米国株の先行きに明るさ　S&P500半年ぶりの急騰　物価上昇再減速

アメリカ株式市場の先行きの明るさが増した。14日のS&P500種株価指数の終値は前日比1.91％高となり、4月下旬以来、約6か月半ぶりの上昇率を記録。2023年下半期に伸び悩んできた大手ハイテク株もそろって大幅高となった。きっかけはこの日に発表された10月の消費者物価指数（CPI）で物価上昇の再減速が確認されたこと。米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げを打ち止めにするとの期待が広がり、株価の重荷となってきた長期金利（10年物米国債利回り）は4.4％台まで低下している。物価上昇率や金利の水準が下がりきったわけではないという不安要素もあるものの、米国経済の最大の課題が解決に向かっているとはいえそうだ。

S&P500の上昇率は4月以来の大きさ

S&P500（SPX）の14日の終値は4495.70。上昇率は4月27日（1.96％）以来の大きさで、7月31日につけた年初来高値（4588.96）からの下落率を約2％まで縮めた。また、S&P500を牽引してきた「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク株もそろって上昇。このうち21日に2023年8-10月期決算を発表する半導体大手のNVIDIA（エヌビディア、NVDA）は2016年12月以来となる10営業日続伸で、上場来高値を更新した。

14日の株式市場を沸かせたのは10月CPIで物価上昇減速が示されたことだ。総合指数の伸び率は前月比0.0％で横ばい。前年同月比では3.2％で、9月の3.7％から大幅に低下した。事前予想の3.3％も下回っている。また、食品とエネルギーを除いたコア指数の伸び率は4.0％で、こちらも9月の実績（4.1％）と市場予想（4.1％）を下回った。さらにコア指数から家賃を除いた指数の伸び率は2.0％で、低位で安定している。

総合指数の伸び率は6月にも3.0％まで下がっていたが、その後の原油価格の上昇を受けて3.7％まで上がっていた。原油価格の上昇は9月下旬をピークにして落ち着きを取り戻しており、10月のCPIの結果は米国の物価上昇が沈静化に向かっていることを裏付ける結果といえる。

FRBは12月も利上げ見送りが濃厚に

こうした中、物価上昇抑制を目指すFRBが利上げを打ち止めにするとの観測がさらに強まっている。CMEグループのデータによると、12月12、13日の連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ見送りについて投資家の動向から算出される確率は、日本時間15日午前10時半の段階で99.8％まで上がった。前日までは90％程度だったが、一気に確度が上がった形だ。また、14日のニューヨーク債券市場の長期金利の終値は4.441％で、前日から0.191％ポイント低下。9月22日以来約7週間ぶりの4.4％台となった。

一方、米国経済の先行きが完全に晴れ渡ったわけではない。物価上昇率は低下したとはいえ、FRBが目標とする2％までは距離がある。また長期金利の4.4％という水準も、依然として2007年10月以来、約16年ぶりの高さであることに変わりはない。米国経済は2023年10-12月期は成長減速が予想されており、これまでの利上げが時間差で経済活動を下押ししていく懸念もぬぐえない。

とはいえ、2022年6月に1981年11月以来の9％台を付けたCPI総合指数の伸び率が着実に低下していることは米国経済の異常事態が解消に向かっている証ではある。中東情勢の緊張が続く中、物価の先行きに不透明感は残るが、投資家の間では安心感が広がっているようだ。