株初心者が注目すべき日本株5選

株初心者が考慮すべき点

最近では、初心者トレーダーには情報量が豊富すぎるあまりに、時に少々圧倒されることもあるようです。以下では、取引を開始する際に考慮すべき点をいくつか紹介します。

• 取引について学ぶ

市場、取引戦略、リスク管理について学ぶことを優先しましょう。本やウェビナー、ウェブサイト上の教育コンテンツなどを活用して、知識を蓄えることが大切です。

• 取引計画を立てる

取引計画とは、取引を行う際に守るべき一連のルールです。この計画には、投資目標、リスク許容度、エントリーポイントとエグジットポイント、取引を管理するための戦略などが含まれています。しっかりとした取引計画は取引の判断の目安となり、感情的な取引を避けることができます。

• リスク管理を徹底する

トレーダーは逆指値注文（ストップ注文）や指値注文（リミット注文）などのツールを活用することで、リスクを抑えることができます。逆指値注文では、あらかじめ指定した価格まで株価が下落した場合に、ポジションを終了するように設定できます。指値注文では、現在の価格よりも有利な価格で売買するように設定でき、好ましいエントリー・エグジットポイントを見つけるために市場を常時監視する手間が省けます。

• 取引記録をつける

投資の進捗状況を把握して改善点を特定したり、失敗から学んだりするために取引記録をつけましょう。取引記録は取引パターンを表すため、取引判断をより確かなものとします。

• 慣れ親しんだ会社から始める

株取引の初心者は、日常生活でよく見かける有名企業から取引を始める方が簡単かもしれません。ブランドやサービスを知っていることで、その会社がどれほどうまくいっているかを測りやすくなるでしょう。

• 株の流動性を考慮する

取引高や流動性の高い銘柄を選びましょう。取引が多い銘柄は売買をすぐに行うことができ、利益確定の機会が増えます。あまり知られていない小型株の方がリターンが大きい場合もありますが、入念な調査が必要なうえ、取引高が低い傾向があります。

初心者が日本株を取引するメリット・デメリット 

日本株の取引は、初心者にとって始めやすく学びやすいというメリットがある一方で、注意すべきデメリットもあります。メリットとデメリットをしっかりと理解し、自身にとって最適な一歩を踏み出す準備をしましょう。

1. メリット
2. デメリット

メリット

初心者が日本株に投資する最大のメリットは、なんといっても情報の集めやすさと企業との距離の近さにあります。日本に住んでいれば、日本語で企業のニュースや決算情報をリアルタイムで手軽に入手できます。また、普段の生活で利用しているサービスや身近な商品を作っている企業も多く、どのような事業で利益を上げているのかを具体的にイメージしやすいのも強みです。

例えば、お気に入りの自動車メーカーや、よく行くコンビニエンスストアを思い浮かべてみてください。テレビのニュースや新聞、Webサイトなどで、その企業の新しいサービスや業績に関する話題を自然と目にすることも多いのではないでしょうか。このように、情報収集が簡単で、なじみ深い企業に投資できるという点が、日本株が投資の第一歩として多くの方に選ばれている理由のひとつです。

デメリット

日本株のデメリットとしては、市場全体の成長が比較的緩やかであることが挙げられます。アメリカなどの株式市場と比較すると、日本市場全体の成長ペースは緩やかな傾向があります。これは、日本の経済が成熟期に入っていることや、少子高齢化といった社会構造の問題が背景にあるためです。

例えば、過去数十年の株価チャートを見てみると、アメリカの代表的な株価指数が右肩上がりで力強く成長してきたのに比べ、日経平均株価は「失われた30年」とも呼ばれる長い停滞を経て、ようやく最高値を更新しました。また、地震や台風といった自然災害が多いという地理的なリスクも、日本株特有の注意点だと言えます。

このように、米国株ほどの急成長は期待しにくい点や、日本特有の社会的・地理的リスクがあることは、日本株への投資を始める前に知っておきたいデメリットです。

このほかにも、初心者の方に役立つ情報をこちらのページで紹介しています。

株初心者向けの注目銘柄5選

ここでは、初心者向けの注目銘柄を5つご紹介します（価格と株価推移は2026年5月18日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）。

1. 三菱重工業（7011）
2. 東京エレクトロン（8035）
3. ソニーグループ（6758）
4. ホンダ（7267）
5. トヨタ自動車（7203）

三菱重工業（7011）

三菱重工業は、防衛や宇宙、エネルギー、航空機といった国家規模の巨大プロジェクトを数多く手掛ける総合重工業メーカーです。株初心者にとっても、国の基盤を支える事業を展開している点や、近年の防衛費増額に伴う需要拡大という明確な成長シナリオがある点から、注目度の高い銘柄となっています。

