米国株、中東懸念重荷　S&P500週次続落　エヌビディアには規制不安

アメリカのS&P500は週次続落　最高値が近づき勢い鈍る

S&P500（SPX）の休日明け20日の終値は前営業日比では0.22％安の5967.84。3営業日続落で、週次でのマイナスに沈んだ。週次での続落はドナルド・トランプ大統領が相互関税を発表した3月31日-4月4日週までの2週続落以来、約2か月半ぶりとなる。S&P500はトランプ氏が4月9日に相互関税を一部停止してから上昇基調が続いてきたが、2月19日につけた最高値（6144.15）に迫る水準となり、勢いが鈍った形だ。

イランはイスラエルによる攻撃停止を要求　米国のイラン攻撃には時間的な猶予

S&P500の不安要素となっているのは中東情勢の悪化だ。13日のイスラエルによるイランの核施設攻撃後、戦局はイスラエルに有利に傾いているもよう。しかし20日にスイスで行われたイランと、イギリス、ドイツ、フランスとの外相協議は結論に至らなかった。欧米メディアによると、イランのアッバス・アラグチ外相は会談後、記者団に対して「イランは外交的解決を再び考慮する用意がある。ただしイランに対する攻撃が止み、攻撃側が犯した罪の責任を問われる場合にだ」と述べた。

イスラエルはイランの核開発の阻止を目指しており、イランが地下に建設した核施設の破壊には米国の地下貫通弾（バンカーバスター）が必要だとされる。しかし米国がイラン攻撃に参加すれば、イランから米国への報復攻撃が中東情勢をさらに悪化させるおそれが大きい。トランプ氏は19日にイランに対する攻撃を行うかどうかを2週間以内に判断するとの態度を表明し、イランに対する圧力を強めた。

VIX指数は20日は低下　20の大台は上回り、投資家の警戒モードは継続

シカゴ・オプション取引所によると、ウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（VIX）は20日の終値で20.62となり、前日よりも6.99％低くなった。トランプ氏がイラン攻撃を決断していないことは中東情勢改善へのわずかな希望を抱かせるが、外交的解決の道は険しいとみられ、VIX指数は4日連続で20の大台を上回っている。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど今後の値動きが荒くなることへの警戒が強いことを示す。

米国は半導体関連製品の輸出規制厳格化を検討か　エヌビディアが1.12％安に

一方、20日の株式市場では米中対立再燃の可能性も意識された。米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）は20日、関係者の話として、台湾や韓国の半導体企業が中国の工場に製造装置などを輸出する際の米国政府からの認可取得を厳格化することを検討していると報じた。WSJは、米中は9、10日のロンドンでの協議で新たな輸出規制を行わないことで合意していたとし、規制厳格化が実施されれば中国側が「ロンドン合意に対する裏切り」ととらえる可能性があると指摘している。中国はロンドンでの協議前、米国の人工知能（AI）向け半導体の輸出規制などに不満を表明し、中国産のレアアースや磁石などの輸出が滞る背景となっていた。

こうした中、20日の株式市場ではエヌビディアの株価(NVDA)が前営業日比1.12％安となったほか、半導体製造装置のアプライド・マテリアルズの株価（AMAT）も1.96％安、クアルコム（QCOM）も1.50％安となった。またS&P500構成銘柄ではないものの英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）の株価も0.69％安となっている。半導体株の値動きを週次でみると、エヌビディアが4週続伸の1.32％高となるなど、上昇基調は崩れていないが、米中対立再燃の可能性は投資家心理を冷やす結果となった。

また、S&P500への影響度が大きい大手ハイテク株ではアルファベット（GOOGL）が20日までの週次で4.60％安となり、6週ぶりに反落した。このほかアマゾン・コム（AMZN）が週次1.14％安、電気自動車（EV）大手テスラ（TSLA）が週次0.97％安となるなど、マグニフィセント・セブンと呼ばれる大手7社のうち4社が週次での下落に沈んでいる。

米国のイラン攻撃やホルムズ海峡封鎖が焦点　PCE物価もFRBの利下げ見通しを左右

S&P500の今後の見通しをめぐっては引き続き、中東情勢の進展が焦点となる。トランプ氏からの情報発信で米国のイラン攻撃の可能性が高まったり、石油貿易の重要ルートであるホルムズ海峡がイランにより封鎖されるとの懸念が高まったりした場合には、S&P500に強い下落圧力がかかることも想定される。

また、27日に発表される5月のPCE物価指数もFRBの利下げの確度を左右する重要経済指標として注目されそうだ。ブルームバーグによると、20日の金融市場では9月の連邦公開市場委員会（FOMC）後の政策金利の水準は4.124％になると見込まれており、9月までには現状の4.25-4.50％（中間値4.375％）から0.25％幅の利下げが行われると見込まれている形。12月のFOMC後までにはさらに0.25％幅の利下げが行われるとみられている。5月PCE物価指数の伸び率が想定よりも高くなれば、利上げ見通しの後退がS&P500の下押し圧力となる一方、想定よりも低い伸び率となれば株式市場で安心材料としてとらえられ、S&P500を下支えする可能性がありそうだ。