米国株 の 注目銘柄 5選【2025年最新】
世界最大の経済大国である米国は、投資環境や法整備の良さから、日本を含め世界中から多くの投資家を惹きつけています。この記事では、注目の米国株5銘柄を紹介します。取り上げる銘柄は時価総額に基づいて選ばれています。

米国株・注目銘柄を取引するには
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米国経済の背景
世界最大の経済大国です。名目GDPは28兆7800億ドル、一人当たりのGDPは85,370ドルです。米国は19世紀後半から世界最大の経済大国であり、第二次世界大戦後はその規模をさらに拡大させました。
加速するインフレや新型コロナウイルス感染症、世界経済危機や自然災害など、米国は過去数十年間で様々な課題に直面してきました。直近2年間も、同国の経済力は少し弱まりました。しかしながら、その経済規模はいまだ世界最大です。
2024年第3四半期の成長率は前期比年率2.8%と堅調に推移しています。市場予想(2.0%)を大きく上回り、アトランタ連銀が発表している予測(2.6%)とほぼ一致する結果となりました。
また、2008年の金融危機以来、米国の債務残高の対GDP比も大幅に上昇しており、現在では123%となっています。
米国の経済を牽引するセクターはサービス業です。ヘルスケア、テクノロジー、小売などがあたります。GDPうちおよそ78%を占めるのがサービス業で、残りは工業と農業です。
FRBの金利政策と米国株の今後の見通し
2025年5月、アメリカの中央銀行にあたるFRB(連邦準備制度理事会)は、3回連続で政策金利を4.25~4.50%の水準に据え置く決定をしました。景気が底堅く推移していることを背景に、インフレや失業率へのリスクを慎重に見極める姿勢が続いています。
FRBのパウエル議長は会見で「経済は堅調で、利下げを急ぐ必要はない」と述べました。ただし、トランプ政権による関税措置の影響については「インフレ率や失業率の上昇リスクが高まるのは確実だ」との見方も示しています。つまり、今後の政策判断は、経済指標とあわせて、政権の動きにも左右される可能性が高いということです。
実際、FRBの対応は市場でも「慎重で様子見姿勢が強い」と受け止められており、エコノミストの多くは「利下げがあるとしても7月以降」と見ています。
このように、今のFRBは明確な利下げトレンドに入ったわけではなく、インフレや雇用の数字を見ながら、柔軟に判断を進めていく構えです。とはいえ、市場参加者の一部では「年内に最大3回の利下げがあるかもしれない」との見方も残っており、今後の経済データ次第で展開が変わる可能性もあります。
株式市場にとっては、金利が据え置かれている間に「業績がしっかりしている企業」や「政策の恩恵を受けやすいセクター」に資金が集まりやすくなる傾向があります。実際、5月7日のニューヨーク市場では、FRBの発表後に一時売られた株価が、米中対立の緩和観測もあってすぐに買い戻され、ダウ平均は大きく上昇しました。
短期トレーダーにとっては、「今はまだ方向感に欠ける局面」ですが、逆に言えば「チャンスが生まれやすいタイミング」とも言えます。今後の利下げ期待が強まる場面では、金利に敏感なグロース株や、景気敏感株などに注目が集まる可能性もあります。
今のような政策転換の“過渡期”こそ、テーマや業績に沿った銘柄選びが成果を左右します。次のセクションでは、そうした観点から、いま注目されている米国株を5銘柄ご紹介します。
米国株の注目銘柄5選
米国株のうち、注目銘柄を5つ紹介します(価格と株価推移は2025年5月8日時点の引用です。また、過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません)。
NVIDIA(NVDA)
NVIDIA(ティッカー:NVDA)は、AIブームの中心的存在として2025年も圧倒的な成長を続けています。2025年1月期の第4四半期では、売上高が前年同期比78%増の393億ドルと過去最高を記録し、データセンター部門だけで356億ドルという驚異的な成績を叩き出しました。純利益は220億ドルに達し、1株当たり利益(EPS)は0.89ドル、年間EPSでは2.94ドルと前年から大幅に拡大しています。
株価は現在117ドルで、PERは約39倍。過去と比較してやや高めの水準ではありますが、これはAI分野における先行優位性や、Blackwellアーキテクチャによる次世代GPUの好調な販売が評価されているためと思われます。AWSやマイクロソフト、グーグルなどのクラウド大手との連携も強化されており、企業のAI投資意欲が衰えない限り、高い需要が続きそうです。
FRBの利下げが意識され始める2025年後半にかけては、金利に敏感なグロース株の一角として再び注目される可能性があります。ボラティリティは高めですが、短期的な材料も豊富で、トレード対象としても魅力的な銘柄と言えるでしょう。次世代のAI関連テーマを先取りしたい投資家にとって、引き続き見逃せない存在です。
Tesla(TSLA)