2026年5月には、次世代宇宙用MPU（CPUを1つのチップにまとめたマイクロプロセッサ）を活用したオンボードAI物体検知機である「AIRIS」が、軌道上での撮影画像から船舶を検知することに成功したことが発表されました。このような最先端の宇宙・AI技術は、同社の高い技術力と将来の事業発展性を証明するものとして、投資家から大きな期待を集めています。

2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の決算では、売上収益が約4兆9,741億円（前年比＋14.1％）、事業利益は約4,322億円（同＋21.8％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は約3,321億円（同＋35.3％）となり、業績は過去最高水準を更新しました。エナジーセグメントや航空・防衛・宇宙セグメントなどが好調に推移したことが、その主な要因となりました。

2027年3月期通期（2026年4月1日～2027年3月31日）では、売上収益が5兆4,000億円（前年比＋8.6％）、事業利益は5,400億円（同＋24.9％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,800億円（同＋14.4％）を見込んでいます。

現在の株価は4,102円、予想PERは約36倍、PBRは約4.4倍と、利益面と資産面共に割高感があります。これは従来の成熟産業としての評価から、成長期待の高いディープテック企業として再評価されている結果だといえるでしょう。

三菱重工業は、エネルギー安全保障や防衛力の強化といった国策の追い風を受け、過去最高の業績を記録するなど、非常に勢いのある企業です。現在の株価水準には割高感も見られますが、最先端のテック技術を武器に、日本を代表する大型成長株として存在感を高めています。

東京エレクトロン（8035）

東京エレクトロンは、半導体製造装置で世界的なシェアを誇る最先端企業の一つです。同社は日本の半導体産業の未来を担う中核企業として、投資家から絶大な支持を集めています。

現在、2027年夏の完成を目指し、宮城県に新たな生産拠点を建設中です。こうした積極的なインフラ整備によって、先端半導体向け製造装置の世界的な需要拡大に応える体制を強化しています。

2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の決算では、売上高が約2兆4,435億円（前年比＋0.5％）、営業利益は約6,249億円（同－10.4％）、親会社株主に帰属する当期純利益は約5,744億円（同＋5.6％）となりました。

売上高は微増だった一方、純利益は増益となり、いずれも過去最高を更新しました。営業利益の減少は、売上総利益率が45.3％と低下したこと（前年比－1.8％）や、販売費及び一般管理費が増加したこと（同＋7.6％）が主に影響しています。

2027年3月期中間期（2026年4月1日～2026年9月30日）の決算では、売上高が1兆5,700億円（前年同期比＋33.1％）、営業利益は4,310億円（同＋42.2％）、親会社株主に帰属する中間純利益は3,280億円（同35.7％増）と、大幅な増収・増益が見込まれています。通期の業績予想は、中間期の決算発表時に開示される予定です。

現在の株価は49,260円、予想PERは通期予想が公表されていないため算出不能、PBRは約10.9倍と、資産面から見るとかなり高い水準にあります。これは、AI関連需要の拡大などを背景とした高い成長期待が株価に織り込まれているためだと考えられます。

東京エレクトロンは、世界的なAI革命やデータセンターの拡張という強力なトレンドの中心に位置しており、企業の収益力や技術的な優位性も申し分ありません。株初心者にとっては、株価の一時的な乱高下に惑わされることなく、半導体市場全体のサイクルや投資タイミングを慎重に見極めながら、中長期的な視点で注目したい銘柄です。

ソニーグループ（6758）

ソニーグループは、ゲーム、音楽、映画といったエンタテインメント事業をはじめ、半導体や金融など、多様な事業ポートフォリオを持つ世界的企業です。投資初心者にとっても、身近な製品やサービスを数多く手掛けているため事業内容を理解しやすく、日本を代表する成長銘柄として高い人気を集めています。

2026年5月には、今後の成長の鍵を握る2026年度の経営方針および業績に関する説明会が開催され、同社が強みを持つエンタテインメントやアニメ、知的財産への継続的な注力に加え、AIの活用によってクリエイターの創造性を支援し、グループ全体の新たな成長機会を創出していく方針が示されました。

2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の決算では、売上高が約12兆4,796億円（前年比＋3.7％）、営業利益は約1兆4,475億円（同＋13.4％）と増収・増益だった一方、当社株主に帰属する当期純利益は約1兆308億円（同－3.4％）と減益となりました。

音楽分野やイメージング＆センシング・ソリューション分野は好調でしたが、金融分野の収益減少や費用の増加、法人所得税の増加などが影響し、純利益は減少しました。

2027年3月期通期（2026年4月1日～2027年3月31日）では、売上高が12兆3,000億円（前年比－1.4％）、営業利益は1兆6,000億円（＋10.5％）、当社株主に帰属する当期純利益は1兆1,600億円（同＋12.5％）と見込まれています。

現在の株価は3,596円、予想PERは約18倍、PBRは約2.6倍と、株価指標にはやや割高感があります。ただし、市場の高い成長期待を踏まえれば、一定の妥当性がある水準だといえるでしょう。

