方法や考え方次第で、日本株取引は魅力的かつ実りあふれるものとなります。この記事では、株初心者が注目すべき日本株5選をご紹介します。いずれも、成長性や安定性などを総合的に考慮して選定しています。
最近では、初心者トレーダーには情報量が豊富すぎるあまりに、時に少々圧倒されることもあるようです。以下では、取引を開始する際に考慮すべき点をいくつか紹介します。
市場、取引戦略、リスク管理について学ぶことを優先しましょう。本やウェビナー、ウェブサイト上の教育コンテンツなどを活用して、知識を蓄えることが大切です。
取引計画とは、取引を行う際に守るべき一連のルールです。この計画には、投資目標、リスク許容度、エントリーポイントとエグジットポイント、取引を管理するための戦略などが含まれています。しっかりとした取引計画は取引の判断の目安となり、感情的な取引を避けることができます。
トレーダーは逆指値注文(ストップ注文)や指値注文(リミット注文)などのツールを活用することで、リスクを抑えることができます。逆指値注文では、あらかじめ指定した価格まで株価が下落した場合に、ポジションを終了するように設定できます。指値注文では、現在の価格よりも有利な価格で売買するように設定でき、好ましいエントリー・エグジットポイントを見つけるために市場を常時監視する手間が省けます。
投資の進捗状況を把握して改善点を特定したり、失敗から学んだりするために取引記録をつけましょう。取引記録は取引パターンを表すため、取引判断をより確かなものとします。
株取引の初心者は、日常生活でよく見かける有名企業から取引を始める方が簡単かもしれません。ブランドやサービスを知っていることで、その会社がどれほどうまくいっているかを測りやすくなるでしょう。
取引高や流動性の高い銘柄を選びましょう。取引が多い銘柄は売買をすぐに行うことができ、利益確定の機会が増えます。あまり知られていない小型株の方がリターンが大きい場合もありますが、入念な調査が必要なうえ、取引高が低い傾向があります。
日本株の取引は、初心者にとって始めやすく学びやすいというメリットがある一方で、注意すべきデメリットもあります。メリットとデメリットをしっかりと理解し、自身にとって最適な一歩を踏み出す準備をしましょう。
初心者が日本株に投資する最大のメリットは、なんといっても情報の集めやすさと企業との距離の近さにあります。日本に住んでいれば、日本語で企業のニュースや決算情報をリアルタイムで手軽に入手できます。また、普段の生活で利用しているサービスや身近な商品を作っている企業も多く、どのような事業で利益を上げているのかを具体的にイメージしやすいのも強みです。
例えば、お気に入りの自動車メーカーや、よく行くコンビニエンスストアを思い浮かべてみてください。テレビのニュースや新聞、Webサイトなどで、その企業の新しいサービスや業績に関する話題を自然と目にすることも多いのではないでしょうか。このように、情報収集が簡単で、なじみ深い企業に投資できるという点が、日本株が投資の第一歩として多くの方に選ばれている理由のひとつです。
日本株のデメリットとしては、市場全体の成長が比較的緩やかであることが挙げられます。アメリカなどの株式市場と比較すると、日本市場全体の成長ペースは緩やかな傾向があります。これは、日本の経済が成熟期に入っていることや、少子高齢化といった社会構造の問題が背景にあるためです。
例えば、過去数十年の株価チャートを見てみると、アメリカの代表的な株価指数が右肩上がりで力強く成長してきたのに比べ、日経平均株価は「失われた30年」とも呼ばれる長い停滞を経て、ようやく最高値を更新しました。また、地震や台風といった自然災害が多いという地理的なリスクも、日本株特有の注意点だと言えます。
このように、米国株ほどの急成長は期待しにくい点や、日本特有の社会的・地理的リスクがあることは、日本株への投資を始める前に知っておきたいデメリットです。
このほかにも、初心者の方に役立つ情報をこちらのページで紹介しています。
ここでは、初心者向けの注目銘柄を5つご紹介します(価格と株価推移は11月17日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません)。
ソニーグループは、ゲームや音楽、映画といったエンターテインメント事業から、半導体、エレクトロニクスなど、幅広い分野で事業を展開する日本有数のグローバル企業です。この多様な収益源を持つビジネスモデルは、特定の業界の不振を他部門で補うことができるため、株式初心者にとって比較的投資しやすい銘柄となります。
