【2025年最新】米国株の注目銘柄 5選

米国株とは?

米国株とは、その名の通り「米国の企業が発行している株式」のことです。世界の株式市場全体の時価総額のうち、実に4割以上を占めるほど巨大な米国市場の株式を、私たちは多くの日本の証券会社を通じて手軽に取引できます。そのため、これから資産形成を始める初心者にとって、米国株は日本の資産だけに偏らないようにするための分散投資の有力な選択肢となります。

半導体のNVIDIAや検索エンジンのAlphabet（Google）、ネット通販のAmazonなど、米国には世界を代表する優良企業が多いうえ、米国株は1株から購入できる銘柄がほとんどであることから、少額からでも気軽に始めやすいのが特徴です。例えば、あなたが使っているスマートフォンがiPhoneなら、その製造元であるAppleの株を1株から買うことができます。

このように、米国株は「世界的な有名企業の株主になれる」、「少額から手軽に始められる」など、投資初心者にとって嬉しいポイントが詰まった投資先です。「海外への投資はなんだか難しそう」と感じていた方も、この機会に米国株投資の世界を少し覗いてみてはいかがでしょうか。

米国経済の背景

世界最大の経済大国です。名目GDPは28兆7800億ドル、一人当たりのGDPは85,370ドルです。米国は19世紀後半から世界最大の経済大国であり、第二次世界大戦後はその規模をさらに拡大させました。

加速するインフレや新型コロナウイルス感染症、世界経済危機や自然災害など、米国は過去数十年間で様々な課題に直面してきました。直近2年間も、同国の経済力は少し弱まりました。しかしながら、その経済規模はいまだ世界最大です。

2024年第3四半期の成長率は前期比年率2.8％と堅調に推移しています。市場予想（2.0％）を大きく上回り、アトランタ連銀が発表している予測（2.6％）とほぼ一致する結果となりました。

また、2008年の金融危機以来、米国の債務残高の対GDP比も大幅に上昇しており、現在では123％となっています。

米国の経済を牽引するセクターはサービス業です。ヘルスケア、テクノロジー、小売などがあたります。GDPのうちおよそ78％を占めるのがサービス業で、残りは工業と農業です。

FRBの金利政策と米国株の今後の見通し

2025年夏現在、米国株市場ではFRB（米連邦準備制度）の金融政策に対する注目が一段と高まっています。背景には、インフレ動向、関税政策、そして来年に控えるFRB議長の交代可能性といった複数の要因があります。

FRBは現在、政策金利を4.25～4.50％に据え置いています。市場の一部では「早ければ7月にも利下げがあるのでは」との期待もありましたが、実際に7月の利下げを支持したのはFOMC（連邦公開市場委員会）の参加者19人中わずか2人でした。多くの委員が、トランプ政権による関税政策の影響が不透明であることから、慎重な姿勢を維持しているようです。

一方で、年内に1～2回の利下げを見込む声も根強く、FRBのドットプロット（政策金利見通し）でも多数の委員が年内の緩和を支持していることが示されています。また、FRBのウォラー理事は、バランスシートの縮小は続けつつも、あまり過剰に進める必要はないとの見解を示しており、流動性への過度な懸念はやや後退しつつあります。

さらに注目されるのは、2026年に任期満了を迎えるパウエル議長の後任問題です。トランプ大統領は「利下げに前向きな人物を指名する」と明言しており、ウォラー理事やマルパス前世界銀行総裁らが候補として取り沙汰されています。ただし、金利の決定にはFOMC内での合意が必要であり、新議長が就任してもすぐに大幅な利下げが実施されるとは限りません。

このように、FRBの政策スタンスは全体として慎重ですが、市場では年内の利下げ期待が織り込まれつつあります。また、AI関連株の好調や、センチメントの改善（VIX指数の低下など）も相まって、米国株には引き続き前向きなムードが漂っています。短期的には経済指標や要人発言に左右されやすい展開が続きそうですが、中長期的には金融政策の柔軟性と企業の成長期待が支えとなり、株式市場にとって追い風になる可能性もありそうです。

米国株を取引するメリット・デメリット

米国株は日本の個人投資家の間で高い人気を誇ります。しかし、実際に始める前に知っておくべき点がいくつかあります。

メリットとデメリットをしっかり理解し、自身に合った投資判断ができるようになりしておきましょう。

1. メリット
2. デメリット

メリット

米国株投資のメリットは、なんと言ってもその「高い成長性」と「世界的な優良企業に投資できる」という点です。

米国は世界経済の中心であり、今もなお人口が増え続けているなど、国全体として長期的な成長が見込まれています。その成長を象徴するのが、米国の代表的な株価指数である「S&P500」です。S&P500は短期的な浮き沈みはありながらも、過去数十年間にわたって右肩上がりの成長を続けており、米国経済全体の力強さを物語っています。

