米国株、急落リスク再燃　S&P500に暗雲　金利高でハイテク株に不安

アメリカのS&P500は15日に7週間ぶりの下落率　上昇の勢いに息切れ感

S&P500（SPX）の15日の終値は前日比では1.24％安の7408.50。ブルームバーグによると、下落率は米国によるイランの発電所などへの攻撃の可能性が悪材料視されていた3月27日（1.67％安）以来、7週間ぶりの大きさだ。一方、週次では0.13％高の上昇を確保し、ドナルド・トランプ大統領が3月31日にイランからの撤退に言及したことを機に始まった連騰記録を7週まで伸ばした。ただ、小幅な値上がりは、14日の終値で7501.24に到達し、4月15日以降で14回目の最高値更新を果たしていたS&P500の勢いの息切れを感じさせている。

米中首脳会談はホルムズ海峡問題で進展なし　原油価格は前日比4.02％高

S&P500のムードを暗転させたのは、14、15日に中国で行われたトランプ氏と習近平国家主席との首脳会談での乏しい成果だ。トランプ氏は15日の会談終了後、米国に戻る大統領専用機の中で記者団に対し、イラン産原油の買い手とされる中国からホルムズ海峡封鎖の解消への協力を得られるかを問われ、「中国に対しては何も依頼していない」と述べるにとどめた。トランプ氏は14日に北京で行われたFOXニュースとのインタビューで、ホルムズ海峡封鎖の解消は産油国である米国にとっては「全く必要のないことだ」と述べており、封鎖のさらなる長期化も辞さない考えを示唆している。

イラン戦争の和平に向けた進展がなかったこと受け、15日の金融市場では原油価格が上昇。ブルームバーグによると、原油先物市場の指標価格であるWTI（6月渡し、WTI原油）の15日の終値は前日比4.20％高の1バレル＝105.42ドルで、4日につけた106.42ドル以来の高値となった。原油価格の上昇は、米国を含む世界各国で経済活動を下押しする要因といえ、S&P500にとっては逆風だ。

FRBの年内利上げ確率は63％に　長期金利が世界各国で上昇

また、原油高が物価上昇圧力を強めるとの見方は、FRBが利上げに向かうシナリオの現実味を高めている。ブルームバーグによると、15日の金融市場で見込まれている12月の連邦公開市場委員会（FOMC）後の政策金利の水準は3.779％で、14、15日の2日間で合計0.051％ポイント上昇。年内利上げ確率は63％まで高まっている。金利の先高観は株式投資の魅力を想定的に低くするため、S&P500にとっては下落要因とみなすことができる。

実際、15日の金融市場では米国の長期金利（10年物国債利回り）が急騰。ブルームバーグによると、15日の終値では4.594％となり、2025年5月21日（4.601％）以来、1年ぶりの高水準となった。前日比では0.111％ポイントの上昇で、3月20日（0.131％ポイント上昇）以来、約2カ月ぶりの大きさだった。長期金利の上昇は米国以外の主要国でも起きており、15日はイギリスの長期金利が0.178％ポイント、フランスの長期金利も0.156％ポイント、ドイツの長期金利も0.124％ポイント上昇している。日本の長期金利も0.084％ポイント上昇した。S&P500のみならず、世界の株式市場の見通しが悪くなっているといえそうだ。

大手ハイテク株が急落　AIブームに沸く半導体株も大きく値下がり

金利上昇を背景として、15日の株式市場ではS&P500への影響度が大きい大手ハイテク株が急落した。エヌビディアの株価（NVDA）は前日比4.42％安となり、8営業日ぶりの反落。エヌビディアをめぐっては、トランプ氏が15日に記者団に対して高性能半導体H200の中国向け輸出について習氏との会談で話題に上がったことを明かしつつも、中国側はH200を購入しない姿勢を維持していることにも言及。トランプ氏の訪中団に急遽参加したジェンスン・ファンCEOは中国市場復活の足掛かりを得られなかったようだ。15日にはイーロン・マスクCEOが訪中団に参加していたテスラ（TSLA）も4.75％の急落。アマゾン・コム（AMZN）、アルファベット（GOOGL）、メタ・プラットフォームズ（META）も値下がりしている。

15日の取引ではAIブームを背景としてS&P500の上昇を後押ししてきた半導体株の急騰にも冷や水がかかっている。エヌビディア以外にも、半導体の名門企業インテル（INTC）の株価が前日比6.18％安となり4日続落。アドバンスド・マイクロ・デバイセズ（AMD）も5.69％安、ブロードコム（AVGO）も3.32％安となっている。S&P500構成銘柄ではないものの、英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）の株価も8.46％安となった。

20日のエヌビディア決算に注目　業績見通しが期待外れならS&P500の急落も

こうした中、週明け18日以降の株式市場では、20日に予定されているエヌビディアの2026年2-4月期決算発表に注目が集まりそうだ。エヌビディアは2-4月期の実績に加え、5-7月期の見通しについてもハイペースでの成長が期待されているが、エヌビディアにとっては投資家から高いハードルを突き付けられているとみることもできる。エヌビディアが20日に示す業績見通しが投資家の期待に応えられなかった場合には、AIブームの成長力に対する過度な楽観が後退し、S&P500が急落する展開も考えられる。