バリュー株 （ 割安株 ）の注目 銘柄 5選【2025年】
資本効率が改善したことで、日本のバリュー株（割安株）の魅力は高まっています。この記事では、注目のバリュー株5銘柄を紹介します。銘柄は株価収益率（PER）に基づいて選出さていれます。
バリュー投資とは
バリュー投資とは、潜在的に割安な企業、いわゆる「バリュー株（割安株）」を見極める投資戦略です。割安株とはなんでしょうか。割安株に該当するかどうかを示す重要な指標が、株価収益率（PER）です。PERが低いということは、その企業が割安であること、あるいは過去の傾向と比較して非常に好調であることを示唆しています。
今日において最も有名なバリュー投資家は、ウォーレン・バフェット氏といえるでしょう。バリュー投資家は、市場が良い・悪いニュースに過剰に反応した結果、企業の長期的なファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）と一致しない株価の動きが生じると考えています。
企業の株価が割安になる理由はいくつかあります。例えば、市場全体の暴落や信用失墜によって投資家が株を売る場合が考えられます。また、各種ニュースが短期的に特定の企業の株価を左右することもあるでしょう。経済サイクルの自然な浮き沈みによる可能性もあります。
他にも、単に変化や魅力の少ない企業や株式とみなされている場合もあります。定期的にニュースで取り上げられるような企業でないからといって、投資すべき堅実なビジネスや取引に適した株式でないというわけではありません。
日本市場におけるバリュー株の動向
日本株市場では、2021年以降、バリュー株（割安株）が優位な展開が続いています。インフレや金利上昇が進む中、財務基盤が安定し、収益性の高いバリュー株が選好される傾向が強まっています。2025年もこの流れが続く可能性があり、特に金融株や資源関連株が恩恵を受けやすいと考えられます。
また、日本市場にはPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業が多く、東京証券取引所（東証）による資本効率向上の要請を受け、企業が自社株買いや配当増加を進めています。2024年の自社株買いは約17兆円に達し、今後も株主還元の強化が期待されます。
2024年には、商社株や銀行株などのバリュー株が好調でしたが、出遅れたバリュー株の中には2025年に注目されるものもあります。収益力や配当の安定性を重視した銘柄選定がカギとなりそうです。
2025年もバリュー株優位の展開が続く可能性が高いです。インフレと金利上昇、東証のPBR改革、企業の株主還元強化など、バリュー株市場を支える要因は多くあります。今後の市場環境次第では変動もありますが、引き続き注目の投資対象となりそうです。
注目のバリュー株（割安株）5銘柄
ここでは、注目のバリュー株5銘柄をご紹介します（株価やその他の数値は、2025年3月19日時点のものです。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）。
みずほフィナンシャルグループ（8411）
みずほフィナンシャルグループは、日本の三大メガバンクの一角を占める金融機関です。国内外の法人向け銀行業務やリテールバンキング、資産運用、証券業務を展開し、安定した収益基盤を持っています。特に、PBR1倍割れの状況が続く中、東証の資本効率改革の流れを受け、株主還元を強化している点が注目されます。加えて、日銀の金融政策が転換期を迎える中、金利上昇の恩恵を受ける可能性があるため、2025年も引き続きバリュー株としての魅力を持っています。
2025年2月発表の2024年度第3四半期決算では、連結業務純益が前年同期比15%増の9,642億円となり、業績見通しに対する進捗率は82%と堅調でした。純利益は前年比33%増の8,553億円を記録し、ROEも9.5%へと上昇。日銀の利上げや円安効果が寄与し、国内外での貸出金利回りの改善が利益拡大を後押ししました。経費コントロールも進み、経費率は59.4%と安定しています。
現在、みずほフィナンシャルグループの株価は4,337円、PERは16倍となっています。PERの水準は市場平均と比較してやや高めですが、ROEの改善や業績拡大を考慮すると、今後の収益成長に期待が持てる状況です。PBR1倍を下回る水準で推移しており、依然として割安感があります。特に、日銀の追加利上げが続く場合には、金融株全体の評価が見直される可能性があるため、株価の上昇余地もありそうです。
短期トレードでは、日銀の金融政策や米国の金利動向に敏感に反応しやすいため、金利上昇局面で買いを狙う戦略が有効です。また、月末や四半期決算発表時に機関投資家の動きが活発になるため、出来高の増加に合わせた売買を検討するのも一つの手です。大型株で流動性が高いため、短期売買を頻繁に行うデイトレーダーにも適している銘柄です。
三菱商事（8058）
三菱商事は、日本を代表する総合商社の一つです。エネルギー、金属、インフラ、食品など幅広い事業を展開しています。特に、資源価格の変動が業績に影響を与えるため、世界経済の動向と密接に連動する特徴があります。近年は再生可能エネルギー事業の拡大や、持続可能な資源開発への投資が進められており、安定した利益成長が期待されています。東証のPBR改革を受け、株主還元も積極的に進めており、自己株式の取得や増配を行っています。
2025年3月期第3四半期（2024年4月～12月）の決算では、収益が前年同期比5.2%減の13兆9,432億円となりましたが、税引前利益は19.9%増の1兆2,053億円と大幅に伸びました。親会社株主に帰属する四半期純利益は8,274億円（前年同期比18.8%増）と、収益の減少を補って利益成長を達成しました。特に、持分法投資利益の増加や、有価証券売却益が利益押し上げ要因となっています。自己株式の取得も進め、資本効率の改善が進行中です。
