ソニーグループ、低迷株価に反転期待　8日決算　メモリ不足解消焦点

ソニーグループの2026年1-3月期決算はゲーム事業の営業利益が19.5％増の見通し

ソニーグループは5月8日正午に1-3月期決算を発表。午後4時から業績説明会を開く。ブルームバーグがまとめた事前予想によると、ソニーグループが主力事業と位置付けるゲーム、音楽、映画のエンターテインメント3事業の営業利益の合計は前年同期比30.5％増の2999億円になる見通し。なかでも注目度が高いゲーム事業が19.5％増の1107億円と見込まれているほか、音楽事業は55.7％増の1301億円、映画事業は10.4％増の590億円になるとみられている。

ソニーグループの株価は最高値から32.17％安　下落基調から抜け出せず

ソニーグループの株価（6758）の27日の終値は3188円で、前回の決算発表前日の2月4日との比較では4.69％安。11月14日につけた最高値（4700円）との比較では32.17％安に低迷している。またイスラエルと米国によるイラン攻撃前日にあたる2月27日との比較では12.65％安で、株価が下落基調から抜け出せていない。

ブルームバーグによると、直近の株価と今後12か月の予想1株当たり利益（EPS）から算出される株価収益率（PER）は27日段階で16.5倍程度。前回決算発表前日の17.1倍程度からやや割安になっているほか、株式市場で人工知能（AI）ブームが本格化した2023年以降の平均値（17.8倍程度）も下回っている。アナリストが提示する目標株価の平均は4835円で、27日終値よりも52％ほど高い。28人のアナリストのうち、25人は買い、3人は維持を勧めている。

メモリ半導体の調達確保は道半ば　株価は6万円到達の日経平均と好対照

ソニーグループの業績をめぐっては、AIブームを背景として起きているメモリ半導体の品薄が懸念材料となっている。家庭用ゲーム機のプレイステーション（PS）などの生産にはメモリ半導体が不可欠で、供給不安や価格高騰はソニーグループの業績の悪材料になるためだ。ソニーグループの陶琳CFOは3カ月前の前回決算発表で、ゲーム事業でのメモリ半導体の供給について「来年度の年末商戦をマネージするために必要な最低限の確保にはすでにめどがついた」としつつ、需要にしっかり応えるだけの供給確保に向けた協議は依然として必要だとの考えを示した。同様に、デジタルカメラなどのハードウェア事業での年末商戦に向けたメモリ半導体の調達確保については「概ねついている」としていた。

こうした中、ソニーグループの株価の値動きは、半導体株が牽引役となって急騰した日経平均株価（N225）の値動きとは対照的だ。日経平均はホルムズ海峡封鎖の長期化が投資家心理を悪化させていた3月31日につけた直近の安値から、4月27日終値までに18.55％高となって、史上初の終値ベースでの6万円台に到達。一方、ソニーグループの株価は同じ期間で0.65％安となっている。同じ期間では、ソニーグループのゲーム事業と同様に家庭用ゲーム機をビジネスモデルの中核として位置付ける任天堂（7974）が10.05％安となっており、どちらもメモリ半導体不足の懸念に足を引っ張られているようだ。

ドル円相場の円安基調もソニーグループの追い風　前年比での成長が容易に

一方、ソニーグループの業績には円安という追い風がある。ソニーグループは前回決算で2026年3月期の業績見通しを作成する際、1-3月期のドル円相場（USD/JPY）を1ドル＝152円前後と想定。実際の1-3月期のドル円相場は平均156.88円で推移しており、円安のメリットを享受できている可能性がありそうだ。また4月以降のドル円相場は平均159.23円で取引されており、1年前の4月の水準（144.28円）との比較で大幅な円安。前年比での成長を容易にする側面がある。

株価の割安感や半導体の堅調さも好材料　下落基調の株価が反転する可能性

また、ソニーグループの株価の割安感も今後の株価の反発を予感させる。ソニーグループの株価は11月の最高値から3割超値下がりしている一方、この間の予想1株当たり利益の変化は0.96％増と堅調だ。投資家が日経平均に対して強気な姿勢を強めたように、ソニーグループについても強気が戻ってくれば、株価には大きく値上がりする余地があるといえる。

ソニーグループの映画事業や音楽事業はホルムズ海峡封鎖などによるサプライチェーンの混乱の影響を受けづらい。スマートフォン向け画像センサーが主力の半導体事業も高価格帯スマホ向けの製品が中心であるため、メモリ半導体不足に起因する中国系スマホブランドの販売苦戦の悪影響は軽いともみられる。このためソニーが8日の決算発表で、メモリ半導体の調達について不安を払拭する力強い情報発信ができれば、円安という追い風もあいまって、ソニーグループの株価に上昇圧力がかかる可能性がありそうだ。