【2026年第1四半期】半導体銘柄おすすめ5選

半導体株とは？

半導体株（半導体銘柄）とは、半導体を製造・開発している企業の株式のことを指します。半導体は私たちの身の回りにあるスマートフォンやパソコン、自動車など、多くの製品に使われており、現代社会に欠かせない技術です。そのため、半導体を扱う企業の業績は、経済全体やテクノロジーの進化に大きく左右されやすいという特徴があります。

有名な半導体株には、アメリカのNvidia、台湾のTSMC、韓国のサムスン電子、日本では東京エレクトロン、信越化学工業、アドバンテストなどが挙げられます。これらはスマートフォンやAI、自動運転車などの分野で重要な役割を果たしている企業です。

このように、半導体市場は最先端のテクノロジーとともに成長していく可能性の高い分野であり、投資対象としても非常に注目されています。

半導体株の背景知識

半導体は、アップル（AAPL）のような大手IT企業からテスラ（TSLA）のような大手自動車企業まで、世界の主要企業の根幹を支える役割を担っています。

一時は半導体不足がさまざまな分野のビジネスに悪影響を及ぼしました。しかし現在では長期のサプライチェーン危機から立ち直りつつあり、さらに人工知能（AI）やデータセンターによる需要も高まっていることから、半導体業界は魅力的な分野となっています。

ただし、インフレの長期化、金利の上昇、天然資源価格の上昇、地政学的不確実性の高まりなどの課題に世界経済が取り組む中で、どの半導体銘柄が有望なのか見極めることが重要です。

半導体株を取引するメリット・デメリット

この項目では、半導体株を取引するメリットとデメリットについて解説していきます。

1. メリット
2. デメリット

メリット

半導体株を取引するメリットとしては、まず成長性の高さが挙げられます。半導体はスマートフォンやパソコンだけでなく、今後さらに成長が期待されるAI分野や自動運転車、IoT（モノのインターネット）などに欠かせない重要な部品です。技術革新とともに、新しい需要が次々と生まれやすい分野だと言えます。

また、世界的なニーズの高さも特徴です。半導体は世界中の多くの産業で必要とされているため、グローバルに展開している企業が多く、海外市場の成長を取り込める機会があります。

さらに、半導体産業は注目度が高い市場であることから、ニュースや情報が豊富で、学びやすいという点も初心者投資家にとってはメリットになるでしょう。

デメリット

一方で、半導体株には注意すべきデメリットもあります。最も大きなデメリットは、ボラティリティが高い（値動きが大きい）ことです。世界的な景気や技術トレンド、政府の方針、国際関係などさまざまな影響を受けやすいため、株価が急騰・急落しやすい傾向があります。

また、技術の変化が非常に速いため、今まで主力だった製品や企業が短期間で苦境に立たされるケースも少なくありません。さらには、半導体そのものが一時的に余って価格が下がる「シリコンサイクル（約3～4年周期で好況と不況を繰り返す現象）」と呼ばれる現象もあり、企業の業績が上下しやすいのも特徴です。

加えて、専門用語や業界知識が必要になる場面があるため、最初は取引が少し難しく感じられるかもしれません。

半導体株を取引するには

半導体銘柄は、個別株として取引することも、上場投資信託（ETF）を通じて取引することもできます。例えば、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は米国の半導体株に連動する指数として広く知られています。

他の業界と同様、半導体関連企業も決められた決算時期に決算を発表します。決算発表が迫るにつれて、取引量は急増し、市場のボラティリティが高まる傾向があるので、決算をまたいで取引する際には注意が必要です。

さらに、企業による重大発表や新製品の発表、連邦準備制度理事会（FRB）による金融政策に関する情報の発表時などにも、ハイテク関連銘柄のボラティリティが高まります。その結果、半導体関連銘柄の取引にも影響が波及する可能性があります。

注目の半導体株5選

ここでは、2026年第1四半期に注目すべき半導体関連株を5つ紹介します（株価とその推移は2月16日時点のものを引用しています。また、過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）。