現在の株価は2,824円、PERは12倍となっており、市場平均と比較すると割安水準にあります。PBRは依然として1倍以下であり、資本効率の改善や株主還元強化を考慮すると、評価の見直し余地があると考えられます。また、配当予想は100円（前期比+30円）と増配方針を維持しており、配当利回りも魅力的な水準にあります。
三菱商事は資源価格や為替の変動に敏感に反応しやすい銘柄です。特に、原油価格や金属市況の上昇局面では買いのチャンスとなりやすく、逆に資源価格が下落すると短期的な調整のリスクもあります。
三菱マテリアル（5711）
三菱マテリアルは、非鉄金属の精錬・加工を主力とする大手素材メーカーです。銅や金などの金属事業に加え、セメントや電子材料、超硬工具など多岐にわたる事業を展開しています。最近では、再生可能エネルギー分野にも注力し、低炭素化社会に向けた取り組みを進めています。世界経済の回復とともに、金属価格の動向やインフラ投資の拡大が業績に影響を与える企業です。
2025年3月期第3四半期（2024年4月～12月）の決算では、売上高は1兆4,837億円（前年同期比37.2%増）と大幅に増加しました。営業利益は322億円（前年同期比109.6%増）、経常利益は568億円（同30.2%増）、純利益は491億円（同99.9%増）と、各指標で大幅な増益を記録しました。銅や金の価格上昇、円安の影響、持分法投資利益の増加が主な要因です。一方で、鉱山からの受取配当金の減少がマイナス要因となりました。
現在の株価は2,626円、PERは11倍と市場平均よりも低めで、バリュー株としての魅力があります。PBRも1倍以下で推移しており、依然として割安感が残る状況です。また、2025年3月期の配当は年間100円（前年94円）を予定しており、株主還元を強化する方針を示しています。資源価格が上昇基調にあることから、今後も業績の安定成長が期待されます。
銅や金の価格変動に大きく左右される銘柄です。特に、米国の経済指標や中国の需要動向が株価に影響を与えやすいので、関連ニュースに注目すると良いでしょう。
コマツ（6301）
コマツは、建設機械・鉱山機械の分野で世界的に展開する大手企業です。特に、インフラ投資の拡大や鉱山機械の需要増加が業績に影響を与える特徴があります。最近では、環境対応型の電動建機やスマートコンストラクション技術の開発に力を入れており、持続可能な建設・鉱業事業を推進しています。海外市場では、特に北米とアジアでの販売が堅調で、円安の恩恵も受けやすい企業です。
2025年3月期第3四半期（2024年4月～12月）の決算では、売上高が前年同期比5.8%増の2兆9,573億円となりました。営業利益は4,661億円（前年同期比2.8%増）と増益でしたが、税引前利益は0.5%減の4,282億円とやや低調でした。当期純利益は1.9%増の3,101億円と堅調に推移しました。鉱山機械の販売が好調だった一方で、建設機械の需要は地域によって差が見られました。特に、北米やオセアニア市場での販売が好調で、為替の影響もプラスに働きました。
現在の株価は4,614円、PERは11倍と市場平均よりも低く、割安感があります。配当も安定しており、2025年3月期の年間配当は167円（前年と同水準）を予定しています。PBRも1倍以下の水準で推移しており、資本効率の改善や自己株式取得などの動向が注目されます。特に、米国のインフラ投資拡大の影響を受ける可能性があり、中長期的な成長が見込まれます。
為替動向や世界的なインフラ投資の動向を注視する必要のある銘柄です。特に、米国の大型公共事業計画や資源価格の変動が株価に影響を与えるため、それらの発表タイミングを狙うと良いでしょう。
パナソニックホールディングス（6752）
パナソニックホールディングスは、家電・産業機器・エネルギー関連事業を幅広く展開する大手総合電機メーカーです。特に、EV向け電池や空調機器、住宅設備などの分野に強みを持ち、近年は環境負荷の低減やDX（デジタルトランスフォーメーション）に注力しています。EV市場の成長とともに、車載電池事業の拡大が期待される一方で、グローバル経済の影響を受けやすい側面もあります。
2025年3月期第3四半期（2024年4月～12月）の決算では、売上高が前年同期比1.6%増の6兆4,039億円と堅調に推移しました。営業利益は3,483億円（前年同期比8.8%増）、税引前利益は3,957億円（前年同期比7.3%増）と増益基調を維持しました。一方で、親会社株主に帰属する純利益は2,884億円（前年同期比25.4%減）と減益となりました。これは、前年同期に特別利益が計上されていた反動や、事業再編に伴うコスト増加が影響しています。
現在の株価は1,868円、PERは9倍と割安水準にあります。PBRも1倍を下回っており、依然として市場で過小評価されている状態といえます。配当は年間40円を予定しており、安定した株主還元方針を維持しています。特に、EV電池事業の成長が加速すれば、中長期的な業績の回復が期待されます。
EV関連ニュースや半導体市場の動向に敏感な銘柄です。特に、EVメーカーとの新規契約や生産拡大のニュースが出た際には株価が急騰する可能性があり、短期的な値動きを狙いやすい銘柄です。また、決算発表時のボラティリティが比較的大きいため、そのタイミングを活用した短期売買も有効な戦略となります。
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