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EV販売台数、全自動車に占める割合が33年までに過半に—調査

世界の自動車販売に電気自動車(EV)が占める割合は33年までに過半に達する見通しだ。アーンスト・アンド・ヤング(EY)が調査で明らかにした。

世界の自動車販売に電気自動車(EV)が占める割合は2033年までに過半に達する見通しだ。アーンスト・アンド・ヤング(EY)が調査で明らかにした。

調査でEYが採用したのが消費者の行動や規制の傾向、技術の進化といった自動車の需給に影響を及ぼす変数の解析に人工知能(AI)を使用するニューラルネットワークと呼ばれるモデル。それによれば、内燃エンジン車が自動車全体の販売に占める割合は45年までに1%を下回る見通し。

自動車販売にEVが占める割合が最初に過半に達する主要地域は欧州で、28年までに実現する見通し。中国と米国はそれぞれ33年と36年までにEV販売が過半に到達する見込みという。

EYによると、新型コロナウイルスの感染拡大の最中に新たな自動車購買層が現れた。ライドシェアや公共交通機関の利用を拒む人々だ。

EYが昨年11月に発表した調査によると、自動車を保有していない消費者のうち約3分の1が向こう半年以内の自動車の購入を検討していた。その半数は30歳代を中心とするミレニアル世代だ。

また、自動車を保有している消費者と保有していない消費者の双方を対象に実施した調査では、約30%が内燃エンジン車以外の種類を次回に購入する車として検討していた。

規制もEV普及の追い風

各国の規制もEV普及の追い風になっているという。欧州ではドイツやフランスなどが景気対策としてEV購入に補助金を導入。英国はガソリン車とディーゼル車の新車販売を30年から禁止すると発表した。中国も規制を通じたEV購入の支援を継続している。

米国ではバイデン大統領がEVを購入する場合の補助金や充電ステーションの拡充などを含むインフラ計画を発表。EV販売を促進することが見込まれる


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