アドバンテスト、株価下落進行も　成長に制約　エヌビディア決算焦点

アドバンテストの株価は決算発表から3週間で16％超の下落

アドバンテストの株価（6857）は15日の終値が前日比7.88％安の2万6360円。2026年1-3月期決算発表当日の4月27日につけた最高値（3万1500円）からは16.32％安だった。アドバンテストの株価は決算発表翌日からの3日続落で合計11.70％安となった後も下落基調が続いている形だ。イラン戦争に伴うホルムズ海峡封鎖が長期化するとの懸念が強まっていた3月31日の底値（2万0330円）から最高値までに1万1170円上昇した後、値上がり分の46％にあたる5140円を失ったことになる。アドバンテストの株価は18日午前の取引でも、前週末比から1％超値下がりした水準で取引されている。

アドバンテストの2026年1-3月期決算は市場予想を大きく超える実績

アドバンテストの1-3月期決算は総収入が前年同期比41.2％増の3281億円。営業利益が2.4倍の1531億円だった。ブルームバーグがまとめた直前の市場予想は、総収入が2887億円、営業利益が1231億円。発表された結果はいずれも市場予想を大きく超える好決算だった。2026年3月通期では、総収入が前期比44.7％増の1兆1286億円、営業利益が2.2倍の4991億円だった。

2027年3月期の業績見通しは期待外れ　半導体の生産能力などが制約要因に

高成長を維持する好決算にも関わらずアドバンテストの株価が下落したのは、業績見通しが期待外れだったためだ。アドバンテストは決算発表に際して、2027年3月通期の総収入は前期比25.8％増の1兆4200億円、営業利益が25.7％増の6275億円になるとの見通しを提示。総収入は市場予想での見通しとほぼ一致する水準に留まり、営業利益は6500億円程度だった市場予想を下回った。

アドバンテストのダグラス・ラフィーバCEOは4月27日の決算説明会で、AI開発やサービス提供の基盤となるデータセンター向け半導体の需要を強さが検査装置への需要を強め、2026年3月期の好業績につながったと強調。同時に2027年3月期の見通しについては、「外部要因」の影響を受ける可能性に言及した。半導体メーカーの生産能力や、完成した半導体を保護し、外部の素子と接続できるようにするパッケージング工程での対応能力が制約要因となっている事例があると説明している。

半導体製造装置の中長期的な需要拡大に自信　SoC向けは市場を超えるペースで成長

一方、アドバンテストはAI関連需要が中長期的に拡大していくことには自信を表明。ラフィーバ氏は生産される半導体の数が増えると当時に、半導体の複雑化が検査の複雑化にもつながっていることにも触れ、検査装置の需要がさらに高まっていくとの見方を示した。アドバンテストは次世代半導体向けの技術開発にも注力しており、光回路を用いる半導体技術（シリコンフォトニクス）分野での検査装置についても大規模量産向けた初受注に成功したとしている。

こうした中、アドバンテストは2025年の実績として、1つのチップに複数機能を集約したSoC（システム・オン・チップ）向けの検査装置の市場は、前年比68％増の69億ドルだったと試算。アドバンテストの2025年のSoC向け検査装置の収入は前年比94％増で、市場の拡大ペースを超える高成長を実現しているもようだ。また、アドバンテストは2026年1-3月期のSoC向け検査装置の収入は前年同期比59％増の2372億円だったとし、2026年のSoC向け検査装置市場は前年同期比32％増にあたる87億ドル-95億ドル（中間値91億ドル）とみている。

アドバンテストの利益への期待は増加　エヌビディア決算発表後に株価下落も

このためアドバンテストの決算発表後に株価下落が進む中でも、業績への期待が落ち込んだわけではない。ブルームバーグによると、アドバンテストの今後12か月の予想1株当たり利益（EPS）は15日段階で719円となっており、決算発表当日の717円からわずかに上昇している。底値をつけた3月31日との比較では15％増にあたる水準だ。アドバンテストの株価と予想1株当たり利益の比率を示す株価収益率（PER）は15日段階で36.7倍で、株式市場でAIブームが本格化した2023年以降の平均値（37.7倍）を下回っている。割高感が和らいでいることで、株価反発のタイミングが近づいているとみることもできそうだ。

ただ、半導体株をめぐる投資家心理は、日本時間21日早朝に行われるエヌビディアの決算発表で大きく揺れる可能性がある。エヌビディアが示す4-6月期の業績見通しが投資家の高い期待に応えられなければ、アドバンテストの株価にかかる下落圧力が大きくなる展開も考えられそうだ。アドバンテストの予想株価収益率は3月31日の底値段階では32.6倍まで低下したこともあり、足元の株価には下落の余地が残されているともいえる。