【2026年第1四半期】注目の生成AI （人工知能）関連銘柄5選

生成AI（ジェネレーティブAI）とは？

生成AIとは、トレーニングに使われたデータを基に、質の高い文章や画像などのコンテンツを生成することができる深層学習（ディープラーニング）モデルのことです。

生成モデル自体は統計分析の分野で長年使われてきましたが、近年のディープラーニング技術の進歩により、画像や文章といった複雑なデータにも応用できるようになりました。

生成AIの主な活用分野は、以下の3つに分けられます

• 言語：文章、マーケティングコンテンツ、コード記述、翻訳など
• 視覚：3D画像、アバター、ビデオ、グラフ、イラストレーションなど
• 聴覚：音楽や人の声など

例えば、2025年にはAIを開発している米国企業のOpenAIが、生成AI「ChatGPT」を大幅に進化させ、画像を細かく解析したり、過去の会話内容を記憶してパーソナライズされた応答を提供したりすることが可能となり、大きな話題になりました。

純粋な生成AI銘柄は限られていますが、この革新的な技術への投資を考える投資家にとって、多くの有名企業がAI技術を活用し、生成AIへの投資を進めていることは注目に値するでしょう。

注目の生成AI株（ジェネレーティブAI株）5選

ここでは、注目のAI関連銘柄を5つご紹介します。価格と株価推移は2026年2月19日時点の引用です。過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

1. 日立製作所（6501）
2. ファナック（6954）
3. さくらインターネット（3778）
4. NVIDIA（NVDA）
5. Amazon.com（AMZN）

日立製作所（6501）

日立製作所は、日本最大の総合電機メーカーであり、ITと実世界のインフラ技術を融合させた「フィジカルAI」の先駆者として、生成AI関連銘柄の中でも独自の地位を築いています。

同社のAI戦略の柱となるのは、米NVIDIAの計算基盤を活用して構築された「AI Factory」であり、これにより膨大な現場データを生成AIで解析し、実世界の運用を自動化・最適化する体制が整えられています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上収益が約7兆5,017億円（前年同期比＋7.0％）、調整後営業利益は約8,257億円（同＋26.1％）、親会社株主に帰属する四半期利益は約6,385億円（同＋48.2％）と、大幅な増益を達成しました。

売上収益調整後営業利益率が前年同期の9.3％から11.0％に改善しており、収益性の向上が示されています。

2026年3月期通期では、売上収益が10兆5,000億円（前期比＋7.3％）、調整後営業利益は1兆1,500億円（同＋18.4％）、親会社株主に帰属する当期利益は7,600億円（同23.4%）と予想されています。

現在の株価は4,992円、予想PERは約29倍、PBRは約3.5倍と、利益面と資産面共に割高感のある水準です。総合電機メーカーの枠を超えたテック企業として、市場からの評価が株価に織り込まれている側面があります。

日立製作所は、NVIDIAなどのグローバルパートナーとの連携を深化させつつ、AIを社会インフラの隅々にまで浸透させることで、単なるソフトウェアの領域に留まらない巨大な経済圏を構築しようとしています。フィジカルとデジタルの両輪でAI活用を進める同社は、生成AI関連企業の一社として市場で一定の存在感を示しています。

ファナック（6954）

ファナックは、世界的な産業用ロボットのリーダーとして、生成AIの力を実世界の製造現場に統合するフィジカルAIの旗振り役を担っています。

特に注目されるのは、2025年12月に発表されたNVIDIAとの協業の発表です。これにより、ファナックのロボットをNVIDIAが提供する仮想空間サービス上で疑似的に動かし、そのデータをAIモデルの学習などに利用することで、フィジカルAIの実装の飛躍的な推進が期待されます。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約6,233億円（前年同期比＋6.5％）、営業利益は約1,277億円（同＋15.6％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は約1,168億円（同＋13.7％）と、増収・増益を達成しました。

ロボット部門の売上高が約2,692億（同11.1％増）と好調で、FA部門やロボマシン部門、サービス部門の売上高も増加しました。

現在の株価は6,499円、予想PERは約39倍、PBRは約3.3倍と、利益面・資産面の倍率はいずれも高めとなっています。しかし、人手不足を背景とした自動化投資の波は継続と拡大が予想されることから、同社の売上も中長期的な右肩上がりが期待でき、これが投資家に好感されている結果だといえるでしょう。

