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【2026年第1四半期】注目の電気自動車( EV )関連銘柄5選

自動車の完全電気化の道のりは厳しいものの、着実に進んでおり、大手自動車メーカーは続々と電気自動車(EV)の新モデルを発表しています。ここではEV関連銘柄を5選紹介します。いずれも、成長性などを総合的に考慮して選出しています。

【2025年第3四半期】注目の電気自動車( EV )関連銘柄4選 出所:ゲッティ

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IG証券

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取引戦略レポート

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電気自動車(EV)関連銘柄とは?

電気自動車(EV)関連銘柄とは、電気自動車の製造や関連技術の開発に携わる企業の株式のことです。EV関連銘柄が注目されている理由としては、世界各国が二酸化炭素排出量削減に向けた取り組みを強化していることや、自動車メーカーが次々とEVへの移行計画を発表していることなどが挙げられます。

具体的なEV関連銘柄としては、完成車メーカーではテスラ、トヨタ、BYDなど、部品メーカーではデンソー、ニデックなどがあります。EV関連銘柄への投資は、環境問題への取り組みを後押しする意義もありながら、将来の成長産業に投資できるという魅力があります。ただし、技術革新の速度や競争の激化、政策変更などのリスク要因もあるため、特に投資初心者の方は中長期的な視点での分散投資も視野に入れるべきでしょう。

注目のEV関連株5選

ここでは、2026年第1四半期に注目のEV関連株5選を紹介します。価格と株価推移は2026年3月11日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

  1. トヨタ自動車(7203)
  2. ホンダ(7267)
  3. デンソー(6902)
  4. 住友金属鉱山(5713)
  5. Rivian Automotive(RIVN)

トヨタ自動車(7203)

トヨタ自動車は、世界的な自動車産業の変革期において、従来の「全方位戦略」を堅持しつつ、EVへのシフトを加速させるという重要な転換期にあります。2026年3月には、ダイハツ工業やスズキと共同開発した軽商用EV「eエブリイ」がスズキから発売され、軽自動車市場における電動化がさらに一歩進みました。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、営業収益が約38兆876億円(前年同期比+6.8%)となった一方、営業利益は約3兆1,967億円(同-13.1%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約3兆308億円(同-26.1%)と減益となりました。

自動車の連結販売台数は約730万台(同+4.3%)で、日本と海外ともに増加しました。営業利益の減益は、諸経費の増加などによるものです。

2026年3月期通期では、営業収益が約50兆円(前期比+4.1%)、営業利益は約3兆8,000億円(同-20.8%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は約3兆5,700億円(同-25.1%)を見込んでいます。米国における関税政策の通期分の営業利益への減益影響見込みとして、1兆4,500億円を計上しています。

現在の株価は3,510円、予想PERは約13倍、PBRは約1.1倍と、利益面から見るとやや割安感があります。配当利回りも約2.7%とやや高めです。

トヨタ自動車はEVだけでなくHVやPHV、水素燃料電池車まで網羅する全方位戦略を武器に、収益性と環境対応を両立させることで、EV関連銘柄として中長期的に注目され続けるでしょう。

ホンダ(7267)

ホンダは、日本を代表する自動車・オートバイメーカーの一つであり、独自の次世代EVブランド「Honda 0(ゼロ)シリーズ」の本格展開と、IT・ソフトウェア領域での強力なパートナーシップを軸に、既存の自動車メーカーからモビリティカンパニーへの脱皮を急いでいます。

2026年3月には、ソニーグループとの合弁会社である「Sony Honda Mobility of America」が、米国カリフォルニア州フリーモントに「AFEELA Studio & Delivery Hub」をグランドオープンすることが報じられました。

これにより、EVブランド「AFEELA」の北米市場における拠点が整備され、実際の納車開始が秒読み段階に入ったことが示されています。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上収益が約15兆9,756億円(前年同期比-2.2%)、営業利益は約5,915億円(同-48.1%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約4,654億円(同-42.2%)と、減収・減益となりました。

EV市場環境の変化や関税による影響が、営業利益の大幅減の主な理由です。特に、四輪事業セグメントで約1,664億円という大幅な営業損失(前年同期は約4,026億円の営業利益)を計上しています。

2026年3月期通期では、売上収益が21兆1,000億円(前年比-2.7%)、営業利益は5,500億円(同-54.7%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,000億円(同-64.1%)と大幅な減益を見込んでいます。

とはいえ、2026年2月には、四輪の研究開発機能を子会社の本田技術研究所に再び統合するという組織運営体制の大きな変更を発表し、創業時の技術重視の姿勢への立ち返りを図るなど、抜本的な改革を推し進めています。

