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【2026年第2四半期】ハイテク株の注目銘柄5選

日本経済は2025年に入って以降苦戦を強いられているものの、日本のハイテク株は堅調に推移しています。ここでは、注目のハイテク株5選を紹介します。いずれも、成長性や市場での注目度などを総合的に考慮して選出しています。

ハイテク株の注目銘柄5選 出所:ゲッティ

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IG証券

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取引戦略レポート

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ハイテク株とは?ハイテク株の背景知識

ハイテク株とは、半導体、ソフトウェア、AI、クラウドサービスなどの技術革新を基盤にした企業の株式を指します。近年、特に注目されているのはAI関連の需要です。エヌビディアのような半導体大手が代表例で、AIの急速な成長が彼らの業績を押し上げています。日本株は、米国のハイテク株と強く連動しており、とりわけ米フィラデルフィア半導体株価指数の動きが日経平均に影響を与えています。

2024年は、ISM製造業景況感指数の悪化により、米ハイテク株が下落し、日本市場も影響を受けました。しかし、ハイテク株の基礎であるAIや半導体需要は引き続き堅調に推移しています。今後の利下げや経済指標次第では、再び成長する可能性があります。

短期トレーダーにとって、ハイテク株は短期間での利益を狙いやすいものの、外部要因の影響を受けやすいので、リスク管理が重要となります。

ハイテク株を取引するメリット・デメリット

ここで、ハイテク株を取引するメリットとデメリットについて解説します。

  1. メリット
  2. デメリット

メリット

ハイテク株の最大の魅力は、他の業種と比べ、株価が大きく上昇する可能性が高い点にあります。AIや半導体、自動運転など、今後の世界を変えるようなテクノロジーに関わっている企業が多いのがハイテク株の特徴です。これらの企業はイノベーションを武器に急成長することがあり、株価もそれに応じて大きく上昇する傾向があります。

例えば、東京エレクトロンやアドバンテストのように、短期間で株価が跳ね上がるケースも珍しくありません。また、話題性が高く、報道も多い傾向があるため、情報収集がしやすいこともメリットです。

このように、ハイテク株は「成長を先取りして投資したい」人にとって大きなチャンスとなります。適切な銘柄を適切なタイミングで選ぶことで、将来的に有望なリターンを期待できる分野と言えるのではないでしょうか。

デメリット

ハイテク株はリターンが大きい反面、値動きが激しく、ハイリスクである点に注意が必要です。ハイテク株は成長期待で買われるケースが多いため、少しでも業績の失速やネガティブなニュースが出ると、株価が一気に下がることがあります。

また、世界的な景気の動向や金利政策の影響を受けやすく、不況や利上げがあるとハイテク株が真っ先に売られることも少なくありません。加えて、企業同士の技術競争が激しく、一つのミスで倒産してしまう可能性もあります。

ハイテク株は大きな成長の可能性を秘めた魅力的な分野である一方、リスクも大きく、慎重な対応が求められます。資金の一部にとどめたり、損切りルールを明確に決めて取引したりするなど、自分のリスク許容度に合ったスタイルで取り組むことが重要です。特に初心者の方は、「今の価格が割高ではないか」を冷静に見極めて取引するようにしましょう。

ハイテク株の取引方法

投資家はハイテク株を個別に取引したり、幅広いポートフォリオの一部として取引したり、あらかじめ決められた指標や上場投資信託(ETF)などを通じて取引したりすることができます。世界的に最も人気がある指標の一つには、米国の大手企業のメタ(旧フェイスブック)、アップル、アマゾン(AMZN)、ネットフリックス、アルファベット(GOOGL)で構成されるFANG+(ファングプラス)指数があげられます。

他のセクターと同様に、テクノロジー関連企業も決算シーズンに決算発表を行います。この時期には取引が急増し、市場のボラティリティが高まる傾向があります。さらに、ハイテク株の流動性は、企業の発表や製品開発、中央銀行による金融政策に関する発表など、重要なマーケットイベントがある際にも急上昇することがあります。

注目の日本のハイテク株5選

ここでは、注目の国内ハイテク株5選を紹介します。株価やその他の数値は2026年4月7日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

