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株初心者が注目すべき日本株5選

方法や考え方次第で、日本株取引は魅力的かつ実りあふれるものとなります。この記事では、株初心者が注目すべき日本株5選をご紹介します。5つの銘柄は時価総額と取引高に基づいて選出されています。

株初心者が注目すべき日本株5選 出所:ゲッティ

取引を始める方法

初めての株式取引では、情報量に圧倒されたり、投資自体に抵抗を感じたりするかもしれません。しかし、適切な方法と考え方がわかれば、取引が魅力的で実りあふれるものになるでしょう。この記事では、初めての取引に役立つアイデアと、現在注目の銘柄をご紹介します。

株初心者が考慮すべき点

最近では、初心者トレーダーには情報量が豊富すぎるあまりに、時に少々圧倒されることもあるようです。以下では、取引を開始する際に考慮すべき点をいくつか紹介します。

  • 取引について学ぶ

市場、取引戦略、リスク管理について学ぶことを優先しましょう。本やウェビナー、ウェブサイト上の教育コンテンツなどを活用して、知識を蓄えることが大切です。

  • 取引計画を立てる

取引計画とは、取引を行う際に守るべき一連のルールです。この計画には、投資目標、リスク許容度、エントリーポイントとエグジットポイント、取引を管理するための戦略などが含まれています。しっかりとした取引計画は取引の判断の目安となり、感情的な取引を避けることができます。

  • リスク管理を徹底する

トレーダーは逆指値注文(ストップ注文)指値注文(リミット注文)などのツールを活用することで、リスクを抑えることができます。逆指値注文では、あらかじめ指定した価格まで株価が下落した場合に、ポジションを終了するように設定できます。指値注文では、現在の価格よりも有利な価格で売買するように設定でき、好ましいエントリー・エグジットポイントを見つけるために市場を常時監視する手間が省けます。

  • 取引記録をつける

投資の進捗状況を把握して改善点を特定したり、失敗から学んだりするために取引記録をつけましょう。取引記録は取引パターンを表すため、取引判断をより確かなものとします。

  • 慣れ親しんだ会社から始める

株取引の初心者は、日常生活でよく見かける有名企業から取引を始める方が簡単かもしれません。ブランドやサービスを知っていることで、その会社がどれほどうまくいっているかを測りやすくなるでしょう。

  • 株の流動性を考慮する

取引高や流動性の高い銘柄を選びましょう。取引が多い銘柄は売買をすぐに行うことができ、利益確定の機会が増えます。あまり知られていない小型株の方がリターンが大きい場合もありますが、入念な調査が必要なうえ、取引高が低い傾向があります。

株初心者向けの注目銘柄5選

ここでは、初心者向けの注目銘柄を5つご紹介します(価格と株価推移は2025年5月12日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません)。

  1. ソニーグループ(6758)

  2. KDDI(9433)

  3. 任天堂(7974)

  4. フジクラ(5803)

  5. イオン(8267)

ソニーグループは、日本を代表するグローバル企業の一つです。エンタメ、ゲーム、映画、音楽、半導体、金融など多角的な事業を展開しています。特にゲーム&ネットワークサービス事業は、PS5などのゲーム機やソフト販売、ネットワークサービス収入が伸びており、グループ全体の成長をけん引しています。また、スマートフォン用イメージセンサーでも世界シェア首位を維持しており、生成AIやメタバースなど次世代技術との親和性も高い点が注目されています。2024年度第3四半期(10-12月)の業績では、売上高4兆4,096億円(前年同期比18%増)、営業利益4,693億円(同1%増)と増収増益を達成しました。映画部門は広告宣伝費増で苦戦しましたが、音楽部門や金融も堅調でした。通期の売上高は13兆2,000億円、営業利益1兆3,350億円とそれぞれ上方修正しており、力強い回復が続いています。株価は3,592円、PERは約22倍と市場平均よりやや高めですが、長期的な成長を期待する投資家にとっては魅力的な選択肢です。足元では米中通商交渉の進展を好感したリスク選好ムードが株価を支えていますが、短期的な過熱感にも注意が必要かもしれません。