Tesla(ティッカー:TSLA)は、自動車・エネルギー・AIという3つの成長分野を軸に展開する、今後の注目テーマを複数内包した企業です。2025年第1四半期の売上高は前年同期比9%減の193億ドルとなり、自動車販売の落ち込みや価格引き下げが響きましたが、エネルギー部門では前年比67%増の大幅成長を記録しています。営業利益は前年から66%減の4億ドルにとどまり、EPSは0.12ドルとやや低調な結果でした。
現在の株価は276ドル、PERは約151倍と割高に見える水準ですが、これは市場がTeslaの長期的な成長性に期待していることの表れです。2025年後半から開始予定の低価格EVや、ロボタクシー(Cybercab)の開発、さらにAIロボット「Optimus」など、先進技術への投資が続いています。また、FSD(自動運転)機能の中国展開も始まり、米国外での売上拡大にも期待がかかります。
一方で、トランプ政権による関税強化の影響や、エネルギー分野でのコスト構造の不透明さもあり、短期的には不安定な局面も予想されます。ただし、FRBによる利下げが意識される場面では、AIやEVといった「未来志向の成長テーマ」が再評価されやすく、Teslaもその恩恵を受ける可能性があります。ボラティリティは高いものの、テーマ性に富み、トレード対象としても注目を集めやすい銘柄です。
Caterpillar(CAT)
Caterpillar(ティッカー:CAT)は、建設・鉱業・エネルギー分野の機械を世界中で展開する老舗メーカーです。2025年第1四半期は売上高が142億ドルと前年同期比10%減となり、主に販売数量の減少と価格面の逆風が響きました。1株当たり利益は4.20ドル(調整後は4.25ドル)で、前年の5.75ドルからは減少していますが、それでも堅調な利益水準を維持しています。
現在の株価は320ドル、PERは15倍と米大型株の中では比較的割安感がある水準です。2025年初はディーラー在庫の調整により一時的に販売が落ち込んだものの、今後、FRBの利下げ局面に入ると、インフラ投資や建設需要の回復が追い風となる可能性があります。また、Caterpillarは第1四半期だけで43億ドルを自社株買いと配当に充てており、株主還元への積極姿勢も評価されています。
セクター的には景気敏感株でありつつ、産業インフラやエネルギーなど安定した需要に支えられているのが強みです。短期的には業績調整局面が続く可能性もありますが、金利低下とともに設備投資が回復する場面では注目されやすい銘柄と言えそうです。中長期でのポジション構築や、テーマの転換点を狙った短期トレードにも適していると考えられます。
Deere & Company(DE)
Deere & Company(ティッカー:DE)は、農業機械や建設機械を世界規模で展開する老舗メーカーです。2025年1月期第1四半期の売上高は85億ドルと、前年同期から30%減少しました。純利益も8億6900万ドル(EPSは3.19ドル)と、前年から50%減と大幅な減益となっています。
この業績悪化の主因は、出荷台数の減少による売上減と採算の悪化です。特に「大型農業機械部門」では販売が37%減、営業利益が68%減と厳しい内容となりました。一方で、在庫調整を早期に進めるなど、経営の引き締めが効果を見せ始めており、通期の純利益見通しは50億~55億ドルと据え置かれています。
株価は現在472ドル、PERは20倍と、製造業としてはやや割高ですが、利益の安定性と資本効率を加味すればバリュエーションには一定の納得感があります。特に、2025年後半にFRBの利下げ観測が現実味を帯びてくると、農業設備やインフラ関連の投資が回復し、Deereにも追い風となる可能性があります。
中短期的には業績の底打ちや景気回復をにらんだテーマ株として注目される場面もありそうです。長期ではスマート農業や精密技術の拡充といった構造変化も進行中で、戦略性の高いトレード対象と言えるでしょう。
SoFi Technologies(SOFI)
SoFi Technologies(ティッカー:SOFI)は、デジタル金融サービスをワンストップで提供する成長企業です。2025年第1四半期の決算では、売上高が前年同期比20%増の約772百万ドル、調整後EBITDAは210百万ドルと過去最高を更新しました。純利益も6期連続で黒字を維持し、EPSは0.06ドルでした。
注目すべきは、会員数が1,090万人、提供する金融商品は1,590万件を突破し、前年からそれぞれ34%、35%と大幅に増加した点です。特にフィー収入(手数料収入)が67%増と急拡大しており、SoFi Money、Invest、Relayといったサービスの利用が広がっています。貸出業務でも個人ローンの発行額が前年同期比69%増となり、7.2億ドルのローンが新たに組成されました。
現在の株価は13ドル、PERは約30倍と、成長株としてはまだ許容範囲のバリュエーションと見られます。2025年後半にFRBが利下げに踏み切る場合、貸出金利の低下による需要増がさらに追い風となる可能性があります。また、金融機関としての収益構造が整いつつあり、テック企業としての評価も継続しています。
短期トレードの観点では、成長性とテーマ性が両立した銘柄であり、FOMCの見通しや金利変動にあわせて注目度が上下する可能性があります。中長期でも「次世代の銀行」として定着すれば、上値余地は大きいと考えられます。
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