  1. TDK(6762)
  2. ファナック(6954)
  3. アドバンテスト(6857)
  4. ソフトバンクグループ(9984)
  5. 三菱電機(6503)

TDK(6762)

TDKは、スマートフォン向け小型リチウムイオン二次電池や、データセンター向けHDDヘッドといった中核事業を軸に、生成AI革命を支える不可欠な電子部品メーカーとしての地位を確立しています。

2026年3月には、4月1日付でインドにアジア大洋州の地域統括拠点を設立し、高い成長が期待されるインドやアジアでさらなる事業拡大を目指すことが発表されました。世界有数のエンジニアリングと基礎研究の人材を抱えるインドで、新技術への投資を実行するとしています。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上高が約1兆8,585億円(前年同期比+11.3%)、営業利益は約2,307億円(同+10.4%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約1,812億円(同+12.6%)と、増収・増益を達成しました。

特に、ICT(情報通信技術)市場向けや、産業機器市場向け部品の堅調な需要が業績を牽引しました。一方で、自動車市場ではBEV(電気自動車)向け需要の低迷が継続しています。

2026年3月期通期では、売上高が2兆4,700億円(前年比+12.0%)、営業利益は2,650億円(同+18.2%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,900億円(同13.7%増)と見込まれています。

現在の株価は2,076.5円、予想PERは約20倍、PBRは約1.8倍と、利益面と資産面共にやや割高感があります。しかし、TDKの高い技術力と成長性を考慮すれば、投資妙味のある水準だと見ることもできるでしょう。

リチウムイオン電池やデータセンター向けHDDヘッド、電気自動車向け部品など、多方面での成長シナリオが描けるTDKは、今後も中長期的な企業価値の向上が大いに期待されます。

ファナック(6954)

ファナックは、世界的な産業用ロボット市場でトップクラスのシェアを維持し続けており、生成AIの力を実世界の製造現場に統合するフィジカルAIの旗振り役でもあるなど、ハイテク株の象徴ともいえる存在の企業です。

2026年3月には、北米市場での競争力を高めるため、米国ミシガン州に9,000万ドルを投じて新たなロボティクス拠点を建設する計画を明らかにしました。この新拠点は2027年後半の稼働を目指しており、北米での供給とサービス体制を一段と強固にする狙いがあります。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上高が約6,233億円(前年同期比+6.5%)、営業利益は約1,277億円(同+15.6%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は約1,168億円(同+13.7%)と、増収・増益を達成しました。

ロボット部門の売上高が約2,692億(同11.1%増)と好調で、FA部門やロボマシン部門、サービス部門の売上高も増加しました。2026年3月期通期では、売上高が8,407億円(前期比+5.5%)、営業利益は1,729億円(同+8.8%)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,580億円(同+7.1%)と予想されています。

現在の株価は5,504円、予想PERは約32倍、PBRは約2.8倍と、利益・資産の評価はやや高めと考えられます。しかし、AIとロボティクスの融合という新たな成長テーマを考慮すると、同社の売上は中長期的な右肩上がりが期待でき、これが投資家に好感されている結果だといえるでしょう。

ファナックは、ハードウェアの信頼性に最新のAI技術を統合することで、世界のスマートファクトリー化を牽引する企業へと変貌を遂げており、今後もフィジカルAIの普及と共にさらなる成長が期待できそうです。

アドバンテスト(6857)

アドバンテストは、生成AIやデータセンターの進化に不可欠な半導体テスト装置で世界トップクラスのシェアを誇る企業であり、先端半導体市場の成長を支える重要な役割を担っています。AI市場の急拡大に伴い、高性能半導体に対する需要は爆発的に増加しており、より複雑で高精度なテストソリューションが求められる中、アドバンテストの事業機会は大きく拡大中です。

生産能力の面で積極的な投資を継続しており、2025年時点の月間3,000台から2026年中に5,000台へとテスタの供給体制を大幅に増強する計画を推進しています。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上高が約8,005億円(前年同期比+46.3%)、営業利益は約3,460億円(同+110.8%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約2,485億円(同+105.0%)と、圧倒的な増収・増益を達成しました。

