東京エレクトロン、株価転落　2週間で2割下落　見通し下方修正響く

東京エレクトロンの株価は2週間で22.23％安　決算発表後に急落

東京エレクトロンの株価（8035）の14日の終値は前日比2.01％安の2万1255円。直近の3営業日は、日経平均株価（N225）が最高値をつけた勢いに乗って上昇してきたが、反落に転じた。東京エレクトロンの株価は4-6月期決算を発表した翌日にあたる8月1日に前日比18.02％安と急落し、14日終値までの2週間で22.23％安となっている。同じ2週間で半導体検査装置のアドバンテスト（6857）は8.31％高、英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）を子会社に持つソフトバンクグループ（9984）は31.46％高となっており、東京エレクトロンの不振が際立っている。

4-6月期決算は期待を裏切る内容　2026年3月期の見通しも下方修正

東京エレクトロンの4-6月期決算は市場の期待を大きく裏切る内容だった。総収入は前年同期比1.0％減の5495億円で、5四半期ぶりの減収。営業利益は12.7％減の1446億円でやはり5四半期ぶりの減益だった。ブルームバーグがまとめた直前の市場予想は総収入が5809億円、営業利益が1556億円。発表された結果はいずれも市場予想を5-7％も下回る悪い結果だった。

また東京エレクトロンは4-6月期決算発表に際して、2026年3月期の業績見通しを下方修正した。総収入は前年同期比3.4％減の2兆3500億円とされ、4月時点の見通し（2兆6000億円）から2500億円の下ぶれ。これに伴い営業利益の見通しも18.3％減の5700億円とされ、4月時点の7270億円から1570億円の引き下げとなった。

4-6月期の減収の最大の要因は中国市場での売り上げが前年同期比23.4％減（649億円減）の2121億円となったことだ。東京エレクトロンは中国市場で販売している汎用半導体向けの製造装置は、中国政府による現地企業への支援策の結果、シェアを落としていると説明している。ただ、東京エレクトロンにとって中国市場での落ち込みは想定内だったもようで、2025年4-9月期の業績については見通しに変化はないとしている。

顧客企業が先端ロジック半導体への投資計画を見直し　「来年頭から端境期」

それでも東京エレクトロンが2026年3月通期の業績見通しを下方修正したのは、2026年1月以降の事業見通しに狂いが生じたためだ。東京エレクトロンは7月31日の決算会見で、主戦場であるWFE（半導体前工程製造装置）の2026年3月期の市場規模は5％減になるとの見通しを提示。一部の先端ロジック半導体を手掛ける顧客が設備投資計画を見直したことや、中国の新興半導体メーカーが汎用半導体生産のための投資を縮小していく見通しであることなどを挙げた。

河合利樹CEOは決算会見で、「来年あたまから半年ぐらいは端境期になる」と説明。2026年1-3月期について、これまでは顧客企業がAI開発やサービス展開に不可欠な先端ロジック半導体への投資を増やすとみていたが、半年程度先送りされる見通しになったという。一方、河合氏は、AI向けサーバーで使用される次世代半導体システムでは搭載されるGPUやHBM（高帯域幅メモリー）の数が数倍に増えることから、顧客企業の投資は「2026年後半から拡大する」とも分析しており、中長期的な成長には自信を示している。

投資家の視線に厳しさ　株価収益率は19倍まで低下

ただ、東京エレクトロンが業績見通しを下方修正したことで、投資家の株価に対する見方が厳しくなる可能性もある。ブルームバーグによると、東京エレクトロンの株価の水準と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率（PER）は14日時点で19.1倍程度で、決算発表直前の22.7倍から大きく低下した。東京エレクトロンの株価への期待が今後も下がっていけば、株価上昇の足かせになる展開も考えられそうだ。