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サイバーセキュリティ がテーマの注目 銘柄 5選【2025年最新】

企業を攻撃から守るサイバーセキュリティ関連銘柄には、長期リターンが期待できます。この記事では、今期注目のサイバーセキュリティ株を紹介します。いずれも、成長性や安定性などを総合的に考慮して選出しています。

【2025年第3四半期】注目のサイバーセキュリティ銘柄5選 出所:ゲッティ

サイバーセキュリティ関連銘柄の背景

リモートワークや地政学リスクにより、デジタル上でのセキュリティに対する重要が高まるにつれ、サイバーセキュリティ関連銘柄の人気が高まっています。

新型コロナウイルスの感染拡大の落ち着きとともに、サイバーセキュリティ関連銘柄の株価は横ばいとなり、2020年と2021年に膨れ上がった評価額を抑え込む形となりました。しかし、2023年に人工知能(AI)やクラウドへの移行が大きく進んだことを受け、人気を取り戻しつつあります。

サイバーセキュリティが今後も政府や企業にとって重要な課題であることは変わらず、関連サービスを提供する企業にとっては好材料となります。

サイバーセキュリティ関連銘柄の魅力

サイバーセキュリティ関連銘柄の魅力は近年高まっています。新型コロナウイルス感染拡大の影響で自宅勤務を命じる企業が増えると、それに伴ってサイバーセキュリティ関連の支出も増加しました。過去5年間には仮想通貨の需要も高まっており、デジタル資産を守る強固なセキュリティ技術が求められています。

また、国や個人によるサイバー攻撃が複雑化する中、将来に向けた安全保障の強化も必要となっています。米国のサイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁は、国家主導のサイバー攻撃を行なっている国の一つとして、北朝鮮を挙げています。

このような状況下でも、一般的に企業はサイバー攻撃への対策が不十分であると見られています。マッキンゼーが2022年10月にまとめたレポートによると、デジタル経済とともにサイバー犯罪が成長する中で、およそ2兆米ドルの市場機会があると試算されています。これは企業のサイバー攻撃に対する強い懸念を表しています。

ハイテク企業が提供する他のサービスに比べ、サイバーセキュリティ関連サービスは景気後退に強いとされていますが、テクノロジー業界全体が悪化した場合はその影響を受けることがあります。とはいえ、政府機関を顧客として持っている大手サイバーセキュリティ企業は、景気の浮き沈みの影響を受けにくい傾向にあります。

サイバーセキュリティ関連銘柄の取引方法

サイバーセキュリティ株は、投資家が世界各国の株の中から選んで取引をする、トレーディングプラットフォーム上で個別株として取引することができます。また、上場投資信託(ETF)の一部として取引することも可能です。

例えば、ブラックロックのiShares Cybersecurity and Tech ETFにはサイバーセキュリティ関連株が複数含まれており、その割合はそれぞれの企業の時価総額によって決められています。また、HACK ETFMG Cyber Security ETFの運用資産は1兆円を超えており、これも時価総額に注目しています。

サイバーセキュリティ株は、ハイテク関連株と同じように市場によって左右されます。決算シーズンには取引量の増加に伴ってボラティリティも高まるため、投資熱が高まる傾向にあります。

ハイテク株と同じように、サイバーセキュリティ株は比較的リスクの高い銘柄であると見なされています。マクロ経済的な変化、特に米連邦準備制度理事会(FRB)による金融政策の発表に反応します。

また、サイバーセキュリティ株は地政学リスクが高まると上昇することもあります。ロシアのウクライナ侵攻後、西側諸国を標的としたロシアのサイバー攻撃を念頭に、英国に拠点を置くダークトレース(DARK)の株価は高騰しました。

注目のサイバーセキュリティ株5選

ここでは、サイバーセキュリティ関連銘柄をご紹介します(株価とその推移は2025年8月8日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません)。

  1. トレンドマイクロ(4704)
  2. FFRIセキュリティ(3692)
  3. デジタルアーツ(2326)
  4. HENNGE(4475)
  5. CrowdStrike Holdings(CRWD)

トレンドマイクロ(4704)