2026年3月期第2四半期(2025年4月1日~2025年9月30日)の決算では、売上高が約5兆7,295億円(前年同期比+3.5%)、営業利益は約7,689億円(同+20.4%)、当社株主に帰属する中間純利益は約5,705億円(同+13.7%)と、増収・増益を達成しました。売上高と営業利益については、第2四半期として過去最高を記録したことが発表されています。
ゲーム&ネットワークサービス分野や、イメージング&センシング・ソリューション分野(画像処理技術とセンサー技術を駆使して、様々な産業や日常生活における課題を解決するための技術)の大幅増益が全体を牽引しました。一方、エンタテインメント・テクノロジー&サービス分野は減収・減益となりました。
2026年3月期通期は上方修正され、売上高が12兆円(前期比-0.3%)、営業利益は1兆4,300億円(同+12.0%)、当社株主に帰属する当期純利益は1兆500億円(同-1.6%)と予想されています。営業利益は増益を見込むものの、一連の米国の関税政策の変更による影響を考慮し、当期純利益は減益となる見通しです。
現在の株価は4,548円、予想PERは約26倍、PBRは約3.5倍と、利益面と資産面共に割高感があります。これは、ソニーグループが持つ強力なブランド力やコンテンツ(IP)といった無形資産、そして将来の成長性が市場から高く評価されている結果と捉えることができます。
ソニーグループは、好調な業績見通しと共に自社株買いの開始も発表しており、株主還元への意識も示しています。堅調な業績と明確な成長戦略、さらには高い株主還元意識を持つ企業として、ソニーグループは中長期で注目に値する銘柄の一つです。
トヨタ自動車は、ハイブリッド車(HV)の圧倒的な強みを基盤に、電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)まで視野に入れた「全方位戦略」を掲げる世界的な自動車メーカーです。その安定した財務基盤と世界的なブランド力は、株式初心者にとっても馴染み深く、中長期的な投資対象として検討しやすいでしょう。
2026年3月期第2四半期(2025年4月1日~2025年9月30日)の決算では、営業収益が約24兆6,308億円(前年同期比+5.8%)と増収になった一方、営業利益は約2兆57億円(同-18.6%)、親会社の所有者に帰属する中間利益は約1兆7,734億円(同-7.0%)と減少しました。
営業収益が同期として過去最高を更新したものの、諸経費の増加や為替変動の影響などが利益面での重石となりました。
2026年3月期通期では、営業収益が49兆円(前期比+2.0%)、営業利益は3兆4,000億円(同-29.1%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は2兆9,300億円(同-38.5%)と大幅な減益を見込んでいます。
これは米国における関税政策の通期分の営業利益への減益影響見込みとして、1兆4,500億円を織り込んでいることが主因です。しかし、トランプ大統領が牛肉やトマト、コーヒー、バナナなど幅広い輸入食品を対象として、相互関税の対象から除外する大統領令に署名するなど、その方針は変化を見せています。
現在の株価は3,119円、予想PERは約14倍、PBRは約1.1倍と、割安感や割高感はあまり感じられない水準となっています。約3.1%という高い配当利回りも魅力的です。
トヨタ自動車は短期的には減益という課題を抱えつつも、HVの強固な収益力とEVなどへの大規模な投資を両立させる、世界でも類を見ない自動車メーカーとして中長期的な成長が期待されます。
アドバンテストは、スマートフォンやパソコン、AIサーバーなどに不可欠な半導体の性能や品質を測定・検査する「テスタ(試験装置)」の製造で世界トップクラスのシェアを持つ企業です。特に、生成AIの普及で需要が爆発しているGPUやHBM(広帯域メモリー)といった最先端半導体の試験装置に強みを持っており、株式初心者にとってもAIブームの恩恵を受ける投資対象として検討しやすい銘柄でしょう。
2026年3月期第2四半期(2025年4月1日~2025年9月30日)の決算では、売上高が約5,267億円(前年同期比+60.0%)、営業利益は約2,324億円(同+145.0%)、親会社の所有者に帰属する中間利益は約1,698億円(同+144.9%)と、大幅な増収・増益を達成し、いずれも過去最高を更新しました。
AI関連の高性能半導体向けテスタ需要が顕著に拡大し、今回の増収・増益に寄与しました。一方で、自動車や産業機器関連などの半導体需要は軟調でした。