KDDIは、国内通信大手「au」で知られ、全国に強固な通信インフラを持ち、安定した収益基盤を誇る企業です。通信事業に加え、金融、エネルギー、EC、DX(デジタルトランスフォーメーション)など非通信領域にも積極展開し、au経済圏の拡大を進めています。安定配当や自社株買いを積極的に実施する株主還元重視の姿勢も、初心者にとって安心材料です。2025年3月期第3四半期決算では、売上高は前年同期比2.3%増の4兆3,641億円、営業利益も2.0%増の8,645億円と堅調でした。特に5G基地局の整備が進み、通信品質でも高い評価を受けています。金融事業ではカード会員が1,000万人を超え、auじぶん銀行の住宅ローン累計実行額も5兆円突破と、非通信領域の収益拡大が着実に進行しています。株価は2,659円、PERは17倍と割安感があり、年間配当は145円への増配を予定しています。為替や米国経済動向に影響を受けやすい局面ですが、ディフェンシブ性と成長性を両立しやすい銘柄として、初心者にも適した投資先と言えるでしょう。

任天堂は、世界的な家庭用ゲーム機メーカーであり、日本を代表するコンテンツ企業です。「マリオ」「ポケモン」「ゼルダの伝説」など世界的な人気IPを多数保有し、ゲームソフト、ハードともに圧倒的な競争力を誇ります。2025年3月期の決算では、売上高が前期比30.3%減の1兆1,649億円、営業利益は46.6%減の2,825億円と、大幅な減収減益となりました。これはNintendo Switchが発売から9年目を迎え、ハードウェア・ソフトウェアともに販売台数が減少した影響が大きいとされています。一方、次期には新型機「Nintendo Switch 2」を6月に発売予定で、これが業績回復のカギを握ります。Switch 2は処理性能やグラフィックが大幅に向上し、同時発売ソフトも強力なラインアップが予定されています。2026年3月期の業績予想では、売上高が63.1%増の1兆9,000億円、営業利益は13.3%増の3,200億円を見込んでおり、再成長への期待が高まっています。株価は11,580円、PERは48倍と、成長期待先行で割高感は否めませんが、Switch 2の普及ペース次第では一段高の可能性もあり、長期目線では引き続き注目したい銘柄です。

フジクラ(5803)

フジクラは、光ファイバーや電線、ケーブルなどのインフラ製品を展開する総合電線メーカーです。特に近年は、データセンター向け光ファイバーや高付加価値ケーブルなど、次世代インフラ投資を追い風に事業が好調です。2025年3月期第3四半期(4-12月)決算では、売上高が前年同期比18.7%増の7,110億円、営業利益は87.1%増の963億円、純利益は65.1%増の591億円と、いずれも過去最高水準を更新しました。特に情報通信部門では、生成AIの普及を背景にデータセンター向け光ファイバー需要が堅調で、営業利益は前年同期比106.7%増と2倍超に伸びました。通期予想も売上高9,400億円、営業利益1,240億円、純利益740億円と上方修正し、増収増益を見込んでいます。株価は6,056円、PERは32倍とやや高めですが、AI、データセンター関連の注目株として引き続き人気です。特に、今週の米CPIや小売売上高発表など外部環境次第では、値動きの振れも想定されますが、デジタルインフラ投資の中核銘柄として、中長期での成長期待が高まっています。

イオンは、国内最大級の流通グループです。スーパーマーケット(SM)、総合スーパー(GMS)、ディスカウントストア(DS)を中核とし、ディベロッパー事業や総合金融事業なども手掛けています。生活インフラとしての役割を担いながら、環境・グリーン戦略やアジアシフトを加速させ、地域社会への貢献も強化しています。

2025年2月期決算では、営業収益が10兆1,348億円(前年同期比6.1%増)と過去最高を更新しました。ただし、営業利益は2,377億円(5.2%減)、経常利益は2,242億円(5.6%減)、純利益は287億円(35.6%減)と減益になりました。消費環境の厳しさやコスト上昇が影響し、小売事業を中心に収益性が低下しました。

株価は4,384円で、PERは130倍と非常に高い水準です。この高PERは、イオンの安定した営業収益成長や、長期的なデジタルシフト、環境戦略への期待を反映している一方、直近の業績の鈍化を踏まえると、投資家の期待先行が強い状況とも考えられます。特に、今後はPB(プライベートブランド)強化やデジタル戦略による効率化、ネットスーパー「Green Beans」の成長などが収益回復のカギになりそうです。また、アジア市場でのドミナント出店や金融事業の収益強化など、成長余地も多岐にわたることから、短期的な業績鈍化の影響を乗り越え、再び利益成長に戻れるかが注目されます。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、株式CFDで日本株を簡単に取引することができます。

  1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
  2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
  3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。


本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。

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