現在の株価は1,466.5円、予想PERは約19倍、PBRは約0.4倍と、資産面から見ると割安感があります。約4.7%という高水準の配当利回りも魅力です。

ホンダは、伝統的な「技術のホンダ」としてのDNAを再定義し、組織再編と他社との協調を両輪で進めることで、EV市場での逆転シナリオを描いており、今後の巻き返しが期待されます。

デンソー(6902)

デンソーは、世界トップクラスの自動車部品メーカーであり、電動化の基幹部品であるインバーターや熱管理システムでも世界屈指のシェアを誇っています。

2026年3月には、半導体大手の「ローム」に対して約1兆3,000億円規模の買収提案を行っていることが報じられ、市場の関心を集めています。この動きは、EVの航続距離や電費を向上させる次世代パワー半導体「SiC(炭化ケイ素)パワー半導体」の供給網を完全に内製化し、グローバルな競合メーカーに対して優位性を確保しようとする意志の表れだといえるでしょう。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上収益が約5兆4,955億円(前年同期比+3.9%)と増収となった一方、営業利益は約3,758億円(同-6.4%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約2,736億円(同-12.5%)と減益となりました。

主要顧客の車両販売増加や価格反映などが増収の主な要因となりましたが、米国の関税や部材費の高騰、将来への投資などにより、利益は減少しています。

2026年3月期通期では、売上収益が7兆4,200億円(前期比+3.6%)、営業利益は5,350億円(同+3.1%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は4,200億円(同+0.2%)と、増収・増益が予想されています。

現在の株価は2,025円、予想PERは約13倍、PBRは約1.0倍と、利益面から見るとやや割安感があります。約3.2%という高い配当利回りも魅力です。

デンソーは部品メーカーの枠を超え、システム全体を制御する「EVの頭脳」を担う存在への進化も進行中であり、日本を代表するEV関連のコア銘柄として、今後も長期的な成長が期待されます。

住友金属鉱山(5713)

住友金属鉱山は大手非鉄金属企業であり、資源開発や製錬、電池材料の生産などを行っています。リチウムイオン電池の主要材料である正極材で世界有数のシェアを誇り、上流の資源採掘から製錬、材料製造、そしてリサイクルまでを一貫して手掛ける強固なサプライチェーンを構築しています。

EV戦略の核心である車載電池材料において、トヨタ自動車との共同開発による全固体電池向け正極材の量産化に向けた取り組みが加速しており、これが2027年から2028年の実用化を支える鍵となっています。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上高が約1兆2,507億円(前年同期比+4.9%)、税引前四半期利益は約1,482億円(同+208.0%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約1,081億円(同+265.3%)と、大幅な増益となりました。

銅や金の価格上昇、国内外鉱山の利益拡大などが、増益に大きく寄与しました。セグメント別の利益では、資源が+22.7%、製錬が黒字転換、材料が+366.3%と、全セグメントで増加しています。

2026年3月期通期では、売上高が1兆6,970億円(前期比+6.5%)、税引前利益は2,090億円(同+566.0%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,400億円(同+749.2%)と、大幅な増益が予想されています。

現在の株価は10,485円、予想PERは約20倍、PBRは約1.4倍と、利益面と資産面ともにやや割高感があることは否めません。とはいえ、これはEV市場の拡大に伴う成長期待の表れとみることもできるでしょう。

住友金属鉱山は、単なる資源メジャーに留まらず、次世代EVの性能を左右する高度な機能材料供給者として、世界の市場で存在感を一段と高めています。リサイクル技術にも力を入れており、今後もEV関連銘柄として注目が集まりそうです。

Rivian Automotive(RIVN)

米国発のEV専業メーカーであるRivian Automotiveは、量産モデルの投入と収益性の劇的な改善により、新興EVメーカーの中でもとりわけ注目度の高い存在となっています。

2026年3月には、新型中型SUV「R2」の詳細なスペックや価格を正式に公開し、一般向けの試乗体験イベントも開始することが発表されました。Rivian Automotiveは、2026年6月までの納車開始を目指しています。

2025年10~12月期の売上高は約12億ドル(前年同期比-25.8%)、純利益は約-8億ドル(前年同期は約-7億ドル)と、減収になったうえに赤字幅が拡大しました。しかし、通期で見てみると、売上高と純利益は年々改善傾向にあります。

現在の株価は16.39ドルで、実績PERは赤字のため算出できず、PBRは約4.4倍となっています。資産面から見ると高めの評価ですが、これは市場の視線が成長期待だけでなく、事業の継続性にも向けられていることを示しています。

Rivian Automotiveは、独自のブランド力やVolkswagenとの強力なパートナーシップ、そして「R2」の量産を武器に、Teslaを追撃する北米EV市場のリーダー候補として、今後も投資家の関心を集める展開が続きそうです。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

  1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
  2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
  3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。

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