1. ソフトバンクグループ（9984）
2. 三菱電機（6503）
3. ソニーグループ（6758）
4. アドバンテスト（6857）
5. 東京エレクトロン（8035）

ソフトバンクグループ（9984）

ソフトバンクグループは、単なる通信キャリアを起点とする企業から、AIやロボティクスなどを軸に据えた投資持株会社へと変貌を図っており、世界最大級の半導体・AI投資企業としての地位を固めています。

2026年2月には、「子会社のソフトバンクが米AMDと共同で、次世代AIインフラにおけるAMD Instinct GPUの活用に向けた検証を開始した」というニュースが報じられました。こうしたハードウェアからソフトウェアに至るAIエコシステムへの全方位的な関与が、同社の成長エンジンとなっています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約5兆7,192億円（前年同期比＋7.9％）、投資損益は約4兆2,203億円（同＋94.5％）、親会社の所有者に帰属する純利益は約3兆1,726億円（同＋398.7％）と、大幅な増益を達成しました。

これは主に、OpenAIへの出資に係る投資利益2兆7,965億円が要因となっています。2026年3月期通期の予想は、「未確定な要素が多く、連結業績を見通すことが困難」として公表を控えています。

現在の株価は4,688円、予想PERは通期予想が公表されていないため算出されていません。PBRは約1.7倍となっており、資産面から見ると、半導体・AI関連銘柄の中では相対的に落ち着いた水準といえます。

ソフトバンクグループは、OpenAIへの大規模な出資や、買収した英Armを通じた半導体市場の支配、さらにはAMDとのインフラ連携など、生成AI革命のすべての層において支配的なポジションを築きつつあります。AIの進展がもたらす産業構造の変化を背景に、同社は日本の半導体・AI関連企業の中でも投資家の関心を集めやすい存在と位置付けられています。

三菱電機（6503）

三菱電機は、日本を代表する大手総合電機メーカーの一つです。一般消費者向けの家電に加え、パワー半導体や社会インフラ、FA（ファクトリーオートメーション）を軸として、市場で極めて強固な地位を築いています。

2026年中に、熊本県に建設中の新工場がSiCパワー半導体の試作を開始する予定であり、EVメーカーやAIデータセンター向けに、電力効率を飛躍的に高めるデバイスを供給する体制を整えています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約4兆1,560億円（前年同期比＋3.9％）、営業利益は約2,947億円（同－2.9％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は約2,982億円（同＋20.2％）と、純利益が大幅に増加しました。

投資先からの利益や、受取利息や配当金などの金融収益が全体を牽引しています。2026年3月期通期では、売上高が5兆7,600億円（前期比＋4.3％）、営業利益は4,000億円（同＋2.1％）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,600億円（同＋11.1％）を見込んでいます。

現在の株価は5,519円、予想PERは約31倍、PBRは約2.7倍と、利益面と資産面共に割高感は否めません。しかし、これは三菱電機に対する投資家の期待の表れでもあります。

防衛・宇宙事業における大規模な受注残高も将来の収益安定性を担保しており、半導体銘柄としての成長性と、伝統的な社会インフラ企業としての安定性を兼ね備えた銘柄として、三菱電機は投資家から熱い視線が注がれています。

ソニーグループ（6758）

ソニーグループは、ゲームや音楽、映画といったエンターテインメント事業から、半導体やエレクトロニクスまで、多角的な事業を展開している日本のグローバル企業です。独自の事業ポートフォリオは、世界的に揺るぎない存在感を放っています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約9兆4,432億円（前年同期比＋2.3％）、営業利益は約1兆2,839億円 （同＋21.0％）、当社株主に帰属する四半期純利益は約9,477億円（同＋12.4％）と、増収・増益を達成しました。

イメージング＆センシング・ソリューション分野が大幅な増益となり、ゲーム＆ネットワークサービス分野も好調でした。一方で、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス分野は減益となりました。