トレンドマイクロは日本発のグローバルなサイバーセキュリティ企業で、モバイルやデスクトップPC、サーバーなどのエンドポイント、クラウド、ネットワークなど幅広い領域向けにセキュリティソリューションを提供しています。近年は「Trend Vision One」を軸とした統合型プラットフォームや、AIを活用した高度な脅威検知に注力しています。

2025年12月期中間期決算では、売上高が1,339億円(前年中間期比-0.5%)とやや減少したものの、人件費やクラウドコストなどの抑制により、営業利益は284億円(同+16.5%)と大幅な増益を達成しました。

しかし、為替差損などの影響で、親会社株主に帰属する中間純利益は143億円(同-19.9%)と、大幅な減益となりました。通期予想では、売上高は前期比+0.5%、営業利益は同+11.4%の増加を見込むものの、為替の影響により、親会社株主に帰属する当期純利益は同-12.1%減少する見通しです。

現在の株価は8,294円、予想PERが約36倍、PBRは約10倍と、かなり過熱した水準にあります。とはいえ、サイバーセキュリティという成長市場において長年の実績を持つグローバル企業であり、今後の成長も期待できることを考えれば、一定の合理性はあると言えるでしょう。

トレンドマイクロは幅広い領域へのセキュリティソリューションの提供によって、今後も高い成長の実現が期待できる銘柄です。特に、Trend Vision Oneなどのサブスクリプションビジネスが業績を牽引しており、この分野でのリーダーポジションの維持とシェア拡大が今後の成長推進力のキーとなりそうです。

FFRIセキュリティ(3692)

FFRIセキュリティはサイバーセキュリティ専業の企業で、純国産の解析技術とリサーチ能力に強みを持ち、防衛省など国の安全保障にも貢献しています。主力製品の「FFRI yarai」は、未知のマルウェアや脆弱性にも対応できる標的型攻撃対策ソリューションで、自治体や企業、学校などでの導入実績も豊富です。

FFRI yaraiのライセンス数は2024年3月期から2025年3月期にかけて約15%伸びており、販売パートナーを通じた展開や、自治体・官公庁での導入が拡大しています。また、産業技術総合開発機構や国立研究開発法人科学技術振興機構といった研究機関との連携による研究開発プロジェクトにも参加しており、売上拡大の追い風となっています。

2025年3月期の決算では、売上高が30.39億円(前年比+24.2%)、親会社株主に帰属する当期純利益は6.87億円(同+59.0%)と、大幅な成長を達成しました。2026年3月期は売上高が42.60億円(同+40.2%)、親会社株主に帰属する当期純利益は7.15億円(同+4.2%)と、さらなる増収・増益が予想されています。

現在の株価は6,050円、予想PERは約67倍、PBRは約17倍と、バリュエーションが非常に高くなっています。とはいえ、FFRIセキュリティの成長性を考慮すれば、これはある程度納得できる水準です。

FFRIセキュリティは純国産かつ高成長が期待できる注目株です。特に中長期で見れば、主力製品のライセンス収益増加や国家関連の案件拡大が大きな魅力に、そして株価上昇のためのポイントとなるでしょう。

デジタルアーツ(2326)

デジタルアーツはWebフィルタリングや情報漏えい対策、全国の児童生徒に1人1台の端末と高速ネットワークを整備するという「GIGAスクール構想」におけるセキュリティ支援などに強みを持っています。子会社の整理で財務体質もシャープになり、無借金経営・非常に高い自己資本比率など財務の健全性も際立っています。

GIGAスクール構想第2期や企業向けクラウド需要を追い風に、今後も業績の拡大が期待されています。さらに、「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)」認証取得など、公共機関や企業からの信頼性強化にも余念がありません。

2026年3月期第1四半期の決算では、売上高が22.7億円(前年同期比+1.6%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5.56億円(同-4.9%)となりました。企業向け市場でのクラウドセキュリティ製品が好調だったことや、「GIGAスクール構想」案件のシェア拡大が成長を牽引しましたが、クラウドサービス系製品の増加による売上計上の遅れ、人材への投資による費用増加などが利益を圧迫しました。通期では売上高が125.5億円(前年比+25.7%)、親会社株主に帰属する当期純利益は42億円(同+31.9%)を予想しています。

