のことです。
米国では、1株5ドル以下で取引されている株式を超低位株と呼びます。

日本では、1株500円～1,000円で取引されている株式を低位株、価格が数百円台前半または数十円台の株式を超低位株とみなしています。中には、1株あたりの価格が10円以下の銘柄もあります。

低位株はなぜ安いのか？

なぜ1株あたりの価格が安い銘柄があるのでしょうか？その理由としては、大きく2つあります。一つは、企業の業績不振を反映していたこと。もう一つは、業種的に株価が低く抑えられていることです。例えば、銀行、不動産、繊維、鉄鋼、造船、建設などの成熟産業では、株価が低くなる傾向があります。

割安株と超低位株の違い

超低位株も割安株（バリュー株）も、価格が低い株価であるという点では同じです。しかし、その性格は異なります。

低位株は業績や業界全体の状況が理由で価格が低くなっているのに対し、割安株は実際の企業の価値に比べて不当に低く評価されている株のことをいいます。

また、発行済み株式数の多い大型株の株価も低い傾向にあります。発行済み株式数が多く、かつ売買が盛んであれば、株価が大きく上昇する可能性は低くなります。

超低位株に投資するメリット・デメリットは？

超低位株は、既存企業の株式に投資するよりも良いリターンを得られる可能性があるため、魅力的な投資先と言えるでしょう。しかし、その分リスクも高くなります。まず、メリットを見てみましょう。

超低位株式投資のメリット

• 超低位株を購入することで、投資家は中小企業に資金を提供することができます。企業は、そうした資金を活用することで大きな市場に飛び込むチャンスを得られます。それに伴い業績が向上すれば、株価上昇の恩恵を受けられる可能性があります。
• 超低位株は1株あたりの価格が低いため、少額資金で投資できます。
• 超低位株は株価の変動が大きい傾向にあるので、その値動きを利用して恩恵を得ることができます。例えば、新製品や新サービスが発売されると、突然、株価が上昇する可能性もあります。
• 多くの優良企業が超低位株からスタートしています。

メリットの多い超低位株ですが、投資家やトレーダーは、次のようなデメリットにも注意する必要があります。

超低位株式投資のデメリット

• 超低位株については一般的に公開されている情報が少なく、会社の歴史や実績も不足している傾向があります。
• 小規模な企業ほど、上場廃止や倒産の危険性が高くなります。
• 取引頻度の少ない銘柄は流動性が乏しいため、たとえ利益が出ていても購入希望者が少なく、売るのが難しくなる可能性があります。
• 価格操作や不正のリスクが高い傾向にあります。

超低位株のスクリーニング・選別方法

低位株のスクリーニング方法は、基本的に割高株を見つける方法 やバリュー株の探し方と似ています。それらを踏まえた上で、低位株を選ぶ際に追加で押さえておきたいポイントを解説します。

利益が出ており、流動性があること

低位株を選ぶ際には、その企業が利益を出しているかどうか、また銘柄に流動性があるかどうかをチェックします。流動性が低い場合、売却したいときに思うように売れない可能性が高くなります。

うまくいかないことを前提に、分散投資する

低位株やボロ株は、急騰する可能性もあれば、上場廃止になる可能性もあります。たとえ上場廃止になってしまったとしても、株価そのものが低いため、割り切って投資をするというのも一つの戦略だといえます。一つの銘柄だけに投資を行うのではなく、他の複数の銘柄にも分散投資をしてリスク管理を行いましょう。

企業を調査して価値を見極める

小さな会社の株式は変動しやすいので、可能な限り投資先の価値やリスクなどを調査することが重要です。会社の財務諸表や事業計画に目を通し、その会社が財務的に健全であることを確認しましょう。

注目の日本の超低位株5選

ここでは、注目の超低位株5選を紹介します。株価やその他の数値は2026年2月8日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

1. ダブル・スコープ（6619）
2. ソースネクスト（4344）
3. 日本コークス工業（3315）
4. 北の達人コーポレーション（2930）
5. ブイキューブ（3681）

