原油価格が反発　WTIが63ドル台　OPECプラスの増産は減速も

原油価格が反発している。原油先物市場の指標価格であるWTI（翌月渡し）は日本時間4日の取引で１バレル＝63ドル台で推移。一時は、5月30日につけた59ドル台から7％近い値上がりを記録する場面もあった。31日に発表されたOPECプラスの増産が事前予想通りの内容で、今後は増産ペースが減速する可能性も感じられたことが要因だ。またロシアとウクライナの間で戦火が拡大したことも価格上昇要因となった。一方、需要面では、米国と中国の通商関係改善の難航がみられることが、世界経済の見通しを悪くする原油価格の下落要因となっている。原油価格の今後の見通しをめぐっては、米国の経済指標を含めた原油需要をめぐる思惑も注目されそうだ。

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WTIは1バレル＝63ドル台　前週末の59ドル台から7％近い反発も

WTI（翌月渡し、WTI原油）は日本時間4日午前、1バレル＝63ドル台前半で取引されている。ブルームバーグによると、午前0時すぎには63.89ドルをつける場面もあり、5月30日の安値（59.74ドル）との比較では6.95％高の水準だった。

OPECプラスの増産前倒しは想定通りの内容　8月以降はペース減速か？

原油価格上昇の原因はOPECプラスが31日に発表した増産前倒しをめぐる思惑だ。サウジアラビアやロシアなど、OPECプラス内の8か国は31日、7月の1日あたりの生産量を前月比で41.1万バレル引き上げると発表。7月の生産量は日量3178.5万バレルとなり、2024年12月に発表した計画で2026年1月に到達するはずだった水準に6か月前倒しでたどり着くことになった。増産前倒しは、5月分、6月分に続く3か月連続で、計画を上回る増産は原油供給を増加させる原油価格の下落要因になりえる。

しかし発表された増産幅は事前報道通りの数字で原油市場では想定通りと受け止められた。またブルームバーグは関係者の話として、ロシア、アルジェリア、オマーンの3か国は増産の停止を求めたと報じている。8か国は8月の生産量について7月6日に決定するとしているが、次回の増産幅は3回連続で続いた日量41万バレル程度から小さくなることも考えられそうだ。

こうした8か国の動向は原油価格の上昇要因として受け止められた。ブルームバーグによると、WTIの2日のニューヨーク市場の終値は1バレル＝62.52ドルで、前週末比2.85％高だった。

ウクライナがロシアの4つの空軍基地にドローン攻撃　停戦見通しは後退

また、原油市場ではロシアとウクライナの間の戦火拡大も値上がり材料としてとらえられている。ウクライナは1日、ロシア国内の4か所の空軍基地にドローンによる攻撃を行ったと公表。ブルームバーグはウクライナ政府関係者の話として、核兵器の使用も可能な長距離爆撃を含む40機以上の航空機に損害を与えたとしている。ウクライナが攻撃した対象には東シベリアの空軍基地も含まれており、ウクライナが戦争継続能力を示したともいえそうだ。

2日にトルコで行われたロシアとウクライナによる直接協議は1時間ほどで終わったと報じられている。両国間の停戦が遠のいたことは、ロシアに対する経済制裁の緩和が原油市場での供給増加につながり、原油価格を下落させるという筋書きを打ち消した。

米中対立再燃は原油需要を弱める可能性　米国経済が下振れれば原油価格下落も　

一方、需要面では強さと弱さの両方が意識されている。米エネルギー情報局（EIA）が5月29日に発表した23日時点での原油在庫量（戦略備蓄除く）は1週間前比で279.5万バレルの減少。ブルームバーグがまとめた市場予想の180.0万バレル減少を超える原油在庫の取り崩しとなり、原油需要の底堅さを示した。EIAが6月4日午前10時30分（日本時間4日午後11時30分）に発表する5月30日時点の在庫量は312.8万バレルの減少となる見通しで、結果がさらに下振れれば、原油価格を押し上げる要因となりそうだ。

ただ、世界経済の見通しの悪さは原油需要を弱める要因といえる。5月12日に関税大幅引き下げで合意した米国と中国はこのところ、互いに「合意違反」を非難しあう状況。米中融和が遠のき、高関税や輸出規制がサプライチェーンの混乱などを通じて世界経済を下押しするとのシナリオが強まれば、原油価格にとっては下落材料になりえる。

こうした中、今後の原油市場の見通しをめぐっては米国経済の堅調さが注目点のひとつとなる。6日発表の5月雇用統計などで米国経済の弱さが感じられれば、原油需要の低下が連想され、OPECプラスの動向やウクライナ情勢を背景に反発した原油価格が、下落方向に反転する可能性もありそうだ。逆に米国経済の堅調さが示されれば、原油価格の反発が続くことも想定される。