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ソニーグループ、株価急落の反転は? 5日決算 半導体不足に不安

ソニーグループの10-12月期決算はメモリ半導体不足の影響が焦点。最高値から23%安の株価が浮上するきっかけになるかが注目される。

ソニーグループ、株価急落の反転は? 5日決算 半導体不足に不安 出所:ブルームバーグ

ソニーグループが2月5日に行う2025年10-12月期決算はメモリ半導体の不足をめぐる情報発信が焦点となる。ソニーグループの10-12月期決算はゲーム事業などエンターテインメント関連の3事業が増益になる見通し。ただ、株価は2025年11月の最高値から23%値下がりしており、投資家の期待は盛り上がっていない。人工知能(AI)ブームを背景とした半導体需要の急増でメモリ半導体が不足しているとの見方が、家庭用ゲーム機などを展開するソニーグループの業績に悪影響を与えるとの懸念が広がっているためだ。またメモリ半導体不足がスマートフォン市場に悪影響を及ぼすことになれば、スマホ向けの画像センサーを手掛ける半導体事業にも逆風が吹きかねない。このためソニーグループの株価の見通しは、ソニーグループが1月以降の業績について、不安を払拭する強気な見方を示すことができるかどうかにかかってきそうだ。

ソニーグループはエンタメ3事業が好調 ゲーム事業は営業利益22.4%増見通し

ソニーグループは2月5日正午に10-12月期決算を発表。午後4時から業績説明会を開く。ブルームバーグがまとめた事前予想によると、ソニーグループが主力事業と位置付けるゲーム、音楽、映画のエンタメ関連3事業の営業利益の合計は前年同期比13.5%増の2831億円になる見通し。ゲーム事業が22.4%増の1444億円になると見込まれているほか、音楽事業は4.3%増、映画事業は8.9%増になるとみられている。

ソニーグループの映画、音楽、ゲーム事業の営業利益の推移のグラフ

ソニーグループの株価は最高値から23%安 割高感が緩和

ソニーグループの株価(6758)の23日の終値は3614円で、前回の決算発表前日の11月10日との比較では15.64%安。また決算発表3日後の14日につけた最高値(4700円)との比較では23.11%安となっている。日経平均株価(N225)が衆院解散報道を受けて上昇した1月13日以降も、ソニーグループの株価下落は続いており、投資家心理は上向いていない。26日午前の取引は、日米当局が連携した為替介入への警戒が強まるドル円相場(USD/JPY)で円高が1ドル=154円台まで進む中、23日終値よりもさらに2%安の水準で取引されている。

ソニーグループの株価と予想株価収益率の推移のグラフ

ブルームバーグによると、直近の株価と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率(PER)は23日段階で18倍程度。前回決算発表前日の24倍程度から、割高感が弱まっている。アナリストが提示する目標株価の平均は5192円で、23日終値よりも44%高い。31人のアナリストのうち、28人は買い、3人は維持を勧めている。

メモリ半導体不足への懸念が株価下落要因 任天堂の値動きと一致

ソニーグループの株価が急落しているのはメモリ半導体の不足が業績に悪影響を与えるとの懸念が出ているためだ。AIブームを背景としてマイクロン・テクノロジー(MU)やサムスン電子などのメモリ半導体大手はAI向けの最先端製品の生産に注力。結果として汎用メモリ半導体の不足が起き、価格が急騰している。ソニーグループは家庭用ゲーム機「プレーステーション5(PS5)」などでメモリ半導体を用いており、半導体不足や価格高騰がゲーム事業の足を引っ張る可能性がある。株式市場では「ニンテンドー・スイッチ2」を展開する任天堂の株価(7974)も、ソニーグループの株価と足並みをそろえて下落している。

ソニーグループの株価と任天堂の株価の推移のグラフ

スマホ市場の見通し悪化ならソニーグループの半導体事業にも逆風の可能性

また、メモリ半導体不足がゲーム機だけでなく世界的なスマホの製造販売にも悪影響を及ぼせば、スマホ向け画像センサーを手掛けるソニーグループの半導体事業の業績も下押しされる可能性がある。米国の株式市場では、iPhone(アイフォン)を主力製品とし、1月29日に決算発表を控えるアップルAAPL)の株価が23日終値段階で12月2日の最高値から13.3%安となっており、ソニーグループの株価をめぐる投資家心理に影響していそうだ。ブルームバーグによる事前予想のまとめでは、ソニーグループの半導体事業の10-12月期の収入は前年同期比12.7%増の5646億円、営業利益は3.3%増の1007億円になると見込まれている。

ソニーグループの半導体事業の業績の推移のグラフ

ゲーム事業のプレステ依存は低下 ゲーム事業や半導体事業で強気な見通し示せるか

一方、ソニーグループのゲーム事業はプレステの販売にへの依存度は低くなってきている。2025年3月通期では、ゲーム事業におけるハードウェア販売による収入は1兆5832億円で、ゲーム事業全体(4兆5435億円)の35%。ハードウェア比率は2023年3月期段階の44%程度から大きく低下しており、ソニーグループが業績への影響が限定的だと説明する可能性も考えられる。ハードウェア比率は2025年4-9月の6か月では、2025年3月通期よりもさらに低い29%程度となっている。

こうした中、ソニーグループの5日の決算会見では、足元のメモリ半導体不足の影響についてどのような言及があるかが注目されそうだ。2026年3月通期の業績見通しなどで、ゲーム事業や半導体事業について強気な見方が示されれば投資家にとっての安心材料となり、急落してきた株価が反発する可能性もある。


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