 

ダブル・スコープ（6619）

ダブル・スコープは、リチウムイオン電池向けセパレーターを手がける専業メーカーです。電気自動車（EV）市場の減速、いわゆる「EVキャズム」の影響を受けつつも、欧州を中心とした環境規制への対応から中長期的なセパレーター需要は底堅いとの見方もあり、今後の動向が注目されています。

さらに、韓国での生産体制を強化しているため、チャイナリスクが相対的に低く、北米市場を狙う蓄電池メーカーにとっても重要なサプライヤーとしての地位を保持しています。

2026年1月期第3四半期（2025年2月1日～2025年10月31日）の決算では、売上高が約26億円（前年同期比－91.2％）、営業損失は約43億円（前年同期は約8億円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は約86億円（前年同期は約2億円の利益）と、大幅な減収と赤字が示されました。

これは主に、EV需要の停滞による販売数量減少と、中核子会社であった韓国のW-Scope Chungju Plant Co Ltd.が連結子会社から外れ、持分法適用会社へ移行したことが要因です。

2026年1月期通期では、売上高が40億円（前期比－87.1％）、営業損失は43億円（前期は約10億円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は103億円（前期は約32億円の損失）と、大幅な減収と赤字を見込んでいます。

現在の株価は176円、予想PERは赤字のため算出されていません。一方、PBRは約0.2倍と、資産面から見ると割安に見える水準です。市場では事業の持続性や地政学リスクに対して慎重な見方が広がっていますが、こうした懸念が和らげば、評価が見直される余地も残されています。

ダブル・スコープは高い技術力を持ちながらも、マクロ経済の波や市況の影響をダイレクトに受ける位置にあります。今後、次世代の全固体電池向けセパレーターに関する研究開発の進展や、新規顧客の獲得といった具体的な好材料が出れば、株価の水準が変化する可能性も考えられます。

ソースネクスト（4344）

ソースネクストは、1996年創業の歴史あるソフトウェア開発・販売会社で、パソコン・スマートフォン向けソフトウェアを中心に、IoT機器、ハードウェア、翻訳機器なども手がけています。AI通訳機「POCKETALK（ポケトーク）」は大きな話題を呼び、現在、国内を訪れる外国人旅行客の飛躍的な増加に伴い、さまざまな業種で採用されています。

ソースネクストの将来性を占う上で最も重要なトピックは、主力製品である「ポケトーク」の海外展開です。2026年1月には、同社は欧州子会社のPOCKETALK B.V.が、初めて単月での営業利益黒字化を達成したと発表しました。これは、欧州の医療現場や教育現場における多言語対応需要を的確に捉えた結果であり、先行投資段階から収益化フェーズへと移行しつつあることを示しています。

2025年12月期第2四半期（2025年4月1日～2025年9月30日）の決算では、売上高が約59億円（前期比＋14.1％）、営業損失は約－9億円（前期は約16億円の損失）、親会社株主に帰属する中間純損失は約－7億円（前期は約16億円の損失）と、増収に加えて損失幅が縮小しました。

Windows11への移行需要の取り込みや、新規ハードウェア製品の拡充が寄与し、売上総利益は約31億円（同＋18.5％）となりました。コスト削減も積極的に行っており、固定費の見直しにより、販管費は約40億円（同－3.2％）となっています。

2025年12月期通期の予想は、現時点で精度の高い業績予想算定が困難なため、非開示とされています。現在の株価は146円、予想PERは赤字のため算定不能、PBRは約2.9倍と、資産面から見ると割高感は否めません。とはいえ、子会社であるポケトーク株式会社が2026年秋の上場を目指しているとの報道もあり、これが実現すれば親会社であるソースネクストの株価に強烈なインパクトを与えることが期待できます。

ソースネクストは、巨大テック企業がひしめく翻訳・通訳市場において、独自のハードウェアとAIを組み合わせたニッチ戦略で勝機を見出しています。ポケトーク上場という巨大なカタリストを控えた今、投資妙味は非常に高まっているといえるでしょう。

