米国株、緊張再燃も　S&P500反発　トランプ氏「テヘランから退避を」

アメリカのS&P500は0.94％高　最高値から1.84％安まで回復

S&P500（SPX）の16日の終値は6033.11で、2営業日ぶりに6000台を回復。2月19日につけた最高値（6144.15）からは1.84％安の水準で、4か月ぶりの最高値更新が視野に入っている。前週末13日はイスラエルがイランの核施設を攻撃したことがS&P500の1.13％安につながったが、株式市場の見通しに対する強気が回復した形だ。

イランが核協議の再開に前向きとの報道　エヌビディアは1.92％高に

S&P500を上昇させたのは中東情勢の緊張緩和への期待だ。米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）は16日、イランからの攻撃でダメージを受けたイランが「イスラエルとの敵対関係を改善させ、交渉を望んでいることをほのめかしている」と報道。中東や欧州の政府関係者の話として、イランはアメリカがイラン攻撃に参加しないことを条件として、米国との核協議に戻る意思があるとした。イランと米国の核協議では、イランはウラン濃縮が認められるのであれば合意する可能性があるとしてきたが、イスラエルからの攻撃を受け、15日に予定されていた米国との協議をキャンセルしている。

こうした中、S&P500への影響度が大きい大手ハイテク株では、エヌビディア（NVDA）が前週末比1.92％高となったほか、メタ・プラットフォームズ（META）が2.82％高、アマゾン・コム（AMZN）が1.89％高となるなど、マグニフィセント・セブンと呼ばれる大手ハイテク7社の株価がそろって上昇した。13日はテスラ（TSLA）を除く6社の株価が下落していたこととは対照的に、見通しの明るさを感じさせる値動きだ。

AMDなどの半導体株も上昇　VIX指数は4営業日ぶり低下で20を割り込む水準に

またエヌビディア以外の半導体株も大きく上昇。アドバンスド・マイクロ・デバイセズ（AMD）は前週末比8.81％高で、4営業日ぶり反発。半導体製造装置のアプライド・マテリアルズ（AMAT）も3.49％高となった。S&P500構成銘柄ではないものの、英半導体大手のアーム・ホールディングス（ARM）の株価も4.79％高となり、AMDと同様の4営業日ぶりの反発だ。

投資家の安堵はウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（VIX）の値動きにも表れた。シカゴ・オプション取引所によると、VIX指数の16日の終値は前週末比よりも8.21％低い、19.11となり、4営業日ぶりの低下。2営業日ぶりに20を割り込んだ。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど、今後の値動きが荒くなることへの警戒が高いことを示す。

イスラエルのイラン攻撃は激化のおそれ　トランプ氏はテヘラン退避を呼びかけ

ただ、イスラエルにはイランへ攻撃の手を緩める気配はなく、中東情勢が鎮静化するとの見通しにはもろさも感じられる。イスラエルのベンジャミン・ネタニヤフ首相は16日の米ABCテレビのインタビューで、イランが過去50年にわたって中東地域でのテロ活動を支援してきたと批判し、「イランは我々を核戦争の瀬戸際まで追い込んだ」と主張。イランへの攻撃は「イランからの敵対行為に終止符を打つ」ことが目的だとした。さらにネタニヤフ氏は、イラン最高指導者のアヤトラ・アリ・ハメネイ師を攻撃対象としているかを問われ、「われわれは必要なことをやる。詳細には立ち入らない」と述べるにとどめ、否定しなかった。

また、トランプ氏は16日の株式市場の取引時間終了後、自身のSNSトゥルースソーシャルへの投稿で、イランは米国との交渉に合意しておくべきだったと指摘。イランは核兵器を持つことはできないと改めて強調したうえで、「すべての人々はすぐにテヘランから退避すべきだ」としている。トランプ氏の投稿を受け、S&P500に関連づけられた先物商品の価格は日本時間17日の取引で一時、0.6％程度下落した。

原油価格の上昇は利下げの障害　FOMC後の経済見通しがS&P500への逆風にも

さらに中東情勢の緊迫はFRBの利下げへの期待を揺るがす可能性がある。中東情勢悪化がもたらす原油価格への上昇圧力は、米国内の物価上昇を加速させるおそれがあるからだ。ブルームバーグによると、金融市場で見込まれる12月のFOMC後の政策金利の水準は3.860％。現状（4.250-4.500％、中間値4.375％）から年内2回の0.25％利下げが想定されている。ただ、FRBが18日までのFOMC後に示す経済見通しで、年内の利下げ回数が2回よりも少なくなれば、金利の先安観の弱まりが、S&P500の今後の見通しを悪くすることも想定されそうだ。