ファナックは、NVIDIAとの連携により、生成AIを物理空間へと拡張させるフィジカルAIのプラットフォーム構築を進め、AI実装の核となる存在へと進化を遂げつつあります。世界的な労働力不足を解決するための中心銘柄として、今後も投資家の関心を集め続けることが期待されます。

さくらインターネット（3778）

さくらインターネットは、日本の生成AI開発を支えるデータセンターの運営者として、投資家の注目度が高い企業の一つです。

同社の事業戦略の核心は、NVIDIAとの強力なパートナーシップに基づいたGPUリソースの拡充にあります。2026年1月には、コンテナー型GPUクラウドサービスにおいて、「NVIDIA H100 8GPU 専有プラン」のベータ版提供を始めるなど、生成AI市場の多様なニーズに応えるための機動的なサービス展開を加速させています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約240億円（前年同期比＋12.3％）と増収になった一方、営業損失は約11億円（前年同期は約25億円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は約5億円（前年同期は約16億円の利益)と、大幅な赤字を計上しました。

クラウドサービスの機能開発や販売促進のための人材投資や、GPU関連投資による減価償却費、サーバー保守費用、データセンター賃料等の増加が損失の主な要因となっています。

2026年3月期通期では、売上高が365億円（前期比＋16.2％）、営業利益は約3億円（同－91.6％）、親会社株主に帰属する当期純利益は2億円（同－93.2％）を予想しています。

現在の株価は2,938円、予想PERは約587倍、PBRは約4.0倍となっており、利益指標は高い水準にあります。政府によるガバメントクラウド認定やAI関連需要の拡大を背景に、市場では成長性が重視されている状況です。

さくらインターネットは、データセンターの運営だけでなく、NVIDIAの最新技術を武器に日本のAI産業を根底から支えるプラットフォーマーへと変化しつつあり、国内有数の生成AI関連銘柄として市場での評価が高まっています。

NVIDIA（NVDA）

NVIDIAは、生成AIブームの中核を担う企業として、2026年前半も市場の注目を集め続けています。NVIDIAの戦略は、単なる半導体供給を超え、AIインフラの設計と普及を主導する「AIファクトリー」構想へと進化しています。

同社は最新鋭のGPUである「Blackwell」の展開を加速させており、2026年2月に公開されたデータによれば、最新の「Blackwell Ultra」は従来の「H200」と比較してAI処理能力が50倍向上し、運用コストを35分の1に削減できる画期的な性能を誇るとされています。

2025年8～10月期の決算では、売上高が約570億ドル（前年同期比＋62.4％）、営業利益は約360億ドル（同＋64.6％）、純利益は約319億ドル（同＋65.2％）と、圧倒的な増収・増益を達成しました。

売上高と利益で過去最高を更新し、引き続き業績が拡大するとの見通しを示しています。

現在の株価は187.9ドル、実績PERは約46倍、PBRは約38倍と高水準で、市場における競争優位性や事業基盤の強さが、こうした評価の背景にあるとみられます。

NVIDIAは、単なる半導体メーカーの枠を超え、次世代産業の発展を左右する重要なプレーヤーとなっており、AmazonやMicrosoft、Metaといった巨大テック企業の投資継続を背景に、将来にわたる成長が有望視される銘柄です。

Amazon.com（AMZN）

Amazon.comは、クラウドコンピューティング分野で世界シェア1位のAWS（Amazon Web Services）を軸に、生成AIのエコシステム構築を加速させている最重要銘柄の一つです。

2026年2月には、同社の独自AIモデルである「Amazon Nova」で効率的に推論実行できる新機能が公開されており、インフラからモデル、アプリケーションまでを垂直統合で提供する強みがより鮮明になっています。

2025年10～12月期の決算では、売上高が約2,133億ドル（前年同期比＋13.6％）、営業利益は約249億ドル（同＋17.7％）、純利益は約211億ドル（同＋5.9％）と、増収・増益を達成しました。

売上高が四半期として初めて2,000億ドルの大台を突破し、過去最高を更新しています。

現在の株価は204.86ドル、実績PERは約28倍、PBRは約5.3倍と、市場平均と比較して高めの評価となっています。約2,000億ドル規模の設備投資計画が、将来の成長期待につながっています。

短期的には巨額投資によるキャッシュフローへの影響が注視されるものの、AWSの圧倒的な成長や独自モデルの普及などにより、Amazon.comはAI時代の覇者として中長期的な株価上昇が期待される有力な銘柄だといえるでしょう。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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