【2025年第4四半期】ハイテク株の注目銘柄5選

ハイテク株とは？ハイテク株の背景知識

ハイテク株とは、半導体、ソフトウェア、AI、クラウドサービスなどの技術革新を基盤にした企業の株式を指します。近年、特に注目されているのはAI関連の需要です。エヌビディアのような半導体大手が代表例で、AIの急速な成長が彼らの業績を押し上げています。日本株は、米国のハイテク株と強く連動しており、とりわけ米フィラデルフィア半導体株価指数の動きが日経平均に影響を与えています。

2024年は、ISM製造業景況感指数の悪化により、米ハイテク株が下落し、日本市場も影響を受けました。しかし、ハイテク株の基礎であるAIや半導体需要は引き続き堅調に推移しています。今後の利下げや経済指標次第では、再び成長する可能性があります。

短期トレーダーにとって、ハイテク株は短期間での利益を狙いやすいものの、外部要因の影響を受けやすいので、リスク管理が重要となります。

ハイテク株を取引するメリット・デメリット

ここで、ハイテク株を取引するメリットとデメリットについて解説します。

1. メリット
2. デメリット

メリット

ハイテク株の最大の魅力は、他の業種と比べ、株価が大きく上昇する可能性が高い点にあります。AIや半導体、自動運転など、今後の世界を変えるようなテクノロジーに関わっている企業が多いのがハイテク株の特徴です。これらの企業はイノベーションを武器に急成長することがあり、株価もそれに応じて大きく上昇する傾向があります。

例えば、東京エレクトロンやアドバンテストのように、短期間で株価が跳ね上がるケースも珍しくありません。また、話題性が高く、報道も多い傾向があるため、情報収集がしやすいこともメリットです。

このように、ハイテク株は「成長を先取りして投資したい」人にとって大きなチャンスとなります。適切な銘柄を適切なタイミングで選ぶことで、将来的に有望なリターンを期待できる分野と言えるのではないでしょうか。

デメリット

ハイテク株はリターンが大きい反面、値動きが激しく、ハイリスクである点に注意が必要です。ハイテク株は成長期待で買われるケースが多いため、少しでも業績の失速やネガティブなニュースが出ると、株価が一気に下がることがあります。

また、世界的な景気の動向や金利政策の影響を受けやすく、不況や利上げがあるとハイテク株が真っ先に売られることも少なくありません。加えて、企業同士の技術競争が激しく、一つのミスで倒産してしまう可能性もあります。

ハイテク株は大きな成長の可能性を秘めた魅力的な分野である一方、リスクも大きく、慎重な対応が求められます。資金の一部にとどめたり、損切りルールを明確に決めて取引したりするなど、自分のリスク許容度に合ったスタイルで取り組むことが重要です。特に初心者の方は、「今の価格が割高ではないか」を冷静に見極めて取引するようにしましょう。

ハイテク株の取引方法

投資家はハイテク株を個別に取引したり、幅広いポートフォリオの一部として取引したり、あらかじめ決められた指標や上場投資信託（ETF）などを通じて取引したりすることができます。世界的に最も人気がある指標の一つには、米国の大手企業のメタ（旧フェイスブック）、アップル、アマゾン（AMZN）、ネットフリックス、アルファベット（GOOGL）で構成されるFANG＋（ファングプラス）指数があげられます。

他のセクターと同様に、テクノロジー関連企業も決算シーズンに決算発表を行います。この時期には取引が急増し、市場のボラティリティが高まる傾向があります。さらに、ハイテク株の流動性は、企業の発表や製品開発、中央銀行による金融政策に関する発表など、重要なマーケットイベントがある際にも急上昇することがあります。

注目の日本のハイテク株5選

ここでは、注目の国内ハイテク株5選を紹介します。株価やその他の数値は2025年10月10日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

1. ソフトバンクグループ（9984）
2. アドバンテスト（6857）
3. 村田製作所（6981）
4. 日立製作所 （6501）
5. キーエンス（6861）

 

ソフトバンクグループ（9984）

ソフトバンクグループは、単なる通信キャリアを起点とする企業から、AIやロボティクスなどを軸に据えた投資持株会社へと変貌を図っており、次世代分野への投資を積極的に進めています。

今年10月にはスイスの重電（大型の電気機械機器）大手ABBのロボット事業を53.8億ドルで買収する計画を発表し、株価にもポジティブな反応がありました。ソフトバンク会長兼CEOの孫正義氏は「ソフトバンクの次なるフロンティアはフィジカルAIだ」と声明で述べ、世界がAIベースのロボティクスという新時代に突入しているという見方を示しています。

