ハイテク株の注目銘柄5選
日本のハイテク株は、経済情勢が活発化するにつれて年初来から急伸しています。注目すべきハイテク株5銘柄をご紹介します。この記事で取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。
ハイテク株の背景
コロナ禍の評価額ブームから始まったこの2、3年は、ハイテク株にとって大きな変動の時期となりました。
メタ（旧フェイスブック）のような大手テクノロジー関連企業やネットフリックスのようなストリーミング配信企業の長期的な存続可能性に疑問が投げかけられ、2022年に大幅な株価調整が繰り返されました。急速に上昇するインフレ率と金利の引き上げにより、投資家がリスクの高いセクターを敬遠する動きも見られました。
2022年に低迷していた株価は、2023年に入ってから持ち直しの兆しを見せていますが、その大半は未だに以前の水準までは回復していないようです。しかし、新たな競争、刺激的な技術革新、AI（人工知能）技術の進歩が急速に進んでいる今こそ、投資家がハイテク株をポートフォリオに加えるのに魅力的な時期といえます。
ハイテク株の魅力
ハイテク株が魅力的な理由として、テクノロジー関連銘柄の本質が革新的であることが挙げられます。イノベーションの成功は、将来的により大きな利益と株価の上昇をもたらすことにつながります。
例えば、巨大ハイテク企業であるアップルは、電話技術の画期的な向上により、1990年代から80,000％以上も株価が上昇しました。同様に、ネットフリックスは2022年に急落したものの、ストリーミングの台頭を受け、2011年に同銘柄を購入した投資家は3,000%を超える利益を得ています。
また、テクノロジー関連企業はS&P500（米国の代表的企業500社をまとめた指数）でも上位を独占しています。日本でも、多くのテック企業が評価額で上位にランクインしています。
テクノロジーが発展し続ける中、上場市場で取り上げられる銘柄は、将来同様の収益が期待できるとして、投資家を引き付けています。特に注目を浴びているものの例として、通信会社、電子機器メーカー、半導体関連企業などが挙げられます。
しかし、これらの分野は他の産業よりリスクが高いのも事実です。個人消費、投資家の資金調達、競争力などに左右されるため、景気が低迷した場合は株価も低迷します。
それにもかかわらず、将来的な収益への期待から、ハイテク株は将来の製品やサービスの予測に基づく、高めの株価評価を受けることになります。この予測が達成できない兆候が見られた場合、大幅な株価修正を余儀なくされます。
ハイテク株の取引方法
投資家は、ハイテク株を個別に取引することも、幅広いポートフォリオの一部として取引することも、あらかじめ定義された指標や上場投資信託を通じて取引することも可能です。世界的に最も人気があるのは、米国の大企業メタ、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル親会社のアルファベットで構成されるFAANG指数です。
他のセクターと同様、ハイテク株も決算シーズンに決算を発表します。この時期は通常、取引量が多くなるため、ボラティリティも高まります。また、テクノロジー関連企業の発表や製品開発、連邦準備制度理事会（FRB）による金融政策に関する発表時期などにも、ハイテク株のボラティリティが高まります。
注目のハイテク株5選
ここでは、注目すべきハイテク株5銘柄をご紹介します。（価格と株価推移は2023年12月11日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）
Sansan（4443）
Sansanはクラウドベースのソリューションを開発・販売する会社です。同社は顧客との接点情報と企業情報を組み合わせて活用する「Sansan」、名刺管理アプリの「Eight」、請求書をオンラインで受け取る「Bill One」などを提供しています。
日本では10月1日からインボイス制度が始まり、請求書に記載する必要情報が増えたことで、Bill Oneの重要性は高まっています。同サービスは企業が請求書の管理をクラウド上で完結することを可能にします。
同社の株価は6月以来下落していましたが、第3四半期に入ってからは大幅に回復しています。年初来の株価は19.3％高となっています。
SCREENホールディングス（7735）
SCREENホールディングスは半導体やディスプレーの製造装置、グラフィックアーツ機器などを生産しています。京都に本社を置く同社は、1868年に石田旭山印刷所として創業しました。1937年には写真製版用ガラススクリーン研究部門を独立させ、大日本スクリーン製造所を設立しました。
同社は表面処理技術、直接描画技術、画像処理技術の3つの領域におけるコア技術を有しています。
半導体関連銘柄は2023年に入ってから急進しています。10月1日、同社は1株を2株に分ける株式分割を行いました。10月31日に発表された好決算と配当金引き上げを受けて株価は急上昇し、年初来で162.8％高となっています。株価収益率（PER）は20倍です。
京セラ（6971）
京セラはセラミックと電子機器を製造する多国籍企業です。同社の事業は情報通信、自動車関連、環境・エネルギー、医療・ヘルスケア、その他の製品・サービス、研究開発の6つに分かれています。同社の電子部品・デバイス・材料・加工製品には、ファインセラミック部品、水晶デバイス、パワー半導体、切削工具などがあげられます。
株価は2023年に入ってから安定して上昇しており、予想を下回る決算と通期予想の下方修正を発表した11月1日以降も、上昇が減速することはありませんでした。この理由には、決算発表会で同社がKDDI株の保有について見直しを検討すると発言したことがあげられます。
同社の株価は2023年に入ってから26.4％上昇しており、PERは27倍となっています。
パークシャテクノロジー（3993）
パークシャテクノロジーは自然言語処理や機械学習・深層学習技術に関わるアルゴリズムを研究開発し、それらをプロダクトとして社会実装しています。同社製品の一つである「PKSHA Enterprise AI」は、小売・流通、自動車・都市設計、医療・ヘルスケアなど、様々な業界にソリューションを提供しています。現時点では2,354社がこれを利用しており、1日のユーザー数は930万人以上にも及びます。
2024年9月期の通期純利益が15億円になるとの予想を受け、同社の株価は11月に上昇し、年初来では90.5％高となっています。
任天堂（7974）
1889年に花札の製造から開始した任天堂は、現在、家庭用ゲームのコンソールやソフトウェアを販売しています。同社の主力製品には、「Nintendo Switch」などのゲーム機のほか、「スーパーマリオブラザーズ」、「スプラトゥーン」などのゲームソフトがあります。
同社は11月8日に過去最高益を発表し、通期純利益予想も上方修正しました。また、人気のアクション・冒険ゲーム「ゼルダの伝説」の実写版映画を制作する計画も発表しました。
株価は年初来で24.5％上昇しており、PERは17倍となっています。
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