テストシステム事業の売上高が7,231億円(同+51.1%)、セグメント利益は3,577億円(同+103.2%)と、著しい成長を示しました。

2026年3月期通期では、売上高が1兆700億円(前期比+37.2%)、営業利益は4,540億円(同+99.0%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,285億円(同+103.8%)と予想されています。これは第3四半期の好調な実績と、第4四半期も良好な事業環境が継続する見通しを反映しています。

現在の株価は22,200円、PERは約49倍、PBRは約23.9倍と、利益面と資産面の水準が高めです。これは、AIという巨大な成長トレンドに対する投資家の強い期待が株価に織り込まれているためだと考えられ、世界経済の減速や在庫調整で受注が鈍化するようなことなどがあれば、期待先行の反動として株価が大幅な調整局面に入る可能性もあります。

検証コストが上昇し続ける半導体の高度化は、アドバンテストにとって大きな収益機会です。同社は今後も中長期的な成長が期待される日本のハイテク株の代表格だといえるでしょう。

ソフトバンクグループ(9984)

ソフトバンクグループは、単なる通信キャリアを起点とする企業から、AIやロボティクスなどを軸に据えた投資持株会社へと変貌を図っており、その存在感を世界規模で一段と強めています。

2026年3月には、OpenAIへの投資資金を確保するため、みず⁠ほ銀行や​三井住友​銀行、JPMorgan Chase、Goldman Sachsなどと、最大400億米ドルのつなぎ融資を契約し、さらなる攻めの投資に向けた財務基盤を強化中です。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上高が約5兆7,192億円(前年同期比+7.9%)、投資損益は約4兆2,203億円(同+94.5%)、親会社の所有者に帰属する純利益は約3兆1,726億円(同+398.7%)と、増益を大きく伸ばしました。

これは主に、OpenAIへの出資に係る投資利益2兆7,965億円が要因となっています。2026年3月期通期の予想は、「未確定な要素が多く、連結業績を見通すことが困難」として公表を控えています。

現在の株価は3,565円、予想PERは通期予想が公表されていないため算出できません。PBRは約1.3倍で、資産面から見た場合、ハイテク株としても比較的妥当な水準と判断できます。

ソフトバンクグループは、半導体から生成AI、さらにはインフラまでを網羅する広大なAIエコシステムの中核を担っています。短期的な格付け変動や市場の変動はあるものの、AI時代の核心的企業をポートフォリオの中心に据える戦略は、中長期で爆発的な成長を遂げる可能性を秘めています。

三菱電機(6503)

三菱電機は、日本を代表する大手総合電機メーカーの一つです。一般消費者向けの家電に加え、パワー半導体や社会インフラ、FA(ファクトリーオートメーション)といった広範な事業領域を持つ日本のハイテク株を代表する企業として、新たな成長局面にあります。

2026年3月には、AIスタートアップである「Sakana AI」への戦略的出資を発表し、製造現場や社会インフラなどに向けた次世代AI基盤モデルの共同開発に乗り出したことが注目されています。

2026年3月期第3四半期(2025年4月1日~2025年12月31日)の決算では、売上高が約4兆1,560億円(前年同期比+3.9%)、営業利益は約2,947億円(同-2.9%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は約2,982億円(同+20.2%)と、構造改革に伴う一時的な費用によって営業利益が前年同期比でマイナスとなった一方で、純利益は大幅に増加しました。投資先からの利益や、受取利息や配当金などの金融収益が業績を牽引しています。

2026年3月期通期では、売上高が5兆7,600億円(前期比+4.3%)、営業利益は4,000億円(同+2.1%)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,600億円(同+11.1%)を見込んでいます。

現在の株価は5,386円、予想PERは約30倍、PBRは約2.6倍と、利益面と資産面共に割高感は否めません。しかし、これはAI・防衛・ロボティクスの成長株として、三菱電機に対する投資家の期待の表れでもあります。

強固なハードウェアの製造技術に最新のAI技術を融合させるなど、三菱電機は世界的な構造変化に対応する日本のハイテク産業の先導役として、中長期的な成長が期待されます。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで日本株を簡単に取引することができます。

  1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
  2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
  3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。

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