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米国株 の 注目銘柄 5選【2025年最新】

世界最大の経済大国である米国は、投資環境や法整備の良さから、日本を含め世界中から多くの投資家を惹きつけています。この記事では、注目の米国株5銘柄を紹介します。取り上げる銘柄は時価総額に基づいて選ばれています。

米国株の注目銘柄5選【2024年最新】 出所:ゲッティ

米国株・注目銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

  1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
  2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
  3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

米国経済の背景

世界最大の経済大国です。名目GDPは28兆7800億ドル、一人当たりのGDPは85,370ドルです。米国は19世紀後半から世界最大の経済大国であり、第二次世界大戦後はその規模をさらに拡大させました。

加速するインフレや新型コロナウイルス感染症、世界経済危機や自然災害など、米国は過去数十年間で様々な課題に直面してきました。直近2年間も、同国の経済力は少し弱まりました。しかしながら、その経済規模はいまだ世界最大です。

2024年第3四半期の成長率は前期比年率2.8%と堅調に推移しています。市場予想(2.0%)を大きく上回り、アトランタ連銀が発表している予測(2.6%)とほぼ一致する結果となりました。

また、2008年の金融危機以来、米国の債務残高の対GDP比も大幅に上昇しており、現在では123%となっています。

米国の経済を牽引するセクターはサービス業です。ヘルスケア、テクノロジー、小売などがあたります。GDPうちおよそ78%を占めるのがサービス業で、残りは工業と農業です。

FRBの金利政策と米国株の今後の見通し

2025年夏現在、米国株市場ではFRB(米連邦準備制度)の金融政策に対する注目が一段と高まっています。背景には、インフレ動向、関税政策、そして来年に控えるFRB議長の交代可能性といった複数の要因があります。

FRBは現在、政策金利を4.25~4.50%に据え置いています。市場の一部では「早ければ7月にも利下げがあるのでは」との期待もありましたが、実際に7月の利下げを支持したのはFOMC(連邦公開市場委員会)の参加者19人中わずか2人でした。多くの委員が、トランプ政権による関税政策の影響が不透明であることから、慎重な姿勢を維持しているようです。

一方で、年内に1~2回の利下げを見込む声も根強く、FRBのドットプロット(政策金利見通し)でも多数の委員が年内の緩和を支持していることが示されています。また、FRBのウォラー理事は、バランスシートの縮小は続けつつも、あまり過剰に進める必要はないとの見解を示しており、流動性への過度な懸念はやや後退しつつあります。

さらに注目されるのは、2026年に任期満了を迎えるパウエル議長の後任問題です。トランプ大統領は「利下げに前向きな人物を指名する」と明言しており、ウォラー理事やマルパス前世界銀行総裁らが候補として取り沙汰されています。ただし、金利の決定にはFOMC内での合意が必要であり、新議長が就任してもすぐに大幅な利下げが実施されるとは限りません。

このように、FRBの政策スタンスは全体として慎重ですが、市場では年内の利下げ期待が織り込まれつつあります。また、AI関連株の好調や、センチメントの改善(VIX指数の低下など)も相まって、米国株には引き続き前向きなムードが漂っています。短期的には経済指標や要人発言に左右されやすい展開が続きそうですが、中長期的には金融政策の柔軟性と企業の成長期待が支えとなり、株式市場にとって追い風になる可能性もありそうです。

米国株注目銘柄5選

米国株のうち、注目銘柄を5つ紹介します(価格と株価推移は2025年7月11日時点の引用です。また、過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません)。

  1. Advanced Micro Devices (AMD)

  2. Marvell Technology (MRVL)

  3. Lennar Corporation (LEN)

  4. Target Corporation (TGT)

  5. Mastercard (MA)

  6. Palo Alto Networks (PANW)

Advanced Micro Devices (AMD)

