注目の クリーンエネルギー （ 再生可能エネルギー ）関連の 株 5選
クリーンエネルギー（再生可能エネルギー）は化石燃料の2倍速で普及しており、二酸化炭素排出量の削減に貢献しています。ここでは、クリーンエネルギー関連銘5柄選を紹介します。取り上げる銘柄は時価総額に基づいて選ばれています。
データセンターでのクリーンエネルギー需要増
生成AIやクラウドサービスの急速な拡大により、データセンターでの電力需要が飛躍的に増加しています。一方、2025年からのトランプ政権誕生に伴い、エネルギー政策の大きな転換が予測され、クリーンエネルギーへの影響が注目されています。同政権は化石燃料の増産や環境規制の緩和を掲げており、再生可能エネルギーの推進には逆風が吹く可能性があります。
それでも、データセンターにおける膨大な電力需要を支えるため、クリーンエネルギーの重要性は依然として高いままです。特にマイクロソフトやオラクルなどの大手IT企業は、カーボンニュートラルの目標達成を掲げ、再生可能エネルギー調達を加速させています。これには、州単位でのクリーンエネルギープロジェクトの進展が追い風となるでしょう。カリフォルニア州やニューヨーク州のように、州独自で再エネ目標を積極的に進める地域も多くあります。
トランプ政権による環境政策の転換がクリーンエネルギー業界に短期的な影響を及ぼす可能性は否定できません。しかし、技術革新と企業の持続可能性への取り組みにより、再生可能エネルギーの需要は引き続き拡大するでしょう。このような動向は、エネルギー関連株や新たな投資機会をもたらすと見込まれます。
注目の再生可能エネルギー関連銘柄5選
ここでは、注目のクリーンエネルギー関連銘柄5選を紹介します。取り上げる銘柄は、2025年7月17日現在の時価総額に基づいて選ばれています。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
NextEra Energy, Inc. (NEE)
NextEra Energy（NEE）は、風力・太陽光発電の導入量で世界最大級の再生可能エネルギー企業です。米国フロリダ州に本社を構え、同州最大の電力会社Florida Power & Light Company（FPL）と、再エネ発電や蓄電を手がけるNextEra Energy Resources（NEER）を傘下に持ちます。再エネ・蓄電・送電の全てを自社内で展開する垂直統合型のビジネスモデルが特長で、脱炭素化社会において極めて重要なポジションを担う存在です。
2024年第1四半期の決算では、調整後利益は前年同期比+11.6%増の18.73億ドル、1株あたり利益は0.91ドル（前年は0.84ドル）と堅調な成長を見せました。NEER部門では新たに2,765MWの再エネおよび蓄電プロジェクトを受注し、うち1,545MWが太陽光、1,025MWが蓄電と、再エネトレンドの中心的技術が大半を占めています。また、FPLは新たに1,640MWのソーラーを稼働させ、全米で最大のユーティリティ所有ソーラーポートフォリオを構築しています。
株価は2024年7月時点で約74ドル、PERは約27倍です。公益事業としての安定感と、成長ドライバーとしての再エネ事業の両立が評価されています。一方で、金利上昇や政策変更の影響を受けやすい点には留意が必要です。とはいえ、2030年代の再エネ拡大を先取りしている存在として、長期投資の有力候補といえるでしょう。
Enphase Energy (ENPH)
Enphase Energy（ENPH）は、再生可能エネルギーの分散型活用を可能にするマイクロインバーターと家庭用蓄電池の分野で世界をリードするエネルギー・テクノロジー企業です。住宅や小規模施設向けに「発電・蓄電・制御」をワンパッケージで提供し、エネルギーの自立化を推進しています。こうした同社の製品群は、太陽光発電の普及における「頭脳」の役割を果たしており、クリーンエネルギー分野では極めて重要な存在です。
2025年1Qの決算では、売上高が3.56億ドル、調整後の純利益は8,924万ドルで、1株当たり利益は0.68ドル（非GAAPベース）と安定的な黒字を確保しました。GAAPベースの純利益は2,973万ドル、EPSは0.22ドルです。粗利益率は非GAAPベースで48.9%、IRA（インフレ削減法）からの税控除による効果を除くと38.3%と、依然高水準です。1Qでは約153万台のマイクロインバーター（688MW相当）と170MWhのバッテリーを出荷し、欧州や米国で新製品の投入も進めています。
株価は現在約39ドル、PERは約36倍です。過去の急成長期からは一服しており、米国での需要調整局面も影響していますが、今後のエネルギー自立や電動化社会の進展を考えれば、ポテンシャルは依然大きいと見られています。IRAを背景とした米国内製造の強化や、欧州における製品ライン拡大も今後の成長を後押しする要素となるでしょう。ややバリュエーションは高めながらも、分散型再エネという今後のトレンドにおいて中核を担う企業として注目に値します。
