米国株、上昇機運に脆さ　S&P500反発　イラン和平や業績見通し焦点

アメリカのS&P500は3営業日ぶりの最高値　上昇ムードが復活

S&P500（SPX）の22日の終値は7137.90で、17日の7126.06を超え、最高値を更新した。S&P500は、トランプ氏がイランとの停戦期間が22日夕方に終わると言明する中、20、21日の2日間で合計0.87％安となっていたが、上昇ムードが戻ってきたといえる。

マグフィセント・セブンは全社が上昇　アマゾン・コムは11月3日以来の最高値

22日の取引では、S&P500への影響度が大きいマグフィセント・セブンの7社の株価がそろって上昇した。ブルームバーグによると、アップル（AAPL）の株価が前日比2.63％高となったほか、29日に決算を発表するアマゾン・コム（AMZN）が2.18％高の255.36ドルとなって、11月3日以来の最高値を更新。同じく29日に決算を発表するアルファベット（GOOGL）も2.12％高の339.32ドルとなって、2月2日の最高値（343.69ドル）に再接近している。7社の株価がそろって上昇するのは、イラン側から終戦に前向きな情報発信が出た3月31日以来だ。

米国とイランの和平協議は24日にも開催か　米国経済の堅調さも好材料

S&P500の反発の要因は米国とイランの和平協議への期待だ。トランプ氏は21日の取引時間終了後、自身のSNSトゥルースソーシャルへの投稿で、仲介国であるパキスタンの要請を受け、イランとの停戦を無期限に延長すると表明。株式市場に安心感が広がった。その後、イランのタスニム通信が、アミール・サイード・イラバニ国連大使が、米国が海上封鎖を解除する用意があることを示すシグナルを受け取ったと述べたと報道。20日の開催が見込まれていた両国の和平協議が見送られていたことで広がった失望が楽観へと切り替わった。米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）は和平協議は早ければ24日に開かれる可能性があると報じている。

また米国経済がイラン戦争後も堅調さを維持しているとみられることもS&P500にとっては安心材料だ。21日に発表された3月の小売売上高は前月比1.7％増で、ブルームバーグがまとめた市場予想の1.4％増を上回る結果。自動車・部品とガソリンを除いたベースでみても0.6％増となっており、市場予想の0.3％を超えている。

ホルムズ海峡をめぐる緊張は継続　FRBの利下げ見通しの後退もS&P500の悪材料

ただ、米国とイランのホルムズ海峡をめぐる対立に解消のめどが立ったわけではなく、原油価格は高止まりが続いている。ブルームバーグによると、原油先物市場の指標価格であるWTI（6月渡し、WTI原油）の22日の終値は前日比3.67％高の1バレル＝92.96ドル。前日の5月渡しの終値との比較では0.90％高で、指標価格としては3日続伸となった。イギリス海事貿易機関（UKMTO）は22日、SNSのXへの投稿で、ホルムズ海峡周辺でコンテナ船と貨物船が攻撃を受ける事案があったと発表。このうちコンテナ船はイラン革命防衛隊の武装ボートから発砲を受け、艦橋に大きな被害で出たという。

また金融市場でFRBの利下げ見通しが後退していることもS&P500にとっての不安要素だ。ブルームバーグによると、22日の金融市場で見込まれている12月の連邦公開市場委員会（FOMC）後の政策金利の水準は3.565％で、3日連続で前日よりも高くなった。17日段階で61％あると見込まれていた年内利下げの確率は、22日には30％まで下がっている。次期FRB議長候補に指名されているケビン・ウォーシュ元理事は21日の上院銀行・住宅・都市問題委員会での公聴会で、FRBに公然と利下げを求めているトランプ氏から金融政策の決定について事前の取り決めを求められたことはないと述べている。

テスラの株価は時間外取引で乱高下　S&P500の楽観ムードの暗転も

こうした中、足元の株式市場の楽観ムードは脆いとみることもできそうだ。22日の取引時間終了後に1-3月期決算を発表したテスラ（TSLA）の株価は時間外取引で、一時、直前の終値から4.77％高まで上昇した後、2.45％安まで下落する場面があった。利益が市場予想を上回る結果だったことが好感された一方、決算会見で設備投資額の上積みが示されたことなどが悪材料視された。

イラン和平をめぐる膠着状態が長期化すれば、ホルムズ海峡封鎖による経済へのダメージも積み重なってくる。S&P500の今後の見通しは、和平をめぐる新たな展開や、今後の企業決算の結果や見通しなどによって、暗転する展開も考えられる。