一方で、買収価格がやや高水準とみられることや、レバレッジ拡大による財務リスクを懸念する声もあります。ロボティクス分野の実用化スピードが遅れれば、期待が後退して株価が大幅に調整する可能性もありそうです。

2026年3月期第1四半期績（2025年4月1日～2025年6月30日）の決算では、投資利益が4,869億円（前年同期比－13％）となりました。持株会社投資事業では2,565億円の投資損失を計上した一方、ソフトバンク・ビジョン・ファンド（SVF）事業では6,602億円の投資利益を計上しています。

親会社の所有者に帰属する純利益は4,218億円（前年は－1742億円）となりました。これにはSVFが保有する投資先銘柄の株価上昇や売却益が主に寄与しました。

今後の見通しについては、「未確定な要素が多く、連結業績を見通すことが困難」として、予想の公表を控えています。現在の株価は22,245円、予想PERは通期予想の公表を控えているため計算不能で、PBRは約2.8倍となっており、資産面から見ると割高感があります。過去の赤字決算時と比較して、投資家の期待が株価に反映されていますが、これは同社のAI・ロボティクス戦略の将来性に対する評価の表れとも言えるでしょう。

ソフトバンクグループは通信キャリアという古い殻を徐々に脱ぎ捨て、AI・ロボティクス領域を強く打ち出す姿に転じつつあります。そのため、AIを軸とした事業ポートフォリオの再構築がうまく進められるかが、今後の持続的な成長の鍵となるでしょう。

アドバンテスト（6857）

アドバンテストは生成AIやデータセンターの進化に不可欠な半導体テスト装置で世界トップクラスのシェアを誇る企業であり、先端半導体市場の成長を支える重要な役割を担っています。AI市場の急拡大に伴い、高性能半導体に対する需要は爆発的に増加しており、より複雑で高精度なテストソリューションが求められる中、アドバンテストの事業機会は大きく拡大しています。

2026年3月期第1四半期（2025年4月1日～2025年6月30日）の決算では、売上高が2,637億円（前年同期比＋90.1％）、営業利益は1,239億円（同＋295.7％）、四半期利益は901億円（同＋277.7％）と、著しい増加を記録しました。これはAI関連の高性能半導体向けテスタ需要が急拡大し、高収益製品の販売比率も上昇したことが主な要因です。

2026年3月期通期（2025年4月1日～2026年3月31日）では、売上高が8,350億円（前期比＋7.1％）、営業利益は3,000億円（同＋31.5％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は2,215億円（同＋37.4％）と、大幅な増益を見込んでいます。

現在の株価は17,835円、予想PERは約58倍、PBRは約22倍と、利益面と資産面共にかなり割高感があります。これはAIという巨大な成長トレンドに対する投資家の強い期待が株価に織り込まれていると考えられ、世界経済の減速や在庫調整で受注が鈍化するようなことなどがあれば、期待先行の反動として、株価が大きな調整局面に入る可能性もあるでしょう。

アドバンテストは短期的な半導体市況の波を受けつつも、AIの進化という不可逆的なメガトレンドを背景に、中長期的な成長が期待される企業です。半導体がより高性能化・複雑化するほど、同社のテスト技術の重要性は増していきます。今後もAI関連の力強い需要を的確に取り込み、高い成長を継続できるかが注目されます。

村田製作所（6981）

村田製作所は、スマートフォンから自動車、産業機器に至るまで、電子機器に不可欠な電子部品を供給する世界的なリーディングカンパニーです。特に、主力製品である積層セラミックコンデンサ（MLCC）では世界トップシェアを誇り、その技術力と供給能力でエレクトロニクス産業の根幹を支えています。

同社は現在、中長期的な成長の柱として、AIに加え、自動車の電動化と自動運転領域への取り組みを強化中です。今後AIと自動車という二大成長市場での優位性を基盤に技術的リーダーシップを強化し、積極的な投資をすることで収益性と成長性の両立が期待されます。

2026年3月期第1四半期（2025年4月1日～2025年6月30日）の決算では、売上収益が4,161億円（前年同期比－1.3％）となりました。コンデンサがサーバー向けで増加した一方、高周波モジュールや樹脂多層基板がスマートフォン向けで減少したことが背景にあります。

営業利益は616億円（同－7.2％）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は497億円（同－25.1％）となりました。こちらは円高の進行や製品価格の値下がりが主な要因となっています。

2026年3月期通期（2025年4月1日～2026年3月31日）では、売上収益が1兆6,400億円（前期比－5.9％減）、営業利益は2,200億円（同－21.3％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,770億円（－24.3％減）を見込んでいます。

