日経平均、3度目の週明け急落か　週次1801円安　イラン交戦リスク

日経平均株価は週次1801円安　イラン攻撃前から8.55％安

日経平均（N225）の13日の終値は前日比では633.35円安の5万3819.61円。週初めの9日、原油先物市場の指標価格であるWTI（翌月渡し、WTI原油）が一時、1バレル＝119.48ドルまで上昇したことを受け、日経平均は前週末比2892.12円安となって5万2728.72円まで下落。その後は反発もみられたが、13日までの2日続落で改めて勢いを失った。日経平均はイラン攻撃開始前日にあたる2月27日との比較では、5030.66円安（8.55％安）となっており、急落が続いている状況だ。

値がさ半導体株が大きく下落　ソフトバンクグループは最高値から47.60％安

個別株の値動きでは、半導体検査装置のアドバンテスト（6857）が13日までの週次で8.01％安となり、日経平均を550円押し下げ。半導体製造装置の東京エレクトロン（8035）の8.26％安、ChatGPTで知られるオープンAIに出資するソフトバンクグループ（9984）の8.86％安と合わせた3社だけで、日経平均を1175円下押ししている。また日経平均を構成する225銘柄の81％にあたる182銘柄が週次で値下がりしており、2月27日時点で5万8850.27円の最高値をつけていた日経平均への期待が後退している。

中でも、ソフトバンクグループは13日終値の3578円が、10月29日の最高値（6829円）との比較で47.60％安の水準。直近の値動きでも4週続落となっていて、不振が際立っている。アドバンテストの13日の終値は2月25日の最高値から17.35％安。東京エレクトロンもアドバンテストと同じ2月25日に最高値を付けていたが、13日の水準は17.07％安となっている。3社は2025年に日経平均が記録した26.18％高もの上昇への寄与額でのトップ3で、日経平均の失速を象徴する値動きとなっている。

日本航空はイラン攻撃後2週間で19.80％安　INPEXは上昇

また、イラン情勢の悪化は日本企業の業績に打撃を与えるとの不安も大きい。航空各社は中東経由便が運休となっており、日本航空の株価は13日までの週次で5.18％安。2月27日比での下落率は19.80％安まで広がった。トヨタ自動車（7203）も週次3.19％安で、2月27日比で11.90％安となっている。一方、石油・天然ガスの採掘を手掛けるINPEX（1605）は週次5.34％高となった。

米国の株式市場は13日も下落　日経平均先物は14日早朝までの取引で大幅安

こうした中、イラン情勢をめぐっては、米国とイランの両方が強硬姿勢を示しており、改善の兆しは見えない。13日の米国株式市場ではS&P500種株価指数（SPX）が4日続落を記録し、この間、2.41％安となった。同時に、日経平均に関連した先物商品の価格も日本時間13日夜から14日早朝にかけての取引で大きく下落。大阪取引所の日経225先物（6月限）の14日午前6時の終値は5万2910円で、13日午後10時台につけた5万4060円から2.13％安となっている。

日米の投資家にリスク回避姿勢　週末のイラク情勢悪化で16日も下落圧力か

日米の株価がそろって値を下げている状況は、投資家がリスク回避姿勢を強めた結果ともいえそうだ。ブルームバーグによると、日経平均の水準と今後12か月の予想収益から算出されるPERは13日終値段階で22.3倍で、イラン攻撃前の2月27日につけた24.4倍から大きく低下。投資家が企業収益に比べて高すぎる株価を許容しなくなってきたといえる。また、S&P500の予想PERも13日段階で20.9倍となり、ドナルド・トランプ大統領の相互関税や米連邦準備制度理事会（FRB）批判がS&P500の急落を招いていた4月下旬以来の低水準となっている。

イラン情勢をめぐっては、トランプ氏が日本時間14日朝、SNSへの投稿で、ペルシャ湾西側に位置するイランのカーグ島の軍事目標を完全に破壊したと公表。石油インフラへの攻撃は控えたが、イランがホルムズ海峡の航行の自由を脅かす場合には「判断を変える」とも述べた。またトランプ氏は14日夜の投稿では、ホルムズ海峡の安全確保のため、中国、フランス、日本、韓国、イギリスが艦船を派遣することを要請している。一方、ロイター通信によると、イランは米国とイスラエルの攻撃が続く限りは停戦の可能性はないとしているという。

このため、週明け16日以降の日経平均の値動きをめぐっては、イラン情勢の悪化が下押し圧力として働くとみられる。また、米連邦準備制度理事会（FRB）の18日までの連邦公開市場委員会（FOMC）後の情報発信で米国経済の見通しへの不安が強まれば、日本の株式市場にも余波が及ぶ可能性もある。日経平均はこれまで週末のイラン情勢悪化で週明けの取引が荒れる展開が続いており、イラン攻撃後最初の取引となった2日は793円安（1.35％安）、9日は2892円安（5.20％安）だった。16日の取引も急落リスクが大きいといえ、日経平均の見通しに関する不安材料は尽きない。