2026年3月期通期は上方修正され、売上高が9,500億円(前年同月比+21.8%)、営業利益は3,740億円(同+63.9%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は2,750億円(同+70.5%)にそれぞれ引き上げられました。AI向け半導体が市場成長を牽引し、テスタ需要も前年を上回る見通しです。ただし、地政学的リスクや為替変動リスクなど、不確実性も残されています。
現在の株価は20,000円、予想PERは約53倍、PBRは約23.8倍と、割高さが際立つ水準です。ただし、決算での大幅な増収・増益や、AI半導体という巨大な成長市場を考慮すれば、一定の合理性が認められます。
アドバンテストはAIの進化に不可欠な試験装置を提供しており、成長株としての側面を強く持っています。株価の変動は大きいものの、AIの将来性に投資するという意味で、中長期で注目しておきたい銘柄です。
三菱UFJフィナンシャル・グループは、銀行や信託、証券、カードなどを傘下に持つ日本最大の総合金融グループです。長らく続いた低金利政策のもとでは収益性が圧迫されてきましたが、近年は国内の金利上昇期待や積極的な株主還元策が注目され、「金利のある世界」への移行を象徴する銘柄として関心が高まっています。
2026年3月期第2四半期(2025年4月1日~2025年9月30日)の決算では、経常収益が約6兆8,938億円(前年同期比+0.5%)、経常利益は約1兆7,467億円(同+0.6%)、親会社株主に帰属する中間純利益は約1兆2,930億円(同+2.8%)となりました。経常利益は微減となりましたが、経常収益が微増、中間純利益は増加しており、全体として堅調な業績を維持しています。
2026年3月期通期では、親会社株主に帰属する当期純利益の目標値を従来の2兆円から2兆1,000億円へと上方修正しました。さらに、総額2500億円を上限とする自社株買いの実施を発表しており、年間配当予想も従来の1株あたり70円から74円へと引き上げられ、5期連続の増配となる見込みです。
現在の株価は2,426.5円、予想PER(目標値ベース)は約14倍、PBRは約1.3倍と、利益面から見ると若干割安感がある一方、資産面ではやや割高に評価されています。
日本の大手銀行は長年にわたりPBRが1倍を下回ることが課題とされてきましたが、三菱UFJフィナンシャル・グループはこれを大きく上回っており、これは市場評価の改善が明確に表れた結果です。また、約3.1%という高い配当利回りも魅力です。
三菱UFJフィナンシャル・グループは、国内金利上昇を追い風に本業収益を押し上げ、利益を大規模な増配と自社株買いで株主に還元することで、投資家にとって魅力的な好循環を生み出しています。日本の金融政策の転換期において、中核的な恩恵を享受する銘柄として、今後も目が離せません。
朝日インテックは、心筋梗塞や狭心症などの治療に用いられるカテーテル治療用の「ガイドワイヤー」において、世界トップクラスのシェアを誇る医療機器メーカーです。極細のワイヤーロープを製造する独自技術を応用し、素材開発から製品化まで一貫して行う高い技術開発力が最大の強みです。
2026年6月期第1四半期(2025年7月1日~2025年9月30日)の決算では、売上高が約361億円(前年同期比+15.6%)、営業利益は約130億円(同+34.0%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は約92億円(同+35.7%)と、大幅な増益を達成しました。メディカル事業、デバイス事業が共に好調で、増収・増益となっています。
2026年6月期通期では、売上高が約1,309億円(前期比+9.0%)、営業利益は約326億円(同+8.5%)、親会社株主に帰属する当期純利益は約238億円(同+86.9%)を見込んでいます。
第1四半期の実績は好調ですが、欧州での価格改定の影響による売上高減少の可能性などを精査中のため、予想は据え置かれています。
現在の株価は2,680円、予想PERは約30倍、PBRは約4.8倍と、利益面と資産面共にかなり割高感がある水準です。これは、朝日インテックが持つ世界トップクラスの技術力と、世界的な高齢化でカテーテル治療の需要拡大に対する高い成長期待が反映された結果と言えます。
このように、朝日インテックは好調な決算、そして強力な製品競争力と明確な成長市場を背景に、今後も継続的な株価上昇が期待されます。
本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。