ソニーグループは、エンタテインメント事業に加え、世界的なシェアを誇るイメージセンサー技術を保有している点が大きな強みです。その高い収益力と、人工知能を活用した次世代の成長戦略は、中長期的な投資を行ううえで大きな安心感をもたらしてくれそうです。

ホンダ（7267）

ホンダは、日本を代表する自動車・オートバイメーカーの一つで、既存の自動車メーカーからモビリティカンパニーへの脱皮を急ぐ大規模な事業転換期にあります。日本の主要産業である自動車セクターの中でも身近なブランドであるため、株初心者であっても動向を追いかけやすい銘柄の一つです。

2026年5月には、四輪事業の再構築に向けた取り組みと今後の方向性に関する説明会を開催し、電気自動車（BEV）への投資を一時的に抑制して、経営資源を需要が根強いハイブリッド車（HEV）へ再配分するという「選択と集中」の方針を打ち出しました。

さらに、次世代のハイブリッド戦略を担うモデルとして、「Honda Hybrid Sedan Prototype」と、「Acura Hybrid SUV Prototype」の2車種を世界初公開し、2年以内に発売予定であることを発表しました。大胆なコスト削減と現実的な市場ニーズへの適合を進めることで、大赤字からの早期巻き返しを図る構えです。

2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の決算では、売上収益が約21兆7,966億円（前年比＋0.5％）と増収を確保した一方、営業利益は約－4,143億円（前年は約1兆2,134億円の黒字）、親会社の所有者に帰属する当期利益は約－4,239億円と、大幅な赤字となりました。

これまで推し進めてきた電気自動車戦略を見直し、EV需要減少を受けて北米での新車種開発を中止したことなどによる関連損失が、1兆5778億円にも上ったことが大きく響きました。

2027年3月期通期（2026年4月1日～2027年3月31日）では、売上収益が23兆1,500億円（前年比＋6.2％）、営業利益は5,000億円（前年は約4,143億円の赤字）、親会社の所有者に帰属する当期利益は2,600億円（前年は約4,239億円の赤字）を見込んでいます。

現在の株価は1,342.5円、予想PERは約20倍です。一方、PBRは約0.4倍と低く、資産面では割安感があります。約5.2％という高い配当利回りも魅力となっています。

ホンダの上場以来初となる通期赤字決算は市場に大きな衝撃を与えましたが、これは将来に損失を先送りしないための減損処理の結果です。足元では、電気自動車からハイブリッド車へと舵を切り直したことで、収益の早期改善が見込まれています。次期の黒字転換予想やPBR0.4倍という割安感は、投資家から注目を集める要因となりそうです。

トヨタ自動車（7203）

トヨタ自動車は、日本株で時価総額トップの銘柄であり、ハイブリッド車（HEV）の圧倒的な強みを筆頭に、電気自動車（BEV）や燃料電池車（FCEV）など、多様な選択肢を提供するマルチパスウェイ戦略を世界規模で展開しています。圧倒的なブランド力と経営基盤を持っているため、株初心者でも業績の動向を追いかけやすく、日本株の王道としてまずチェックすべき重要な銘柄だといえるでしょう。

2026年5月には、トヨタ自動車のインド法人である「Toyota Kirloskar Motor（トヨタ・キルロスカ・モーター）」が、マハーラーシュトラ州に新たな車両生産工場を建設することを発表しました。2029年前半の稼働を目指すこの新工場は、急速な経済成長を続ける南アジア市場における同社のプレゼンスをさらに強固なものにする戦略的な一手となりそうです。

2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）の決算では、営業収益が約50兆6,849億円（前年比＋5.5％）と増収となった一方、営業利益は約3兆7,662億円（同－21.5％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は約3兆8,480億円（同－19.2％）と減益となりました。

諸経費の増加や為替変動などが利益を押し下げたほか、自動車販売台数は959万5,000台（前期比＋2.5％）と増加したものの、人材や将来の成長に向けた投資の拡大、米国関税の影響などにより、損益分岐台数の上昇が課題となっています。

2027年3月期通期（2026年4月1日～2027年3月31日）では、営業収益が51兆円（前年比＋0.6％)、営業利益は3兆円（同－20.3％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は3兆円（同－22.0％）と、増収・減益を見込んでいます。全社一丸となって固定費の見直しや原価改善、営業面の努力による収益の積み増しを進め、生産性を一層向上させていく方針です。

現在の株価は2,954.5円、予想PERは約12倍、PBRは約0.9倍と、比較的割安な水準にあります。約3.3％という配当利回りの高さも、中長期投資における魅力の一つです。

トヨタ自動車は、米国の関税問題などにより足元の利益面では減益となったものの、日本企業初となる売上高50兆円突破が示す通り、その圧倒的な経営基盤と販売力に揺らぎはありません。現在の割安感のある株価指標も含め、日本株のポートフォリオを構築するうえで、中核銘柄の一つとして注目されています。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、株式CFDで日本株を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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