AI（人工知能）関連の注目銘柄5選
AI（人工知能）は働き方や学び方、コミュニケーション方法などを革新します。この記事では、2024年第2四半期に注目のAI関連株5銘柄を紹介します。取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。
AIの背景知識
AI（人工知能）業界は、機械学習、自然言語処理、ロボット工学などの進歩により、近年大きく成長しました。世間の注目を集めるのに一役買ったのは、対話形式で質問に回答できる「ChatGPT」でした。
AIはさまざまな角度から私たちの生活に変化をもたらす可能性があります。この記事では、トレーダーがAI時代にいかに投資できるかについて、必要な知識をご紹介します。
AIとは？
ブリタニカ百科事典では、AIを「知的生物が取り組むタスクを実行する、デジタルコンピュータまたはコンピュータ制御ロボットの能力」と定義しています。一方で、米国のエヌビディア社は、AIを「コンピュータプログラムまたは機械が、明確な命令を受けることなく、思考・学習・行動する能力」と表現しています。
チャットGPTとAIの時代
2019年、AI研究所であるOpenAIが、基本的な読解を行い、文章を生成する「GPT-2」というソフトウェアプログラムを開発しました。GPT-2は当初、プロパガンダの生成を利用して悪用される懸念があったことから、一般には公開されませんでした。
しかし、2022年11月に『GPT-3」が公開され、そこから派生したインターフェイスであるChatGPTが反響を呼びました。2023年3月14日、同研究所はその最新型である「GPT-4」を公開しました。このソフトウェアはより幅広い一般知識と問題解決能力を持ち、また、禁止事項に対する要求には応答しにくいとされています。すなわち、GPT-4は従来のものと比べ、より安全で強力な機能を備えていると、同研究所は述べています。
2023年3月21日、ビル・ゲイツ氏は「AIの時代が始まった」と題するブログを公開しました。この投稿でゲイツ氏は、「AIの発展は、マイクロプロセッサー、パソコン、インターネット、携帯電話の誕生と同じくらい根幹をなすものです。AIは、人々の仕事、学習、旅行、健康管理、コミュニケーションのあり方を変革させます。産業界全体がこの技術を軸として転換していくでしょう。企業はこの技術をどう活かすかで差別化を図るはずです」とコメントを残しました。
トレーダーはどのようにしてこの革命的な技術に投資すればいいのでしょうか。純粋なAI銘柄は非常に限られていますが、多くの名だたる企業がAI技術を利用し、AIに対して投資しています。
AI関連の注目銘柄5選
ここでは、AIの恩恵を受けている企業を5社紹介します。株価やその他の数値は2024年5月9日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
百度（BIDU）
百度（バイドゥ）は2000年に、検索エンジンプラットフォームとして創業しました。2010年にはインターネット上のコンテンツを見つけやすくするために人工知能（AI）を導入し、AIの先駆け的存在となりました。現在、同社はAIチップ、深層学習（ディープラーニング）フレームワーク、コアAI機能、オープンなAIプラットフォームなどのAI技術をフルスタックで提供する数少ないグローバル企業となっています。
同社のAI事業部である「百度コア」は、直近3年間の売上高の7割以上を占めています。このサービスでは、モバイル・エコシステム、AIクラウド、インテリジェント運転・他の成長イニシアチブの3つの領域において成長しています。
同社の株価は、中国のテック市場に対する警戒感と、米国政府によるティックトック禁止措置への懸念から抑えられています。リスクは高いものの、株価が大きく上昇する可能性もあります。株価は年初来で6.9％安となっています。
スーパーマイクロコンピューター（SMCI）
スーパーマイクロコンピューターは、クラウドコンピューティング、データセンター、企業、ビッグデータ、IoT（モノのインターネット）、AIなどの市場向けに、アプリケーションに最適化されたサーバーソリューションを提供しています。1993年に創業された同社は、現在100カ国以上に拠点を置いており、2023年度の売上高は72億ドルでした。
同社は大規模なトレーニングからインテリジェントなエッジ推論まで、AI導入を加速するために設計された、幅広いAI対応インフラストラクチャー・ソリューションを提供しています。
同社の株価は今年に入ってから最も上昇した米国株の一つに数えられます。3月上旬につけた1,229ドルの52週高からは急落しているものの、年初来では181.3％高となっています。
サービスナウ（NOW）
サービスナウは、会社全体のタスクやプロセスの自動化を通じて企業をサポートする、クラウドベースのAI駆動型プラットフォームを提供しています。単一データモデルを使用した「Nowプラットフォーム」は、AIや機械学習が組み込まれた、安全かつタスクベースのテクノロジーフレームワークに基づいています。同プラットフォームはマイクロソフト、SAP、オラクルなどのサードパーティーソフトウェアプロバイダーとも統合されています。
同社はグローバルに事業を展開しており、東京にもオフィスを構えています。最近ではマイクロソフトとの提携拡大を発表しており、両社の生成AIアシスタントを統合し、企業向けのサービスを提供することを目指しています。
株価は年初来で2.3％上昇しており、他のAI関連銘柄と比べると見劣りしています。しかし、エクイニクス、ジェネシス、富士通など幅広い企業と戦略的提携を結んでいるため、今後株価が上昇する可能性もあります。
サイバーエージェント（4751）
サイバーエージェントはメディア、広告、ゲーム、投資育成などの様々な事業を手掛けています。同社は動画配信ビジネスである「ABEMA（アベマ）」や、2万人以上の著名人がブログを開設する人気プラットフォーム「Ameba（アメーバ）」も運営しています。この他にも、マッチングサービス、音楽ストリーミングサービス、インターネット投票サービスを提供しています。
同社は、2016年に「AI Lab」を研究開発組織として立ち上げました。AI Labは大学と共同研究を行い、AI技術を事業拡大に繋げることを目指しています。同組織では、主なサービスある広告クリエイティブ、マーケティング、オンライン接客にAIを取り入れています。
1月には、同社のAI技術を活用した広告事業とマーケティングプラットフォームの構築に向けて、みずほ銀行およびフライウィールとの戦略的業務提携契約を結んでいます。
同社の株価は、年初来で10.9％上昇しています。
Appier（4180）
Appier（エイピア）グループは、AIを活用して事業における意思決定をサポートするSaaS（Software as a Service）企業です。顧客をより深く理解し、行動を予測することで、マーケティングやセールスのサポートを提供しています。
AIを活用した同社のソリューションには、新規顧客獲得プラットフォームである「CrossX」、キャンペーン自動化クラウドの「AIXPERT」、ノーコードの会話型マーケティングプラットフォームの「BotBonnie」などがあります。
2023年の売上高は、前年同期比36％増の264億円で、2024年度には345億円にまで伸びると同社は予想しています。純利益も35％増加する見込みです。
しかし、株価は2月半ばにつけた52週高の2,036円から急落しており、年初来では26.3％安となっています。5月の初旬には回復の動きもありました。
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