日本コークス工業（3315）

日本コークス工業は、製鉄や金属精錬に欠かせないコークスの製造・販売を主として事業を展開している企業です。足元の業績は、長らく続いた苦境から脱する兆しを見せています。製造コストの低減や、販売価格の適正化が進み、その効果が表れ始めています。

ただし、日本コークス工業が新たな不透明感に直面していることには注意が必要です。2026年1月に公表された、北九州事業所で発生したベルトコンベアの火災では大きな打撃を受けました。火災発生からわずか2日後に主力炉の一部操業を再開してはいるものの、復旧費用や操業への長期的な影響を精査する必要があるため、投資家には進捗状況の慎重な見極めが求められます。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約715億（前年同期比－8.2％）となった一方、営業利益は約13億円（前年同期は約43億円の損失）と、黒字に転換しました。しかし、親会社株主に帰属する四半期純損失は約－49億円（前年同期は約47億円の損失）と赤字が継続しています。

コークス事業の操業安定化による製造原価低減が営業利益に大きく寄与しましたが、老朽化した炉の休止に伴う減損損失約43億円を計上したことで、四半期純損失が悪化することとなりました。

2026年3月期通期では、これまで掲げていた通期の業績予想を一旦取り下げ、「未定」へと変更しました。これは、ベルトコンベアの火災による業績への影響等を精査中であり、業績予想の合理的な算定が困難なことを理由としています。

現在の株価は123円、予想PERは赤字のため算出されておらず、PBRは約0.8倍と、資産面から見ると若干割安に見えます。

日本コークス工業は、不慮の事故という逆風を受けながらも、本業での稼ぐ力を取り戻しつつあります。不透明な要素の解消次第では、評価が見直される可能性もある再生期待銘柄と位置づけられます。

北の達人コーポレーション（2930）

北の達人コーポレーションは、自社ブランド「北の快適工房」を核に、化粧品やサプリメントを中心とする通販型ビジネスを展開している企業です。健康と美容分野の商品企画・販売を主軸とし、ECチャネルを強化しながら顧客基盤の拡充を目指しています。

かつては驚異的な利益率を誇ることで知られた同社ですが、現在は市場環境の変化と広告効率の悪化という大きな壁に直面しており、まさに経営の抜本的な修正を迫られている最中です。

今後の成長戦略としては、従来の自社ECサイト一本足打法から、Amazonや楽天などECプラットフォームでの販売強化への移行が挙げられます。外部販売チャネル経由の売上は着実に拡大しており、特定の広告に依存しない姿勢が明確になっています。

2026年2月期第3四半期（2025年3月1日～2025年11月30日）の決算では、売上高が約80億円（前年同期－13.2％）、営業利益は約7億円（同－48.6％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は約5億円（同－48.3％）と、大幅な減収減益になりました。

主力ブランドの「北の快適工房」では、新規顧客獲得人数が4四半期連続で増加している一方、オリジナルヘアケアブランド「SALONMOON」の売上高が約6億円（前年同期比－8.2％）に留まっています。

2026年2月期通期では、売上高が約102億円（前期比－13.0％）、営業利益は約8億円（同－46.4％）、親会社株主に帰属する当期純利益は約6億円（同－48.4％）と予想されています。

現在の株価は143円、予想PERは約32倍、PBRは約2.5倍と、利益面と資産面共に割高感は否めません。ただし、同社は個人投資家への還元姿勢を強く打ち出しており、現行の株価水準および優待条件を前提にした試算では、優待と配当を合算した総合利回りは70％を超えるケースもあります。

北の達人コーポレーションは、業績面での大きな試練を迎えつつも、経営の抜本的な修正と圧倒的な還元策によって投資家の関心を引き止めているユニークな銘柄です。超低位株特有の機動力と、ブランド再構築の行方が、今後の株価の方向性を左右する要因となりそうです。

