【2025年第3四半期】ハイテク株の注目銘柄5選

ハイテク株とは？ハイテク株の背景知識

ハイテク株とは、半導体、ソフトウェア、AI、クラウドサービスなどの技術革新を基盤にした企業の株式を指します。近年、特に注目されているのはAI関連の需要です。エヌビディアのような半導体大手が代表例で、AIの急速な成長が彼らの業績を押し上げています。日本株は、米国のハイテク株と強く連動しており、とりわけ米フィラデルフィア半導体株価指数の動きが日経平均に影響を与えています。

2024年は、ISM製造業景況感指数の悪化により、米ハイテク株が下落し、日本市場も影響を受けました。しかし、ハイテク株の基礎であるAIや半導体需要は引き続き堅調に推移しています。今後の利下げや経済指標次第では、再び成長する可能性があります。

短期トレーダーにとって、ハイテク株は短期間での利益を狙いやすいものの、外部要因の影響を受けやすいので、リスク管理が重要となります。

ハイテク株を取引するメリット・デメリット

ここで、ハイテク株を取引するメリットとデメリットについて解説します。

1. メリット
2. デメリット

メリット

ハイテク株の最大の魅力は、他の業種と比べ、株価が大きく上昇する可能性が高い点にあります。AIや半導体、自動運転など、今後の世界を変えるようなテクノロジーに関わっている企業が多いのがハイテク株の特徴です。これらの企業はイノベーションを武器に急成長することがあり、株価もそれに応じて大きく上昇する傾向があります。

例えば、東京エレクトロンやアドバンテストのように、短期間で株価が跳ね上がるケースも珍しくありません。また、話題性が高く、報道も多い傾向があるため、情報収集がしやすいこともメリットです。

このように、ハイテク株は「成長を先取りして投資したい」人にとって大きなチャンスとなります。適切な銘柄を適切なタイミングで選ぶことで、将来的に有望なリターンを期待できる分野と言えるのではないでしょうか。

デメリット

ハイテク株はリターンが大きい反面、値動きが激しく、ハイリスクである点に注意が必要です。ハイテク株は成長期待で買われるケースが多いため、少しでも業績の失速やネガティブなニュースが出ると、株価が一気に下がることがあります。

また、世界的な景気の動向や金利政策の影響を受けやすく、不況や利上げがあるとハイテク株が真っ先に売られることも少なくありません。加えて、企業同士の技術競争が激しく、一つのミスで倒産してしまう可能性もあります。

ハイテク株は大きな成長の可能性を秘めた魅力的な分野である一方、リスクも大きく、慎重な対応が求められます。資金の一部にとどめたり、損切りルールを明確に決めて取引したりするなど、自分のリスク許容度に合ったスタイルで取り組むことが重要です。特に初心者の方は、「今の価格が割高ではないか」を冷静に見極めて取引するようにしましょう。

ハイテク株の取引方法

投資家はハイテク株を個別に取引したり、幅広いポートフォリオの一部として取引したり、あらかじめ決められた指標や上場投資信託（ETF）などを通じて取引したりすることができます。世界的に最も人気がある指標の一つには、米国の大手企業のメタ（旧フェイスブック）、アップル、アマゾン（AMZN）、ネットフリックス、アルファベット（GOOGL）で構成されるFANG＋（ファングプラス）指数があげられます。

他のセクターと同様に、テクノロジー関連企業も決算シーズンに決算発表を行います。この時期には取引が急増し、市場のボラティリティが高まる傾向があります。さらに、ハイテク株の流動性は、企業の発表や製品開発、中央銀行による金融政策に関する発表など、重要なマーケットイベントがある際にも急上昇することがあります。

注目の日本のハイテク株5選

ここでは、注目の国内ハイテク株5選を紹介します。株価やその他の数値は2025年7月14日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

1. 信越化学工業（4063）
2. 村田製作所（6981）
3. TDK（6762）
4. 安川電機（6506）
5. PKSHA Technology（3993）

 

信越化学工業（4063）

信越化学工業は日本を代表する総合化学メーカーであり、特に半導体材料の「シリコンウエハ」のシェアは世界トップです。PVC（塩化ビニル樹脂）やシリコーン（ケイ素樹脂）分野でも強力な製品群を持ち、グローバル規模で安定的な供給と高い収益性を誇っています。

2025年３月期決算では、売上高が約2兆5,612億円（前期比+6.1％）、営業利益は7,421億円（同+5.9％）と増収増益を達成しました。海外売上高比率は80％となっており、米国・アジアを中心とした事業拡大が進行中です。自己資本比率も82.6％と非常に高く、財務基盤は強固です。

2025年4月に発表された大規模な自社株買いでは、発行済株式数の約10.2％、最大5,000億円規模の市場買付を決議しました。過去の実績を踏まえると、今後も自社株買いによる株式需給の改善が見込まれ、株価へのポジティブな影響が期待されます。

一方で、2026年3月期の通期業績予想は「現時点で合理的な算定が困難である」として未開示となっています。これは米国の関税政策や半導体市況といった、外部環境の不透明さを反映した慎重な判断の現れでしょう。

現在の株価は4,657円ですが、2026年3月期の通期業績予想が開示されていないため、予想PERは現時点では算出できません。信越化学工業は半導体材料と塩ビを中心に世界トップクラスの技術と供給力を持つ「素材のキングメーカー」と呼べる企業であり、半導体市場の伸びを背景に、持続的な成長が期待できる存在だと言えそうです。

