日経平均、一時1500円安 ホルムズ海峡封鎖 米国株も急落懸念
日経平均株価はイラン情勢悪化で急落。エネルギー株などでは上昇も見られたが、米国株式市場の展開が不安を加速させる可能性がある。
日経平均株価が急落した。日経平均の2日の終値は前週末比739.03円安。一時は1500円超安にあたる5万7000円台前半まで値下がりする場面もあった。アメリカとイスラエルによるイラン空爆がホルムズ海峡の事実上の封鎖にまで発展したことが投資家心理を冷やした。また2月下旬のイギリスの金融機関の経営破綻が悪材料視される中、日本の株式市場でも銀行株の下落が目立っている。一方、2日の値動きではエネルギー株や海運株が値上がりするなど、相場の流れに逆行する銘柄も出た。ただ、イラン情勢悪化は米国の株価指数の先物商品の価格を急落させており、今後、日経平均の値動きをめぐる不安心理が大きくなる可能性もありそうだ。
日経平均株価は終値で1.35％安 ホルムズ海峡の事実上封鎖が悪材料に
日経平均株価（N225）の2日の終値は前週末比1.35％安にあたる5万8057.24円。午前9時29分には、5万7285.77円をつけ、1564.50円安（2.66％安）となる場面もあった。米国は日本時間の2月28日午後、イスラエルとともにイランに対する空爆を実施。イランの最高指導者アヤトラ・アリ・ハメネイ師が死亡するとともに、イラン南岸のホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となっている。原油先物市場の価格であるWTI（翌月渡し、WTI原油）は日本時間2日午前の取引で、2025年6月以来、約8か月ぶりの高値を記録した。
また2日の取引では銀行株の下落も目立った。三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）の2日の終値は前週末比5.00％安。みずほフィナンシャルグループ（8411）も4.77％安となっている。世界の株式市場では、英国の住宅ローン会社のマーケット・ファイナンシャル・グループ（MFG）が2月25日に経営破綻したことの余波が発生。米国の銀行大手ウェルズファーゴなどがMFGに融資を行っていたと報じられており、日本の株式市場でも投資家の警戒感が出ているもようだ。
エネルギーや海運株は値上がり 米国株の動揺次第で投資家心理はさらに悪化も
一方、2日の値動きでは原油価格上昇が業績の追い風になるとみられる企業の株価が上昇。石油・天然ガスの採掘を手掛けるINPEX（1605）は前週末比6.08％高となった。またホルムズ海峡の事実上の封鎖は海運各社の運賃上昇につながる可能性がある。川崎汽船（9107）は5.85％高、商船三井（9104）は4.33％高となっている。
ただ、イラン情勢の悪化が長期化することへの懸念は、世界の株式市場で投資家心理を冷やす可能性がある。ブルームバーグによると、アメリカのS&P500種株価指数（SPX）に関連づけられている先物商品の価格は日本時間2日午後の取引で一時、前週末のシカゴ・マーカンタイル取引所での終値との比較で1.28％安まで下落した。米国の株式市場での2日の取引で株価の下落幅が大きくなれば、投資家心理がさらに冷え込む展開も考えられ、日経平均への下落圧力が当面の間はくすぶる可能性がありそうだ。
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