米国株、半導体株急上昇　S&P500最高値　エヌビディアは4週続伸

アメリカのS&P500は週次0.55％高　イラン戦争開始後として5度目の最高値

S&P500（SPX）の24日の終値は前日比では0.80％高の7165.08。2月末のイスラエルと米国によるイラン攻撃開始後としては、停戦延長の期待が高まった4月15日に2カ月半ぶりに最高値に到達して以来、5度目の記録更新となる。ブルームバーグによると、週次での上昇（0.55％高）はホルムズ海峡封鎖解除への期待が出た3月30日-4月3日週（3.36％高）以来、4週連続だ。

マグニフィセント・セブンが上昇基調継続　エヌビディアは4週続伸の3.27% 高

S&P500への影響度が大きい「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の中では5社が週次で上昇。アマゾン・コム（AMZN）が週次5.36％高となって4週続伸、時価総額が4兆6000億ドルを超えているエヌビディア（NVDA）も4週続伸の週次3.27％高となって相場を牽引した。アルファベット（GOOGL）とマイクロソフト（MSFT）、アップル（AAPL）の週次での上昇率は1％未満だが、4月に入ってからの上昇率はアルファベットが19.77％高、マイクロソフトが14.71％高、アップルが6.80％高となっており、上昇基調は崩れていない。

半導体株が異例の急上昇　インテルは決算発表翌日に23.60％高

またS&P500をめぐるムードの明るさは半導体株の異例の急上昇からも感じられる。インテル（INTC）が23日の取引時間終了後に行った2026年1-3月期決算発表では、4-6月期の総収入の見通しが138億-148億ドル（中間値143億ドル）とされ、ブルームバーグがまとめた市場予想の130億ドルを上回った。AIブームの恩恵が、エヌビディアなどに後れをとってきたインテルにまで及んでくることが示された形となり、株価は24日に前日比23.60％高と急騰。24日はアドバンスド・マイクロ・デバイセズ（AMZN）も13.91％高、クアルコム（QCOM）も11.12％高となった。S&P500構成銘柄ではないものの、3月に自社製半導体の販売に参入すると発表した英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）の株価も24日に14.76％高となり、7営業日続伸を記録している。

S&P500構成銘柄の業績への期待が拡大　FRB議長への刑事捜査終了も好材料

AIの本格的な普及が進むとの見方は米国企業の利益拡大への期待を高めているようだ。ブルームバーグによると、S&P500構成銘柄の今後12か月の予想1株当たり利益（EPS）は24日段階で329ドル程度で、イラン戦争開戦前日にあたる2月27日比で3.96％高となっている。S&P500の水準と予想1株当たり利益の比率を示す株価収益率（PER）は21.8倍程度で、株式市場でAIブームが本格化した2023年以降の平均値（21.2倍）を超えているものの、投資家心理の改善がさらに進めば、S&P500の上昇が勢いづく可能性がありそうだ。

さらに24日には米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策をめぐる好材料も浮上した。首都ワシントン地区のジャニーン・ピロ連邦検事が24日、SNSのXアカウントへの投稿で、FRB庁舎の改修をめぐるジェローム・パウエル議長への刑事捜査を終了すると表明したからだ。パウエル氏は1月、刑事捜査はドナルド・トランプ大統領がFRBに利下げを迫るための圧力だと反発し、パウエル氏の後任に指名されているケビン・ウォーシュ元理事の議会での承認手続きの障害となってきただけに、刑事捜査終了はFRBの金融政策の見通しの不透明感を和らげる要因といえる。

イラン和平協議は再開のめどが立たず　ホルムズ海峡封鎖で原油価格高止まり

一方、米国とイランの和平協議は合意への道筋がはっきりせず、S&P500の値動きにとっては重荷だ。ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官は24日、FOXニュースでのインタビューで、スティーブ・ウィトコフ特使らがイランとの協議のためにパキスタンに向かうと述べたが、11、12日の協議で米国側の交渉団を率いたJDヴァンス副大統領は「米国で待機する」と説明。パキスタン外務省は24日、Xアカウントへの投稿で、イランのアッバス・アラグチ外相がパキスタンに到着したと発表したが、米国との協議の有無については言及してない。

こうした中、イランがホルムズ海峡を封鎖し、米国がイランを海上封鎖するという緊張関係は続いたままだ。米財務省は24日、イラン産原油の最大の顧客と位置付ける中国の石油精製企業への経済制裁を発表している。原油先物市場の指標価格であるWTI（6月渡し、WTI原油）の24日の終値は前日比1.51％安の1バレル＝94.40ドルで、高止まりといえる状況。原油高は米国を含む世界経済のとっての不安要素で、S&P500にとっても逆風といえる。

大手ハイテク各社の決算発表が見通しに影　設備投資額積み増しでS&P500に逆風も

また大手ハイテク各社の株価の好調さは決算発表で一服感が出る可能性があることもS&P500の見通しに影を落としている。29日にはアルファベット、アマゾン、メタ・プラットフォームズ（META）、マイクロソフトの4社、30日にはアップルが1-3月期決算を発表する予定だ。テスラ（TSLA）が22日に行った決算発表では、1-3月期の実績が市場予想を超えたものの、2026年通期の設備投資見通しが引き上げられたことが悪材料視され、翌23日に株価が前日比3.56％安となった。S&P500は2025年10月下旬に示された各社の設備投資方針がきっかけとなり、最高値更新の勢いが止まった経緯もあり、今回の決算発表後に今後の見通しが暗くなる展開も考えられる。