村田製作所（6981）

村田製作所は世界トップクラスの電子部品メーカーとして知られ、特にスマホやPC、自動車などに欠かせない「積層セラミックコンデンサ（MLCC）」で有名です。通信、モビリティ、コンピュータ、家電など幅広い用途向けに高い性能・信頼性のある部品を提供しており、IoTや5G、AIサーバーなどの成長分野には、村田製作所の素材技術はなくてはならないものだと言っても過言ではないでしょう。

2025年7月には、5G／Wi-Fi 7、そして将来の6G対応を見据えた革新的な製品である「高周波XBARフィルター」の量産出荷を開始しました。加えて、自動車向けや産業用途向けの温度センサーや小型加速度センサーなど、多様な製品を新規開発しています。

2025年3月期決算では、売上収益が約1兆7,434億円（前期比+6.3％）、営業利益が約2,797億円（同+29.8％）、純利益は約2,338億円（同+29.3％）と、 AIサーバー向け需要の盛り上がりやモビリティ市場における電動化の加速、円安の進行などの恩恵を受け、大幅増益を達成しました。

現在の株価は2,123.5円、予想PERは約22倍とやや割高感がある水準となっています。たたし、2026年3月期について市場予想を大きく下回る業績見通しを示したことで、株価は大きく下落し、以前よりは過熱感が収まってきています。

最新の高周波XBARフィルター量産や小型加速度センサーなどの革新的な技術、さらには子会社化による新規領域開拓など、成長の種は明確です。短期的な不透明感はあるものの、中長期視点では新技術・展開力・財務余力を兼ね備えており、動向を注視していきたい銘柄です。

TDK（6762）

TDKは電子部品メーカーとして世界的に知られる企業です。特に、スマートフォンや自動車向けの受動部品、センサー、エナジーデバイス（リチウムイオン電池など）で高いシェアを占めています。モバイル向けの小型部品に加え、EV（電気自動車）や産業機器向けの開発も進めており、成長分野への対応力に定評があります。

2025年3月期決算では、売上高が約2兆2,048億円（前期比+4.8%）、営業利益は約2,242億円（同+29.7%）と過去最高を更新しました。これには、特にICT市場向け部品やデータセンター向けHDD関連製品の需要回復、円安の追い風などが寄与しています。

現在の株価は1,663円、予想PERは約23倍と、やや割高感がある水準です。しかし、2024年6月には次世代の固体電池「CeraCharge」向けに、従来比約100倍のエネルギー密度を持つ新素材の開発に成功するなど、その高い技術力は成長性を感じさせます。一方、大型化に伴う製造課題やグローバル競合の激化もあり、投資判断には技術の実用化進捗と量産化の見通しがカギとなりそうです。

TDKは、堅実な部品事業基盤と将来を見据えた研究開発の両立により、中長期的な成長が期待される注目株です。

安川電機（6506）

安川電機は世界トップクラスの産業用ロボットメーカーとして知られています。独自制御技術の活用により、サーボモーターとインバーターでは世界首位、産業用ロボットでも累積台数で世界有数のシェアを誇っています。

2025年度は次世代産業用ロボット「MOTOMAN NEXT」の市場投入の拡大、ソリューション型ビジネスへの転換の加速、データセンター向け「冷却ソリューション」への取り組み強化などを実行するとしています。

2026年2月期第1四半期決算では、売上収益が約1,256億円（前年同期比▲5.1%）、営業利益は約105億円（同▲5.5%）と、減収減益となりました。さらに、米国の関税政策の影響によって需要の先行きに不透明感が高まったことから、通期予想を下方修正し、売上収益が5,150億円（前回予想比▲6.4%）、営業利益は430億円（同▲28.3%）、当期利益は330億円（前回予想比▲29.0%）を見込んでいます。

現在の株価は2,899円、予想PERは約23倍と、やや割高感のある水準です。しかし、MOTOMAN NEXTなどの新製品導入による再成長への挑戦、ソリューション型ビジネスへの転換の加速など、局地的ながら明確な伸びしろも感じられます。

安川電機は構造転換期にはあるものの、自動化・省人化トレンドとの親和性も高く、将来的に再評価される余地があると考えられます。

PKSHA Technology（3993）

PKSHA Technologyは日本発のAIアルゴリズム企業で、自然言語処理や画像認識、機械学習/深層学習技術といったアルゴリズムソリューションを、クラウド経由で企業にライセンス提供しています。PKSHA Technologyの技術はAIチャットボット、AI音声応答、LLM（大規模言語モデル）など多分野で応用され、金融、医療、モビリティ、スマートシティなど幅広い業界に展開されています 。

成長戦略の一環として、UI/UXデザインの専門企業であるエクストーンや、音声認識技術に強みを持つアーニーMLGなどの子会社化を進め、技術と顧客基盤のさらなる強化を図っています 。

2025年9月期第2四半期決算では、売上高が約101億円（前年比+24.0％）、親会社の所有者に帰属する中間利益は約21.3億円（前年比+51.8%）という大きな成長を達成しました。2025年9月期の連結業績予想については、売上収益が200億円（前期比+18.4％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は26億円（前期比+23.8％）を見込んでいます。

現在の株価は3,355円、予想PERは約40倍と高水準であり、割高感は否めません。成長の鈍化や期待に反する四半期決算が続いた場合、株価の大きな調整がある可能性もあります 。

PKSHA TechnologyはAI市場の拡大やM&Aによる領域拡大を背景に、株価の大幅な上昇が期待できる一方で、「期待折り込みリスク」への注意も必要な企業だと言えるでしょう。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで日本株を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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