現在の株価は7,420円、予想PERは約24倍、PBRは約6倍と、割高感のある水準です。しかし、デジタルアーツの成長性を考えれば、これは正当化できる水準だと言えるでしょう。毎年増配を続けており、自己資本比率が約77%と非常に高いことも大きな魅力です。

デジタルアーツは高い成長性・公共分野での需要の追い風・財務の健全性などが重なっており、中長期保有にぴったりな銘柄です。配当による株主還元にも積極的で、成長と安定の両立を目指す投資家にとって魅力的な存在だと言えます。

HENNGE(4475)

HENNGEは「テクノロジーの解放」をビジョンとして掲げる、クラウドセキュリティのリーディングカンパニーです。主力のクラウドセキュリティサービス「HENNGE One」は、ID管理や情報漏洩の防止、メールやファイルの検知・隔離・無害化などを一括提供するワンストップ型のセキュリティプラットフォームで、クラウドセキュリティサービス市場において国内シェアNo.1を誇ります。

幅広い業界・規模の企業に採用されており、約3,200社の導入実績があり、2025年3月には、HENNGE Oneの年間経常収益が100億円を突破したことが発表されました。これは、サブスクリプション型の安定した収益が着実に積み上がっている証だと言えます。

2025年9月期第3四半期決算(累計)では、主力のHENNGE One事業が牽引し、売上高が80.16億円(前年同期比+32.3%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10.58億円(同+46.2%)と、大幅な増収・増益を達成しました。2025年9月期の通期予想では、売上高が108.81億円(前年比+30.1%)、親会社株主に帰属する当期純利益は12.51~13.91億円(同+51.2~68.2%)を見込んでいます。

現在の株価は1,746円、予想PERは約44倍、PBRは約16倍と、かなり割高な水準です。ただし、HENNGEの成長性を考慮すれば、これは一定の妥当性があります。

HENNGEは、高シェアのクラウドセキュリティサービス、安定した収益性、さらには米国市場進出と顧客関係強化という多角的な成長戦略を併せ持つ有望なクラウドセキュリティベンダーです。安定と成長のバランスが揃った注目株の一つとして、非常に魅力的な注目株の一つです。

CrowdStrike Holdings(CRWD)

CrowdStrike Holdings(クラウドストライク・ホールディングス)は、エンドポイントを中心にクラウド、アイデンティティ管理、AIを統合したセキュリティプラットフォーム「CrowdStrike Falcon」で世界トップクラスのシェアを誇る米国のサイバーセキュリティ企業です。AIを駆使した脅威検知や、クラウドへの対応力などが強みとなっています。

CrowdStrike Falcon内のAIツールは、現在のAIトレンドに乗って注目を集めており、クラウドやアイデンティティ管理、分析機能の拡充なども成長期待を牽引しています。ただし、2024年7月に配信したソフトウェア更新に起因する世界的なシステム障害では株価が急落し、米デルタ航空などから損害賠償請求も受けるなど、思わぬリスクが露呈しました。

2026年1月期第1四半期の決算では、売上高が11億ドル(前年同期比+19.8%)、純利益はマイナス1億ドル(前年同期は0.42億ドル)となり、売上高が大きく伸びた一方で純利益は2期連続で赤字に転落しています。世界的なシステム障害に関連した費用が、CrowdStrike Holdingsに重くのしかかっています。

現在の株価は424.49ドル、実績PERは利益がマイナスのため算出不能で、PBRは約32倍と、資産面ではかなり割高な水準です。とはいえ、生成AIの普及に伴ってインターネット・セキュリティ企業の事業機会は拡大しており、CrowdStrike Holdingsの成長も期待できることから、これには一定の合理性があると考えられます。

CrowdStrike Holdingsは、AI×クラウド×サブスクリプションの高成長モデルを持ち、今後の事業拡大と株価上昇に期待が持てる企業です。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

  1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
  2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
  3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。

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