米国株、急落リスク再び S&P500続落 イラン情勢見通しを悲観
S&P500は0.08％安の続落。ホルムズ海峡封鎖が引き続き不安視されている。13日のGDP改定値などで1週間前の急落が再現される恐れがある。
アメリカの株式市場で見通しへの悲観が続いている。S&P500種株価指数の11日の終値は前日比0.08％安で2日続落。ホルムズ海峡周辺で民間船舶への攻撃が報告され、石油輸出の停滞が長期化するとの不安が広がった。国際エネルギー機関（IEA）が発表した過去最大の石油備蓄放出も短期的な対応策といえ、原油価格は11日の取引で反発している。一方、11日の取引では大手ハイテク株の底堅さが続いており、S&P500を下支えした。また2月の消費者物価指数（CPI）は市場予想通りの結果で、投資家に好感されたもようだ。ただ、イラン情勢の悪化が世界経済の見通しを悪くしていることは間違いなく、金融市場で有力視される米連邦準備制度理事会（FRB）の年内の利下げ回数は1回まで低下してきた。S&P500の今後の見通しをめぐっては、13日発表の2025年10-12月期GDP改定値や物価関連指標の結果が注目点といえ、1週間前の急落が再現される可能性もありそうだ。
アメリカのS&P500は2日続落 イラン交戦前から2.91％安
S&P500（SPX）の11日の終値は6775.80。前日の0.21％安に続く値下がりとなった。9日にはドナルド・トランプ大統領がイラン攻撃の終結を示唆したとの報道が好材料視されて0.83％高となっていたが、楽観ムードは縮小したといえる。ブルームバーグによると、11日終値は米国とイスラエルによるイラン攻撃前日にあたる1月27日につけた最高値（6978.60）からは2.91％安の水準だ。
ホルムズ海峡周辺の3隻の民間船舶に攻撃 VIX指数は8営業日連続で20超え
S&P500の下落の背景にはホルムズ海峡封鎖が解消されるめどが立たないことがある。イギリス海事貿易機関（UKMTO）は11日、ホルムズ海峡周辺の海域で3隻の船舶が攻撃を受けたと公表。2月28日以降では、13件の攻撃と、4件の攻撃と疑われる事案が発生しているとした。トランプ氏がイランとの交戦の進展に自信を示す中でも、石油輸出の停滞が長期化する恐れが続いている形だ。
ホルムズ海峡封鎖長期化の懸念を受け、投資家心理の悪化も継続している。シカゴ・オプション取引所によると、ウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（VIX）の11日の終値は24.23で、イラン交戦開始後の8営業日連続で20の大台を超えた。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど、今後の値動きが荒くなることへの警戒が強いことを示す。
過去最大の石油備蓄放出は短期的対応 WTIは87ドル台まで反発
こうした中、IEAは11日、加盟32か国が4億バレルの石油備蓄を放出することで合意したと発表。ホルムズ海峡封鎖の結果、石油の輸出量が交戦開始前の水準と比べて10％未満になっていることを踏まえ、「過去最大」の備蓄放出で対応するとしている。しかし、IEAはホルムズ海峡を通過する石油の量は日量2000万バレルとしており、今回の放出量は20日分をカバーするにすぎない。このため11日の原油先物市場では指標価格のWTI（翌月渡し、WTI原油）が前日比4.55％高となり、1バレル＝87.25ドルまで上昇した。9日の119ドル台から76ドル台まで下落した後、再び上昇傾向となっている。
マグニフィセント・セブンはイラン交戦後に上昇 2月CPIは物価上昇過熱見られず
一方、11日の取引ではS&P500への影響度が大きい「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク株の値動きには底堅さが感じられた。テスラの株価（TSLA）は前日比2.15％高で3日続伸。このほか半導体大手NVIDIA（エヌビディア、NVDA）、アルファベット（GOOGL）、メタ・プラットフォームズ（META）も3日続伸を記録している。BITA社が7社の株価に基づいて算出するマグニフィセント・セブン指数（MAGSEVEN）も11日までの3日続伸で、2月27日比で1.43％高の水準まで上昇。S&P500の大崩れを防いでいる。
また11日朝に発表された2月CPIも投資家に好感されたようだ。2月CPIの伸び率は、総合指数が前年同期比2.4％、食品とエネルギーを除いたコア指数が2.5％。いずれもブルームバーグがまとめた市場予想通りの結果だった。物価上昇の過熱感が示されたとはいえず、S&P500は11日午前中の取引では前日比プラスの水準で推移する場面も多かった。
FRBの年内利下げ回数予想は1回が有力に 原油高が物価上昇圧力を強める見通し
ただ、ホルムズ海峡封鎖が長期化する恐れが原油価格を急騰させる中、今後、物価上昇圧力が高まることは避けられない。このためFRBの追加利下げへの期待は大幅に縮小しており、金利水準の低下がS&P500を上昇させるとのシナリオはますます弱まっている。ブルームバーグによると、11日の金融市場では、12月の連邦公開市場委員会（FOMC）後の政策金利の水準は3.341％とみこまれ、前日から0.086％ポイント上昇。年内2回の利下げ確率は19％まで下がっている。イラン交戦前の金融市場では、2回の利下げが確実視されてたうえ、3回利下げの可能性も43％あると見積もられていた。
GDP改定値やPCE物価指数も焦点 2月雇用統計後の急落再現のリスク
S&P500の今後の見通しをめぐっては、イラン情勢に加え、米国経済をめぐる経済指標が波乱を呼ぶ恐れも続いている。13日午前8時30分（日本時間13日午後9時30分）に発表される10-12月期GDP改定値で経済活動の弱さが確認された場合や、1月の個人消費支出（PCE）物価指数で物価上昇圧力の強さが感じられた場合には、投資家の不安が強まる可能性がある。ブルームバーグがまとめた市場予想によると、1月PCE物価指数の伸び率は前年同月比2.9％となり、前月（12月）から横ばいになる見通し。食品とエネルギーを除いたコア指数では3.1％となり、12月（3.0％）よりも高くなると見積もられている。
S&P500は前週末の6日、2月雇用統計が想定外の弱さだったことが悪材料となって前日比1.33％安となった。イラン情勢への不安が強まる中で、米国経済の見通しへの懸念がS&P500を再び急落させるリスクがありそうだ。
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