First Solar (FSLR)
First Solar（FSLR）は、アメリカを代表する太陽光発電モジュールの製造企業です。世界でも数少ない、完全に米国内で垂直統合された太陽光パネルメーカーです。独自技術の薄膜CdTe（カドミウムテルル）系モジュールは、結晶シリコンに代わる効率的かつ環境負荷の少ない選択肢として評価されています。再エネ推進が加速する米国市場において、製造拠点・技術・政策面の三拍子がそろった「米国再エネ政策の恩恵を最も直接的に受ける企業」と言っても過言ではありません。
2025年1Q（1〜3月）の決算では、売上高が8.4億ドル、純利益は約2.1億ドル（希薄化後1株利益は1.95ドル）と好調を維持しています。ただし、前四半期（2024年Q4）比では売上が減少しており、新たな輸入関税制度の影響も見られます。それでも、同社の受注残は66.3GWと非常に強固で、平均販売価格も30.5セント/Wと健全な水準を保っています。2025年通年の業績見通しは調整されたものの、依然としてEPS12.5～17.5ドル、販売量15.5～19.3GWと高い水準を維持しています。
現在の株価は約166ドル、PERはおよそ14倍です。再エネ企業の中では割安感があり、特に米国内製造回帰やIRA（インフレ抑制法）の恩恵を背景に、長期的な需要拡大が見込まれます。製造キャパシティ拡大に伴う一時的コストはあるものの、米中貿易摩擦や関税政策の変化を追い風に、米国主導の再エネ供給基盤構築において中心的な役割を果たす企業として、今後の成長が注目されています。
レノバ (9519)
レノバ（9519）は、日本を代表する再生可能エネルギー専業の電力会社です。太陽光、風力（陸上・洋上）、バイオマス、小水力など多様な発電方式を手がけています。電力の製造から販売までを一貫して行う独立系発電事業者（IPP）として、脱炭素社会における民間の担い手として存在感を高めています。特に、国内での再エネ専業企業という希少性と、クリーンエネルギーに特化した戦略が、今後の中長期的な需要増にマッチしています。
2024年3月期の通期決算（2024年5月発表）では、売上高が545億円（前年比+2.3%）、営業利益は109億円（+6.4%）と堅実に成長を継続。純利益は約64億円で、前期比で二桁増となりました。再エネ発電事業の稼働率安定化に加え、O&M（運転・保守）効率化による利益率の改善が寄与しています。また、洋上風力や大規模バイオマスなど、今後の成長ドライバーとなる大型プロジェクトも複数進行中で、中期経営計画に基づく開発パイプラインの充実も見逃せません。
株価は現在703円、PERは約23倍です。高成長中の再エネ企業としては妥当な水準にあります。利益の安定性や再エネ純度の高さに加え、政策面での追い風（再エネ比率拡大やGX投資支援）も同社の中長期的な魅力を後押ししています。一方で、事業規模の急拡大には資金調達力やプロジェクトマネジメントの強化も求められるため、成長と財務健全性の両立が今後の焦点となりそうです。長期的な視点で、日本国内の再エネ拡大を捉える投資家にとって、注目すべき1社といえるでしょう。
東京電力ホールディングス (9501)
東京電力ホールディングス（9501）は、言わずと知れた日本最大の電力会社であり、発電・送電・小売の各分野にわたって事業を展開しています。かつての原発事故の影響により厳しい経営環境に置かれてきましたが、近年はカーボンニュートラル社会の実現に向けた再生可能エネルギーへの投資を強化し、脱炭素経営への大きな転換を図っています。グループ内には再エネ事業を担う東京電力リニューアブルパワーを抱えており、洋上風力や水力の分野で先行的な取り組みを展開しています。
2024年3月期の連結決算では、売上高が約8兆8,284億円（前年比▲2.3%）、経常利益は7,932億円、最終利益は5,234億円と、過去最高水準の黒字を計上しました。これは燃料価格の落ち着きと電気料金改定の効果が大きく、構造改革の成果も表れ始めた形です。注目すべきは、再エネ事業の利益貢献が徐々に拡大している点で、長期的には主力事業への転換が視野に入ります。
株価は現在515円、PERはわずか5倍程度と、極めて割安な水準です。過去のリスク要因（原発・廃炉問題など）が残る中、財務再建と成長投資の両立という難しい課題に挑んでいる状況ですが、脱炭素・再エネの文脈ではポテンシャルの高い企業といえます。特に、今後の洋上風力開発や系統整備への積極的な関与が期待されており、長期的なエネルギー転換の中で再評価の余地も大きい銘柄です。リスクを踏まえたうえで、再生可能エネルギーという視点から注目する価値は十分にあるでしょう。
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