米国株に乱高下リスク　S&P500は3日続伸　雇用統計前に経済不安

アメリカの株式市場に波乱の予感が漂っている。S&P500種株価指数の4日の終値は前日比0.01％高。ほぼ横ばいの値動きながら3日続伸となった。大手ハイテク株や半導体株が堅調で、投資家の楽観ムードは維持されている。一方、4日にはサービス業の景況感指数や民間企業がまとめた雇用者数が予想を下回るといった悪材料も浮上。6日に発表される5月の雇用統計でも実体経済の悪化が確認されれば、投資家の不安が高まることも考えられる。ただ、労働市場の不振が進めば、米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げへの期待が強まり、投資家心理を下支えする可能性もある。S&P500の今後の見通しをめぐっては、実体経済とFRBの動向をめぐる思惑が交錯し、乱高下が起きるリスクも想定されそうだ。

アメリカのS&P500は3日続伸　最高値まであと2.9％

S&P500（SPX）の4日の終値は5970.81。3日続伸で合計1.00％高となり、2月19日につけた最高値（6144.15）まで、2.90％の上昇で到達する水準となっている。

エヌビディアも3日続伸　マイクロソフトは5日続伸で最高値が接近

S&P500への影響度が高い大手ハイテク株では、5月28日発表の2025年2-4月期決算が好感されている半導体大手NVIDIA（エヌビディア、NVDA）が前日比0.50％高で3日続伸。メタ・プラットフォームズ（META）は3.16％高となり、2営業日ぶりに反発した。またマイクロソフト（MSFT）は5営業日続伸で463.87ドルとなり、2024年7月5日につけた最高値（467.56ドル）が迫っている。このほかアルファベット（GOOGL）やアマゾン・コム（AMZN）も値上がりした。

ブロードコムは7営業日続伸　決算発表控え、AI向け半導体出荷を好感

またエヌビディア以外の半導体株ではブロードコム（AVGO）が4日に前日比1.65％高となり7営業日続伸。5日夕方（日本時間6日早朝）の2-4月期決算発表を控え、データセンター向けの半導体新製品の出荷を始めたことが好感されている。2023年以降のS&P500の値上がりは人工知能（AI）ブームへの期待に支えられており、AI開発やサービス展開の基盤となるデータセンター向け半導体をめぐる新展開は株価の見通しを明るくしている。

実体経済への不安は拡大　サービス業景況感とADP雇用者数が市場予想割れ

一方、4日の金融市場では実体経済の悪化への懸念も強まった。米サプライマネジメント協会（ISM）が発表した5月の非製造業（サービス業）の景況感指数（PMI）は49.9となり、2024年4月（49.2）以来、1年1か月ぶりの低水準となった。ブルームバーグがまとめた市場予想の52.0を大きく下回っている。5月の景況感は2日に発表された製造業のPMIでも不振だった。また民間雇用サービス会社ADPが4日に発表した全米雇用リポートでは、非農業部門の雇用者数（政府部門除く）が前月比3.7万人増に留まり、2023年3月（5.3万人減）以来の悪い結果となった。やはり市場見通しの11.4万人増を大きく下回る結果だ。

5月雇用統計は就業者数の伸びが減速する見通し　S&P500に下押し圧力も

こうした実体経済の悪化を示す経済指標は、6日午前8時30分（日本時間6日午後9時30分）に発表される5月雇用統計でも、労働市場の悪化が示される可能性を予感させる。ブルームバーグによると、5月雇用統計では非農業部門の就業者数が前月比12.6万人増となり、前月（4月）の17.7万人増よりも低くなる見通し。失業率は前月と同じ4.2％と予想されている。6日に発表される数字が予想よりも悪くなれば、米国経済の弱さが企業業績の悪化につながるとの見立てが、S&P500に下押し圧力をかけることも考えられそうだ。5月2日に発表された4月雇用統計は堅調な結果と受け止められてS&P500の上昇につながったが、今回は様相が変わるおそれがある。

トランプ氏はFRBに利下げを要求　経済指標悪化はS&P500下支えの側面も

ただ、労働市場の悪化はFRBの利下げへの期待を強め、S&P500を下支えする効果を生むともいえる。5月30日に発表された4月の個人消費支出（PCE）物価指数は総合指数の伸び率が前年同月比2.1％となり、前月の2.3％から低下。ドナルド・トランプ大統領の高関税政策にも関わらず、足元では物価上昇の鎮静化が進んでいることが示された。5月雇用統計で労働市場の悪化が確認された場合でも、FRBが物価上昇再燃を懸念することなく、利下げで経済活動を後押しすることができるとの見方が、S&P500にとっての安心材料になる可能性がある。

実際、4日の金融市場ではFRBの利下げ見通しが拡大。ブルームバーグのデータによると、金融市場で見込まれている12月の連邦公開市場委員会（FOMC）後の政策金利の水準は3.759％となり、前日から0.074％ポイント低下した。年内2回の利下げの確度が強まった形だ。トランプ氏は4日、ADPが発表した雇用者数の悪化を受けて、自身のSNSのトゥルースソーシャルに「遅すぎパウエルは直ちに政策金利を下げなければならない。彼は信じられない奴だ！」と投稿し、FRBのジェローム・パウエル議長に圧力をかけた。

このためS&P500の今後の見通しをめぐっては、5月雇用統計で労働市場の悪化が示されれば、実体経済悪化への不安とFRBの利下げへの期待が入り混じり、上下に大きく動くことも考えられる。また悪化の度合いが大きくなった場合には下落圧力が勝り、S&P500をめぐる楽観ムードが冷え込む可能性も否定できない。