また、私たちの生活に身近なiPhoneのAppleや、パソコンOSのMicrosoft、動画配信のNetflixなど、世界を舞台に活躍し、高い技術力とブランド力で市場をリードする革新的な企業に直接投資できるのは、米国株ならではの大きな魅力です。

また、日本の株式は100株単位での購入が基本ですが、米国株はほとんどの銘柄が1株から購入できます。したがって、少額から始められるため、初心者でも気軽に取り組めます。

このように、「将来への大きな期待感」、「世界トップクラスの企業への投資」、そして「投資の始めやすさ」が、米国株が多くの投資家から選ばれる最大の理由だと言えるでしょう。

デメリット

一方で、米国株に投資する際には注意すべき点もあります。特に知っておきたいデメリットは「為替変動リスク」と「情報収集の難しさ」です。

米国株は米ドルで取引を行うため、株価そのものだけでなく、日本円と米ドルの為替レートの動きが、資産価値に影響を与えます。

例えば、1ドル150円の時に100ドルの株（日本円で15,000円）を買ったとします。その後、株価が110ドルに値上がりしても、為替レートが1ドル130円の「円高」になっていたらどうでしょう。日本円に換算すると「110ドル×130円＝14,300円」となり、ドルベースでは利益が出ていても、円ベースでは損失が発生してしまいます。

また、企業の公式情報や現地のニュース速報は英語が基本となるため、情報の鮮度や量という面で、少しハンデがあることも事実です。ただし、最近では日本の証券会社が詳細なレポートを日本語で提供したり、専門のニュースサイトも増えたりしているため、情報収集のハードルは以前より格段に下がっています。

このように、為替の動きに資産が左右される可能性や、日本との言語の違いは、米国株投資を始める前に心に留めておきたいデメリットです。為替の動きを意識したり、無理のない情報収集の方法を見つけたりと、米国株と賢く付き合っていくことが大切です。

米国株の注目銘柄5選

米国株のうち、注目銘柄を5つ紹介します（価格と株価推移は2025年12月11日時点の引用です。また、過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）。

1. NVIDIA（NVDA）
2. Alphabet（GOOG）
3. Eaton（ETN）
4. Palo Alto Networks（PANW）
5. Eli Lilly and Company（LLY）

NVIDIA（NVDA）

生成AIブームの中核を担い、米国株の中でもひときわ注目されているNVIDIAは、圧倒的な技術力と市場シェアにより引き続き投資家の熱い視線を集めています。

製品面では、次世代AIチップ「Blackwell」の出荷が本格化しており、MicrosoftやOpenAIなどの主要顧客への納入が進んでいます。ただし、一部では生産歩留まりや発熱問題に関する懸念も報じられており、今後の供給ペースが市場の期待通りに進むかどうかが重要な焦点となりそうです。

2025年8月～10月期の決算では、売上高が約570億ドル（前年同期比＋62.5％）、純利益は約319億ドル（同＋65.3％）となり、圧倒的な増収・増益で過去最高を更新しました。

現在の株価は183.78ドル、実績PERは約62倍、PBRは約56.7倍と、依然として非常に割高感のある水準です。ただし、過去の急騰時に比べると正当化されやすい水準に落ち着きつつあります。

短期的には中国当局の規制動向に注意が必要ですが、AIインフラの需要が長期的に伸びる見通しの中で、同社が競争優位性をこのまま維持できれば、さらなる株価上昇も大いに期待できるでしょう。

Alphabet（GOOG）

検索とクラウド事業の巨人であるAlphabetは、AI分野での主導権争いでも勢いを維持しており、投資家から高い関心が向けられています。

2025年12月には推論能力を強化した最新AIモデル「Gemini 3 Deep Think」をリリースしたほか、10月にはNextEra Energyとの間で大規模なクリーンエネルギー供給パートナーシップを締結しています。

AIデータセンターは、従来のデータセンターとは比較にならないほどの電力を消費するため、電力の確保はAI 分野での競争力に直結します。

2025年7～9月期の決算では、売上高が約1,023億ドル（前年同期比＋15.9％）に増加、純利益も約350億ドル（同＋33.0％）と大幅な増益を達成しました。売上高も史上初めて1,000億ドルを超え、力強さを見せました。

現在の株価は321.00ドル、実績PERは約38倍、PBRは約12.1倍と、割高感は否めません。しかし、企業のAIインフラ需要とGeminiの導入が加速していることなどを考えれば、これには妥当性が感じられます。