今期と通期予想が前年同期比で減収減益となり、業績がこのまま悪化してしまうのではないかと心配する投資家も多そうです。しかし、PCやスマートフォン向けの需要には底打ち感が見られ、AI・データセンター市場の爆発的な拡大や自動車の電動化・自動化は、中長期的に同社の追い風になるはずです。

現在の株価は2,842円、予想PERは約29倍、PBRは約2.0倍と、グローバルな競争力を持つハイテクメーカーとしてはそこまで高くはないと言える水準です。

村田製作所は短期的なエレクトロニクス市場のサイクル変動に対応しつつ、AI・データセンターの増加や、自動車のEV化・自動運転化という構造的な変化を着実に取り込んでいます。必要な電子部品の数は今後も飛躍的に増加すると見られ、同社の事業機会も中長期的に拡大し続けることが期待されます。

日立製作所（6501）

日立製作所は、伝統的な総合電機メーカーから、ITとOT（制御・運用技術）を融合させ、デジタル技術で社会課題解決を目指す企業へと劇的な変革を遂げつつあります。その中核を担うのが、顧客との協創を通じてデジタルソリューションを生み出す「Lumada（ルマーダ）」事業であり、生成AIの活用も積極的に推進しています。

今年10月には、生成AI「ChatGPT」で知られる米OpenAIとデータセンター分野やAI分野で提携することが発表されました。また、グリーンエナジー＆モビリティ分野ではM&Aを通じて事業基盤を強化し、グローバルでの成長を加速させています。

2026年3月期第1四半期（2025年4月1日～2025年6月30日）の決算では、売上収益が2兆2,583億円（前年同期比＋2.1％）、調整後営業利益は2,110億円（同＋6.8％）、親会社株主に帰属する四半期利益は1,922億円（同＋9.6％増）と、増収増益を達成しました。エナジーやモビリティ部門の売上収益が好調で、全体の業績を牽引しました。

2026年3月期通期（2025年4月1日～2026年3月31日）では、売上収益が10兆1,000億円（前期比＋3.2％）、調整後営業利益は1兆50億円（同＋3.4％）、親会社株主に帰属する当期利益は7,100億円（同＋15.3％）を見込んでいます。

現在の株価は4,414円、予想PERは約28倍、PBRは約3.4倍と、市場からは従来の製造業の枠を超えた成長企業として、高い評価を受けていることがうかがえます。とはいえ、デジタル領域では国内外のIT大手やコンサル企業との競合が激しく、常にサービスを進化させていく必要があります。

日立製作所はDX（デジタルトランスフォーメーション）とGX（グリーントランスフォーメーション）という世界的なメガトレンドを的確に捉え、事業構造の変革を推し進めていけるかどうかが、今後の持続的な成長へのキーポイントになるでしょう。

キーエンス（6861）

キーエンスは、工場の自動化を支援するFA（ファクトリーオートメーション）センサーや画像処理機器などを手掛け、50％に迫る驚異的な営業利益率を誇ることで知られる企業です。自社工場を持たないファブレス経営と、営業担当者が顧客の課題を直接聞き出し解決策を提案する直販体制を強みとしており、世界中の製造業の生産性向上に貢献しています。

自動車のEV化や生産現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）といったトレンドを追い風に、キーエンスは事業を拡大し続けています。特に、EVや半導体、データセンターといった先端分野では、より高度な生産技術が求められるため、同社のセンサーや測定器が果たす役割はますます重要になっていくはずです。

2026年3月期第1四半期（2025年3月21日～2025年6月20日）の決算では、売上高が2,610億円（前年同期比＋5.6％）、営業利益は1,293億円（同＋4.8％）と、増収増益となりました。一方で、親会社株主に帰属する四半期純利益は921億円（同－1.5％）と、若干の減益となっています。世界経済は製造業を中心に設備投資が継続していますが、トランプ米大統領の関税政策を背景とする先行きの不透明感から慎重な動きも見られたことが影響しました。

2026年3月期通期（2025年3月21日～2026年3月20日）では、具体的な予想は出されていません。しかし、自己資本比率が96.1％に達するなど、財務基盤は依然として盤石で安心感があります。

現在の株価は60,440円。予想PERは通期予想の公表を控えているため算出できませんが、PBRは約4.6倍と高水準です。これは同社の圧倒的な収益性と、今後の持続的な成長に対する市場の強い期待の表れと言えますが、米国の関税政策によっては大幅な調整局面が訪れる可能性もあります。

キーエンスの成長を支えるのは、世界的な人手不足や品質要求の高まりを背景とした、工場の自動化・省人化という不可逆的なメガトレンドです。短期的な景気変動の影響を受けつつも、製造業の構造変化を的確に捉え、顧客に寄り添ったソリューションを提供し続けることで、今後も中長期的な成長が期待されます。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで日本株を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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