株価の変動要因とは？株価が上昇下落する仕組み

株価が上下するのはなぜ？

株価が変動する要因とはなんでしょうか。大きく分けて市場全体の要因である「外部要因」と業績などその会社自体の要因である「内部要因」によって左右されます。

外部要因には、企業の業界全体の要因や、政治的イベントの発生などによる要因、市場内部の要因などが挙げられます。内部要因とは、その企業の業績、M&A、株式分割など、企業内での出来事による要因を指します。

ここでは株価に影響を与える要因としておさえておきたいポイントをピックアップして説明します。

1. 景気動向と株価
2. 金利の水準と株価
3. 外国為替と株価
4. 政策や政局と株価
5. 自然災害や天候と株価
6. 海外市場と株価
7. 企業の業績と株価
8. 需給要因と株価

景気動向と株価

国内の景気の動向は株価に大きく影響します。景気が良くなると商品やサービスの売れ行きが良くなり、企業の利益が増え株価は上昇しやすくなります。反対に、不景気になると商品やサービスの売れ行きが悪くなり、企業の利益は減少してしまいます。これに伴い、株価も下落しやすくなります。

金利の水準と株価

金利と株価は逆相関の関係にあります。大まかにいうと、金利が上がると株価が下がり、金利が下がると株価が上がる傾向があります。

金利が低い場合、企業は借入れがしやすくなります。このため企業は資金調達や設備投資を増加します。企業の活動が活発になれば個人の消費も増えます。この好循環により景気が上向き、株価は上昇します。一方、金利が高くなると設備投資などを抑える企業が増えます。個人もローンなど借金をしてまでの消費を控えるようになります。これにより経済活動が停滞し、株価の下落につながります。

外国為替と株価

外国為替の動きも株価の変動に影響を及ぼす要因の一つです。日本企業の輸出入（貿易）は、一般的にドル建てで行われています。円安・ドル高の時、製品を輸出している会社は、受け取る外貨の価値が上昇するというメリットがあります。反対に円高・ドル安の時には輸入を行う企業にメリットがあります。支払うコストが減るからです。このような為替の変動により、企業の業績は影響を受けます。

外国為替と株式市場の関係についてさらに詳しく

政策や政局と株価

各国の政策や政局も、株価に影響を及ぼすことがあります。例えば、景気を回復させるための政策が発表されると株価が上がる傾向にあります。一方、近隣諸国との間に緊張が生じたり、国内の情勢が不安定になったりすると、株価は全体的に下がる傾向にあります。

自然災害や天候と株価

台風、地震、山火事などの自然災害も株価を動かす要因になります。自国内だけでなく、かかわりの深い国での災害も株価に影響することがあります。

また、猛暑や冷夏、干ばつといった天候の状況によっても株価は変化します。例えば冷夏に見舞われたときには農作物がうまく育たず野菜の価格が高騰し、野菜を原材料にしている企業の業績に影響したり、ビールや清涼飲料水メーカーの売り上げが下がったりといったことが予想されます。

海外市場と株価

国内市場だけでなく、海外市場の動きも国内の株価に影響を与えます。米国を代表する株価指数であるダウ平均が大きく下がった場合には、国内の株式市場もダウ平均の動きにともなって下落することがあります。日本株だけを取引している場合でも、海外の市場動向やニュースをチェックしておくのが良いでしょう。

企業の業績と株価

企業の業績と株価は密接にかかわっています。業績が下がれば株価は下がり、反対に業績が上がれば株価も上がるのが一般的な動きです。企業の業績が良ければ配当金の増加だけでなく、積極的な設備投資や事業拡大も期待されるため株価が上昇します。

決算発表はもちろんのこと、今後その企業の業績がどう変化していくのかに投資家は注目します。

決算発表の時期には、IG証券の経済カレンダーをご活用ください。

需給要因と株価

株価は、株を売りたい人と買いたい人の関係により上下します。その株式を買いたい人（需要）が売りたい人（供給）を上回ると株価は上昇し、反対に売りたい人が多い割に買いたい人が少ない状況では株価は下落します。この需要と供給の関係により株価が変動することを需給要因と呼びます。

需給要因と株価の関係についてさらに詳しく

株価変動要因のまとめ

このように、株価の変動要因には景気の動向、金利の水準、外国為替、企業の業績などさまざまなものがあります。株式や株価指数を取引する際には、これらの要因により株価が変化することを理解しておきましょう。

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