【2024年】注目の旅行関連株5選
旅行関連銘柄は新型コロナウイルス流行による影響から立ち直りつつあります。この記事では、6月に取引すべき旅行関連株5選をご紹介します。取り上げる銘柄は時価総額に基づいて選ばれています。
旅行株の背景
過去数年間、新型コロナウイルスの流行で苦境に立たされていた日本の旅行株は、再び上昇に転じています。
5月15日に発表された日本政府観光局（JNTO）の統計によると、4月の訪日観光客数は304万2900人に上り、前年同月比56.1％増となりました。また、韓国、ベトナム、米国、中東地域などからの訪日観光客数は、4月として過去最高を記録しています。
旅行株を取引する理由
新型コロナウイルスの規制緩和が進み、旅行需要もパンデミック以前の水準に回復していることから、いくつかの旅行関連銘柄が大きく持ち直してきました。この上昇傾向は、自粛期間中に叶わなかった旅行需要や円安によってもたらされています。
需要回復の大半はすでに株価推移に反映されていますが、この需要は今後さらに増加する可能性があります。
経済が発展して個人の手取り収入が増すとともに、観光や旅行にかける費用の増加が予想されるため、旅行株は長期的な投資対象として魅力的な銘柄といえます。例えば、中国国民の観光への支出は、2008年の360億ドルから、2018年には2770億ドルに急増しました。他の新興国でも同様の流れが起こると予想されており、新たな旅行者層が海外旅行セクターに参入するでしょう。
旅行株は日本の経済状況を背景に好調に推移しています。直近1年間を通して日米の金利差が拡大したことで、円安ドル高が進行しました。その結果、外国人観光客にとっては訪日観光が割安となり、これが日本の旅行株に追い風となっています。特に、ホテルはインバウンド観光の恩恵を受けており、ジャパン・ホテル・リート投資法人（8985）の株価は年初来で21.5％高となっています。
しかし、投資家やトレーダーは、旅行会社にとって逆風となる様々な要因にも注意する必要があります。第一に、インフレ率の上昇が、個人消費の回復を阻む要因となっています。インフレを抑制するために世界的に金利が引き上げられましたが、その効果は思わしくありません。
長期的には、気候変動に配慮した施策によるリスクが懸念されます。炭素排出量に関する目標がますます厳格化される中、旅行関連企業には事業を維持するための持続可能な方法を見出すことが求められます。とりわけ、航空セクターにおいて、これは大きな課題となっています。
旅行株の取引方法
旅行株の取引にはいくつかの方法があります。
投資家は、旅行株の決算発表を企業の業績の指標とし、より広範なファンダメンタルズ分析の一部として見ることができます。また、他の銘柄と同様にテクニカル分析を用いて、トレーダーは取引の最適なエントリーポイント（ポジションを持つ場所）とエグジットポイント（ポジションを閉じる場所）を見極めることも可能です。
旅行セクターにとって、業界データもまた需要動向の指標として非常に重要です。空港旅客数データや観光支出に関する政府発表の数値は、セクターが予想を下回ったか上回ったかの指標となり、株価に影響を与えます。
注目の旅行関連株5選
ここでは、取引を検討すべき旅行関連銘柄5選をご紹介します。株価とその推移は2024年5月16日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません。
高島屋（8233）
高島屋は百貨店事業を中心に、不動産開発、金融、建装事業も展開しています。日本全国で20店舗を運営しており、2024年2月期の国内百貨店売上高は7900億円でした。同社全体での営業利益は459億円となっています。
訪日観光客が百貨店で購入したものは消費税が免税となるため、同社が東京や大阪、京都に構える店舗は多くの観光客を集めています。
同社の株価は、年初来で20.5％上昇しています。
アドベンチャー（6030）
アドベンチャーは旅行予約プラットフォームの「スカイチケット」を運営する旅行代理店です。同社は2006年12月に創業し、159人の従業員を擁しています。国内線・国際線の旅客便予約や、ツアー、レンタカー、高速バスサービスを提供しているほか、9,056軒のホテルと直接契約を結んでいます。
同社の株価は今年に入ってから下落傾向にありましたが、5月13日に発表した第3四半期決算と自社株買いを受けて急伸しました。自社株買いは25億円、80万株を上限とする予定です。株価は14日に21.3％急騰してから上昇を続けていますが、年初来では24.7％の下落となっています。
オリエンタルランド（4661）
オリエンタルランドは国内で東京ディズニーランドや東京ディズニーシーなどのテーマパークやホテルを運営しています。
2024年3月期の決算発表で同社は、東京ディズニーリゾート40周年イベントによって入園者数とゲスト1人あたりの売上高が伸びたことを発表しました。これにより、売上高、営業利益、経常利益、純利益共に過去最高を更新しました。同社は売上高として6185億円を計上しています。
業績は好調だったものの、株価は1月後半から下落基調にあります。5月前半には反発の兆しもありましたが、年初来では13.1％下落しており、割安感があると言えます。
ビックカメラ（3048）
ビックカメラは全国に43店舗を展開する大手家電販売店です。傘下にはコジマやソフマップなどがあり、連結従業員数は1万人を超えます。
同社も訪日外国人向けに免税販売を行なっており、電気製品を買い求める観光客の人気を集めています。4月のビックカメラとコジマを合わせた売上高は、前年同月比で8.9％増でした。
株価は4月に入ってから上昇基調にあり、4月半ばには52週高である1,648円に達しました。それからは多少下落したものの、年初来では10.5％高となっています。
日本駐車場開発（2353）
日本駐車場開発は、駐車場の管理運営、買取り、コンサルティングサービス提供しているほか、子会社を通じてスキー場やテーマパーク向けのコンサルティングサービスも行っています。また、同社は那須ハイランドパークや那須高原りんどう湖ファミリー牧場を運営する日本テーマパーク開発の親会社でもあります。
株価は2024年1月に下落したのちに回復しており、年初来では3.1％高となっています。
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