Alphabetは生成AIと量子コンピューティング、自動運転で業界をリードし続けており、長期的な成長ストーリーは依然として崩れていません。

Eaton（ETN）

Eatonは電力管理ソリューション分野で高い存在感を持ち、AIデータセンターの急拡大や世界的な電動化トレンドを背景に、長期での成長が見込まれる銘柄です。

2025年11月には、AIサーバーの熱管理需要に対応するため、Boydのサーマル事業を95億ドルで買収する合意を発表しており、これがAIチップ向け冷却ソリューションにおける競争力を飛躍的に高めるのではないかと注目されています。

2025年7～9月期の決算では、売上高が約70億ドル（前年同期比＋10.1％）と増収、純利益は約10億ドル（同＋0.1％）と微増しました。純利益は微増だったものの、受注残が継続的に増加しており、需要の堅調さがうかがえます。

現在の株価は353.45ドル、実績PERは約37倍、PBRは約7.5倍と、割高感のある水準です。ただし、AIと電化という長期的なメガトレンドの恩恵を直接受ける同社のポジショニングを考えれば、この水準は十分に正当化されるとの見方もあります。

Eatonは電力機器メーカーからAI時代のエネルギーマネジメント企業へと変貌を遂げており、データセンター市場でのシェア拡大とともに今後も中長期的な株価上昇が期待できるでしょう。

Palo Alto Networks（PANW）

サイバーセキュリティ業界の世界的リーダーであるPalo Alto Networksは、企業ネットワークの複雑化とAIを悪用したサイバー攻撃の急増を背景に、複数のセキュリティ製品を統合するプラットフォーム化戦略を推進し、市場から高く評価されています。

2025年11月には、「Secure AI by Design」という新たなポリシーロードマップを発表しました。これはホワイトハウスのAIアクションプランに沿ったもので、AIエコシステム全体を保護するための包括的なフレームワークを提供し、AIの設計段階からセキュリティを組み込むことを目指しています。

企業がAIツールの導入を急ぐ中、高度なセキュリティの構築は急務となっており、Palo Alto Networksはこの巨大な新規需要を取り込むための体制を盤石なものとしています。

2025年8～10月期の決算では、売上高が約25億ドル（前年同期比＋15.7％）と増収になった一方、純利益は約3億ドル（同－4.8％）で減益となりました。

今回の決算で、クラウドネイティブ型オブザーバビリティープラットフォーム（外部出力データからシステム内部の状態を推測・理解し、問題点などをリアルタイムで把握する仕組み）の米Chronosphereの買収を発表するなど、さらなる事業拡大も進めています。

現在の株価は192.96ドル、実績PERは約113倍、PBRは約16.5倍と、極めて割高な水準といえます。ただし、2025年10月に付けた高値である約223ドルと比べれば、過熱感が冷めてきています。

株価に割高感はあるものの、Palo Alto Networks のAIセキュリティ市場での圧倒的なリーダーシップと、サブスクリプション型ビジネスモデルへの移行による収益の安定性は、中長期的な投資対象として十分に検討に値するとみられます。

Eli Lilly and Company（LLY）

肥満症および糖尿病治療薬市場で主導的なポジションを確立しているEli Lilly and Companyは、その成長スピードを加速させ続けており、投資家からの信頼を不動のものにしています。2025年11月には、製薬会社として史上初めて時価総額1兆ドルの壁を突破し、AppleやMicrosoftといったテックジャイアントと同じ「1兆ドルクラブ」に名を連ねることとなりました。

現在、注射に抵抗感を持つ患者層へのアプローチが可能となる、経口GLP-1受容体作動薬「オルフォルグリプロン」が、将来的な市場シェアをさらに拡大する強力な武器になるとして市場の注目を集めています。

オルフォルグリプロンは、世界各国の規制当局への承認申請プロセスが開始されており、2026年の発売に向けた準備が着々と進められています。

2025年7～9月期の決算では、売上高が約176億ドル（前年同月比＋53.9％）、純利益は約56億ドル（同＋475.5％）と、圧倒的な成長を見せました。

この爆発的な成長を牽引しているのは、世界的なブームとなっているGLP-1受容体作動薬です。特に糖尿病治療薬「マンジャロ」と肥満症治療薬「ゼップバウンド」の売上が急拡大しており、第3四半期の両製品の売上高は、前年同期比で倍以上の伸びを記録しています。

現在の株価は993.64ドル、実績PERは約84倍、PBRは約66.3倍と、割高感の強い水準です。ただし、オルフォルグリプロンなどの有望な新薬候補が控えていることや、肥満症市場自体の拡大余地が依然として大きいことから、中長期的な成長期待は根強く残っています。

Eli Lilly and Companyは革新的な新薬開発の両輪と製造キャパシティの拡充で、今後もヘルスケアセクターを牽引する存在であり続けるでしょう。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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