ブイキューブ（3681）

ブイキューブは、法人向けの映像コミュニケーションやオンラインイベント支援を中核とする企業で、Web会議やセミナー配信など、複数のビジネス領域を手がけています。パンデミック後の特需剥落と先行投資の負担により厳しい局面が続いてきましたが、足元では財務体質の改善と新機軸の打ち出しが明確になっており、今後のV字回復を期待する投資家から関心を集めています。

同社の技術力は新たな分野でも評価されつつあります。2026年1月には、同社の「AIアバター」がグリーホールディングスの株主総会に導入され、株主との円滑なコミュニケーションを支援するツールとして活用されたことが発表されました。

2025年12月期第3四半期（2025年1月1日～2025年9月30日）の決算では、売上高が約72億円（前年同期比－7.5％）、営業損失は約－12億円（前年同期は約1億円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は約－9億円（前年同期は約－6億円の損失）と、損失が大幅に拡大しました。

損失の主な要因は、連結子会社TEN Holdings, Inc.のNASDAQ上場に伴う株式報酬費用約5億円の計上です。2025年12月期通期では、売上高が100億円（前期比－4.4％）、営業損失は7億円（前期は約－2億円の損失）、親会社株主に帰属する当期純利益1億円（前期は－14億円の損失）を見込んでいます。

現在の株価は142円、予想PERは約36倍、PBRは約16.0倍となっており、利益面・資産面の双方からみて高めの評価にあります。一方で、時価総額が約37億円という小規模な水準にあることから、収益の改善が確認されれば株価の反発力が高まる局面も想定されます。

ブイキューブは、NASDAQ上場子会社に関連する一時的な費用を出し切り、財務の健全化とAI分野への進出を同時に進めています。現在の株価は企業の変革期における期待と不安の入り混じった水準であり、今後新たな評価フェーズに入る大きな可能性を秘めているといえます。

リスク管理の方法

小規模な会社や上場したばかりの企業の株式は、超低位株に属することが多く、株価はニュースや市場の変化に影響を受けやすい傾向があります。流動性が低いために、この株価変動が時に大きくなることもあります。長期的に見ると、小規模会社の株式は、高い利益を得るチャンスだけでなく、大きな損失を被る可能性もあり、倒産や上場廃止のリスクもあります。従って、1つの小型株式に集中投資しないこと、そして投資額を許容できる範囲に抑えることが重要です。

また、ストップロス注文や指値注文などのツールを活用しましょう。ストップロス注文は、あらかじめ設定した価格まで下落した場合に、自動的に保有ポジションを清算する取引方法です。一般的に損失の拡大を防ぐために使われます。

指値注文は、特定の価格レベルで株式を購入したり、ポジションを建てたりできます。そのため、リアルタイムで観察しながら有利なエントリーポイントを探す必要がないので、手間を省くことができます。

また、レバレッジを使用した超低位株のCFD取引には注意が必要です。レバレッジまたは証拠金での取引は、利益を高める一方で、損失も大きくなります。

リスク管理について詳しくはこちら

超低位株の取引方法

IG証券では、CFD取引で超低位株の取引ができます。取引は以下の5つのステップで簡単に行えます。

1. 超低位株のスクリーニングを行い、企業を調査します
2. 取引する株式を決めます
3. 口座を開設、または既存の口座にログインします
4. リスク管理方法を検討します
5. ポジションを建てます

超低位株のまとめ

• 超低位株とは、低額で取引される中小企業の株式（1株100円以下が目安）のことを指します。
• 株価は変動しやすく、一般的な株式に比べて流動性も低い傾向にあります。
• 大きなリターンが期待できますが、その分リスクも大きくなります。
• 適切に分析し、IG証券のトレーディングツールを使うことで、リスクを管理しましょう。
• 超低位株はCFDでも取引ができます。CFDで取引すれば、トレーダーは株式を直接所有するよりも低いコストでポジションを持つことが可能です。

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