2026年3月期通期では、売上高が12兆3,000億円（前期比＋2.2％）、営業利益は1兆5,400億円（同＋20.6％）、当社株主に帰属する当期純利益は1兆1,300億円（同＋5.9％）を見込んでいます。

現在の株価は3,608円、予想PERは約19倍、PBRは約2.6倍と、利益規模とのバランスでは、極端な割高感を示す水準とはなっていません。AppleのiPhone向けイメージセンサー供給など、グローバルでの事業展開を踏まえると、比較的落ち着いた評価水準に位置しています。

「AIブームに伴う世界的なチップ不足の影響により、次世代機となるPlayStation 6の発売が2028年以降にずれ込む可能性がある」と一部で報じられたことは気掛かりですが、半導体の巨人達と並び、AI時代における視覚領域を支える企業の一つとして、その重要性は今後さらに増していくでしょう。

アドバンテスト（6857）

アドバンテストは、生成AIやデータセンターの進化に不可欠な半導体テスト装置で世界トップクラスのシェアを誇る企業であり、先端半導体市場の成長を支える重要な役割を担っています。AI市場の急拡大に伴い、高性能半導体に対する需要は爆発的に増加しており、より複雑で高精度なテストソリューションが求められる中、アドバンテストの事業機会は大きく拡大しています。

2026年3月期第3四半期の決算では、売上高が約8,005億円（前年同期比＋46.3％）、営業利益は約3,460億円（同＋110.8％）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約2,485億円（同＋105.0％）と、大幅な増収・増益を達成しました。

テストシステム事業の売上高が7,231億円（同＋51.1％）、セグメント利益は3,577億円（同＋103.2％）と、非常に大きな成長を示しました。

2026年3月期通期では、売上高が1兆700億円（前期比＋37.2％）、営業利益は4,540億円（同＋99.0％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,285億円（同＋103.8％）と予想されています。これは、第3四半期の好調な実績と、第4四半期も良好な事業環境が継続する見通しを反映しています。

現在の株価は27,100円、予想PERは約60倍、PBRは約29.1倍と、利益面と資産面の評価倍率はいずれも高めとなっています。これは、アドバンテストが市場から注目を集めている結果だといえるでしょう。

トランプ政権による関税政策の影響や、中国向け輸出規制の強化などの懸念材料は存在するものの、NVIDIAや TSMCといった主要顧客との取引関係を背景に、アドバンテストは半導体市場の成長局面で存在感を発揮しています。

東京エレクトロン（8035）

東京エレクトロンは、半導体製造装置のリーディングカンパニーであり、AIインフラ投資の拡大から恩恵を受ける中核企業の一つです。生成AIの急速な普及に伴い、データセンターなどで使用される高性能なAI半導体の需要が世界的に高まっており、これが同社の業績を牽引しています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約1兆7,317億円（前年同期比－2.5％）、営業利益は約4,192億円（同－18.3％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は約3,601億円（同－10.2％）と、減収・減益となりました。

中国における設備投資に一服感がみられた一方、生成AI用途の半導体向け設備投資が大きく伸びました。

2026年3月期通期では、売上高が2兆4,100億円（前期比－0.9％）、営業利益は5,930億円（同－15.0％）、親会社株主に帰属する当期純利益は5,500億円（同＋1.1％）を見込んでいます。

現在の株価は41,380円、予想PERは約34倍、PBRは約9.5倍と、市場評価は高めに推移しています。ただし、2026年2月から3月末までの短期間で最大1,500億円規模の自己株式取得を実施するという積極的な株主還元策を発表しており、これが投資家心理を強力に下支えしそうです。

米中対立や輸出規制といった地政学リスクを注視する必要はありますが、AIインフラの拡大が続く中で、東京エレクトロンは日本を代表する半導体銘柄の一つとして、今後も中心的な役割を果たしていくことが期待されます。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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