米国株、イラン戦争で見通し悪化　S&P500反落　労働市場リスクも

アメリカのS&P500は最高値から反落　急騰の勢いが減速

S&P500（SPX）の4日の終値は7200.75で、前週末までの2営業日連続での最高値更新から反落した。S&P500は4月15日に2カ月半ぶりの最高値を更新した段階で、3月30日の底値から2週間半で10.71％高の急騰となっていたが、その後の足元までの2週間半での上昇率は2.53％高に減速している。

好決算だったアルファベットやアップルの株価の上昇に一服感

S&P500への影響度が大きい「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の株価の4日の値動きでは、アルファベット（GOOGL）が前週末比0.63％安となり、4営業日ぶりに下落した。29日発表の2026年1-3月期決算が予想を覆す増益だったことが好感された株価上昇の勢いは弱まったといえる。このほか、アップル（AAPL）の株価も4日に前週末比1.18％安となり、30日の決算発表で示した4-6月期の総収入の強気な見通しを好感した値上がりが一息ついた。

イランがUAEにミサイル攻撃　原油価格上昇で投資家心理悪化

S&P500の上昇ムードに冷や水をかけたのは中東情勢の緊張感だ。UAEは4日、SNSのXアカウントへの投稿で、UAEの防空システムがイランからの弾道ミサイル12発、巡航ミサイル3発、ドローン4機に対応したと公表。ブルームバーグによると、フジャイラにある石油ターミナルが空爆を受けたという。イラン戦争をめぐっては、米国のドナルド・トランプ大統領が米国東部時間3日夕方、ペルシャ湾で動きが取れなくなっている民間船舶のホルムズ海峡通過を米軍が支援する「プロジェクト・フリーダム」を現地時間4日朝から実行すると発表。一方、イランのタスニム通信によると、イラン軍は4日、ホルムズ海峡に接近しようとした米国の駆逐艦に巡航ミサイルなどの警告発射を行ったとの声明を公表している。

イランの強硬姿勢がもたらしたホルムズ海峡周辺での緊張再燃は、原油価格を上昇させた。ブルームバーグによると、原油先物市場の指標価格であるWTI（6月渡し、WTI原油）の4日のニューヨーク市場での終値は前週末比4.39％高の1バレル＝106.42ドルで、終値としては3営業日ぶりの反発となった。高止まりが続く原油価格は、物価上昇圧力を強める世界経済にとっての不安要素で、S&P500にとっても悪材料だ。

4日の金融市場では投資家の不安心理も再燃した。シカゴ・オプション取引所によると、ウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（VIX）の4日の終値は前週末よりも7.65％高い18.29。VIXは4月7日から始まった米国とイランとの停戦が維持されていることを背景に30日終値では16.89まで低下していたが、今後、ホルムズ海峡周辺での戦火が拡大すれば、投資家心理がさらに悪化する可能性がある。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど、今後の値動きが荒くなることへの警戒が強いことを示す。

ニューヨーク連銀総裁が利下げ見通しを強調　金融市場は原油高に反応

一方、4日には米国の実体経済に関して、FRBから前向きな情報発信があった。ブルームバーグによると、ニューヨーク連銀のジョン・ウィリアムズ総裁は4日、ニューヨーク市内での講演後、記者団に対して、「いずれは利下げする必要が出てくるだろう」と言及。物価上昇率は当初の想定よりも高くなっているとしつつ、次の金融政策変更が利下げになるという基本的なシナリオを変えるほどではないと説明した。FRBの金融政策をめぐっては、29日に公表された連邦公開市場委員会（FOMC）後の声明文で、利上げを見据えた議論があったことが明らかになり、S&P500にとっての悪材料になっていた。

ただ、4日の金融市場では、ウィリアムズ氏の発言にも関わらず、FRBが物価上昇抑制のための利上げを迫られるとの見方が拡大。投資家が抱く原油価格上昇への懸念の強さが印象づけられた。ブルームバーグによると、4日の金融市場で見込まれている12月のFOMC後の政策金利の水準は3.712％で、前週末よりも0.089％ポイント高くなった。年内の利上げ確率は28％まで上がっており、S&P500にとっての逆風は続いている。

労働市場関連の経済指標発表相次ぐ　悪い結果ならS&P500の見通し悪化も

こうした中、米国の株式市場では5日午前10時（日本時間5日午後11時）に発表される3月の雇用動態調査（JOLTS）や8日発表の4月雇用統計にも注目が集まる。ブルームバーグによると、雇用動態調査では、非農業部門の求人件数が685万件になると予想されており、想定を超えて悪い結果が発表された場合には、S&P500にかかる下落圧力が増す可能性もありそうだ。