米国株、AIブームは期待か重荷か　S&P500連騰　エヌビディア急上昇

アメリカのS&P500は8営業日続伸の間に3.35％高　7600が目前に

S&P500（SPX）の1日の終値は7599.96。ブルームバーグによると、トランプ氏がイランとの和平協議が「最終段階にある」と述べた5月20日以降の8営業日続伸の間に3.35％高となっている。最高値更新は5営業日連続で、7600の節目に迫った。

AIパソコン向け半導体を発表したエヌビディアが6.26％高　アームは15.73％高

1日のS&P500を牽引したのはエヌビディアの新製品への期待だ。エヌビディアのジェンスン・ファンCEOは1日に台湾で開かれたイベントでパソコン向けのAI半導体「RTXスパーク」を発表。高速計算の同時処理を得意とする画像処理半導体（GPU）や、高度なAIサービスの展開に求められる複雑な計算をこなすことができる中央演算処理装置（CPU）、大容量のメモリなどをひとつのチップに統合した「SoC（システム・オン・チップ）」と呼ばれる製品で、マイクロソフトの基本ソフト（OS）のウィンドウズに対応している。

エヌビディアの株価（NVDA）は1日の取引で前日比6.26％高となり、大手ハイテク各社の巨額の設備投資が材料視されていた2月6日（7.87％高）以来、4か月ぶりの大きな上昇率となった。またS&P500構成銘柄ではないものの、アーム・ホールディングス（ARM）の株価も1日に15.73％高と急騰。エヌビディアのRTXスパークにアームの技術が用いられていることが好感された。一方、パソコン向け半導体を強みとしているインテル（INTC）の株価は4.67％安となって失速している。

トランプ氏はイランとの和平合意は「今後1週間」と言及　イランは交渉停止を示唆

またS&P500にとっては、トランプ氏がイランとの和平実現に向けた楽観的な情報発信を繰り返していることも追い風となった。トランプ氏は1日午後1時台、自身のSNSトゥルースソーシャルへの投稿で、イランとの和平協議について「速いペースで続いている」と投稿。イスラエルのベンジャミン・ネタニヤフ首相と「「非常に生産的な電話会談」を行ったとも明かし、イランが問題視しているイスラエルによる親イラン組織ヒズボラへの攻撃が収束するとの見方を示唆した。さらに米ABCは1日の取引時間終了後、トランプ氏が電話インタビューで、ホルムズ海峡の開放に向けた和平の覚書が合意される時期を問われ、「あなた方がこれからの1週間で話題にすることになると思う」と述べたと報じた。

一方、トランプ氏の矢継ぎ早の情報発信はイラン情勢をめぐる不安の裏返しともいえそうだ。米中央軍は5月31日、週末の間にイランのレーダー施設やドローン基地に対する攻撃を行ったと発表。また、イランメディアのタスニム通信は1日、イランの交渉団は「仲介国を通じた対話と文書の交換を停止する」と報じた。ヒズボラが拠点とするレバノンへの攻撃をイスラエルが止めることが米国とイランの停戦の前提条件であったことを踏まえれば、すでに停戦は全面的に破られているとの見方を示している。トランプ氏自身もABCの取材に対して、覚書の合意には「いくつかの点」を調整する必要があると指摘しており、S&P500に関連した先物商品の価格はABCの報道後は上向かなかった。

原油価格は約1か月ぶりの急騰　米国の製造業からは不安の声が相次ぐ

投資家のイラン和平成立への疑念は原油価格の値動きからも感じられる。ブルームバーグによると、原油先物市場の指標価格であるWTI（7月渡し、WTI原油）の1日の終値は前日比5.49％高の1バレル＝92.16ドルで、米国のイランに対する海上封鎖の長期化が懸念材料となった4月29日（6.95％高）以来の大きな上昇率となった。WTIはその後も91ドル台後半で推移しており、トランプ氏の情報発信後も前週末終値（87.36ドル）を超える水準となっている。原油高は米国を含む世界各国の経済活動の足かせで、S&P500にとっては逆風だ。

こうした中、米サプライマネジメント協会（ISM）が1日に発表した5月の製造業景況感指数（PMI）は先行きに対する不安が印象付けられた。調査に際して企業から寄せられた声のうち前向きな内容は全体の25％に留まり、イラン戦争については「供給網のコストに直接的な悪影響を及ぼし始めた」などの声が相次いだ。製造業PMI自体はは54.0で、ブルームバーグがまとめた市場予想の53.0を超える良い結果だったものの、S&P500の値動きへの影響はみられなかった。

大型上場を控えAIブームに勢い　巨額の設備投資負担は大手ハイテク企業の重荷か

AIブームをめぐっては、AI開発企業のアンソロピックが1日、米証券取引委員会（SEC）に対して新規株式公開（IPO）に向けた書面を提出したと発表。ブルームバーグは早ければ今秋の上場を目指すと報じている。アンソロピックのライバルにあたるオープンAIも上場準備を進めているほか、テスラのイーロン・マスクCEOが率いる宇宙開発企業のスペースXもIPO申請を済ませている。

ただ、1日の取引ではAIブームへの期待の高まりにも関わらず、S&P500への影響度が大きい「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の株価の値動きは冴えなかった。AI関連事業の力不足が指摘されるメタ・プラットフォームズ（META）が前日比5.07％安となったほか、テスラ（TSLA）は4.57％安、アンソロピックとの関係が深いアマゾン・コム（AMZN）も3.47％安となるなど、7社中5社が値下がりした。値上がりは新型半導体が好材料となったエヌビディアとマイクロソフト（MSFT）の2社だけだ。

このうちAI関連事業の総合力が評価されてきたアルファベット（GOOGL）は1日の取引時間終了後、総額800億ドルの株式による資金調達を行うと発表。100億ドル分は米投資会社のバークシャー・ハザウェイが引き受けるという。アルファベットは4月29日の2026年1-3月期決算発表に際して、2026年の設備投資額の見通しとして1800億-1900億ドルの範囲を示したうえで、2027年の設備投資額についても「大きく増加する」としていた。ブルームバーグによると、アルファベットの株価は1日、資金調達発表後の時間外取引で直前の終値から2.6％安になる場面もあり、AIブームに伴う資金調達コストの大きさがS&P500にとっての重荷となる側面もありそうだ。