Advanced Micro Devices (AMD) は、米国を拠点とする半導体メーカーです。主力製品はCPUとGPUで、AIやデータセンター向けの高性能チップで急速に存在感を高めています。特にNVIDIAに次ぐAI半導体の有力企業として、注目度が急上昇しています。

2025年7月時点の株価は144ドル、PER(株価収益率)は105倍と高水準です。これは、将来の成長期待が強く織り込まれていることを示しています。第2四半期の決算発表は8月5日に予定されており、市場の注目度も非常に高い状況です。

現在のFRBの金融政策を踏まえると、利下げが現実味を帯びてきたことで、金利に弱い高PERのグロース株、特にテック株には追い風が吹いています。さらに、NVIDIAに続く「次のAI関連銘柄」として、AMDへの資金流入も期待されやすいタイミングです。

短期トレードの視点では、材料による株価の変動が大きく、決算発表前後はボラティリティも上昇する可能性があります。PERの高さはリスク要因でもありますが、市場全体が「成長」に再び目を向けている今、好決算が出れば大きく上昇する可能性も十分にありそうです。価格の節目となる150ドル突破にも注目したい局面です。

Marvell Technology (MRVL)

Marvell Technology (MRVL) は、AIやクラウド、5Gといったデータインフラ分野に特化した半導体企業です。特にAIデータセンター向けのカスタムシリコン(特注半導体)や電気光学チップに強みを持ち、NVIDIAやAMDとは異なるアプローチでAIインフラ市場に参入しています。

2025年5月発表の2026年度第1四半期決算では、売上高が前年同期比+63%の18.95億ドルとなり、過去最高を更新。純利益はGAAPベースで1.78億ドル、非GAAPベースのEPSは$0.62でした。第2四半期も売上が20億ドル±5%と、さらなる成長が見込まれています。株価は現在73ドルで、成長性を織り込んだ評価となっています。

今の米国市場では、FRBの利下げ期待やAIブームがテック株の追い風となっています。MarvellはエヌビディアやAMDと比較して時価総額が小さい分、ポジティブサプライズが出た際の株価反応が大きくなりやすいのが特徴です。また、大手クラウド企業と協力しているAIチップ分野は、今後も構造的な成長が見込まれています。

短期トレーダーにとっては、決算やイベント(6月開催のAI投資家向けカンファレンスなど)に反応しやすい「材料株」として魅力があります。足元の株価は上昇基調を取り戻しており、75~80ドル台が視野に入る展開も期待されそうです。

Lennar Corporation (LEN)

Lennar Corporation (LEN) は、米国最大級の住宅建設企業です。1954年に創業され、手頃な価格の住宅から高級住宅まで幅広く提供しています。また、住宅ローンやタイトルサービスを手がける金融部門も持ち、建設から販売・融資まで一貫したビジネスモデルが特徴です。

2025年5月末に終了した第2四半期では、売上高84億ドル、純利益は4億7700万ドル(1株当たり利益:$1.81)となりました。PERはわずか9倍で、現在の株価116ドルに対して割安感が際立ちます。注文住宅は前年比6%増、引き渡し戸数も増加しており、受注残も65億ドルと安定した基盤があります。

FRBが今後利下げに向かうとの見通しが強まる中で、住宅関連株は大きな注目を集めつつあります。住宅ローン金利の低下は、購入者の負担を軽減し、住宅販売の追い風になります。実際、Lennarも今後の販売ペースや引き渡し戸数を強気に見込んでおり、「金利が下がれば株価も上がる」という典型的な構図に当てはまる銘柄です。

短期トレーダーの視点から見ると、現在のPER水準は魅力的であり、金利に関する要人発言や経済指標(住宅着工件数や新築販売件数)に強く反応するセクターでもあります。AI関連銘柄と比較してボラティリティは低めですが、金利敏感セクターとしてのテーマ性が高く、ニュースによる短期的な値動きにも対応しやすい銘柄といえます。

Target Corporation (TGT)

Target Corporation (TGT) は、全米に約2,000店舗を展開する大手ディスカウント小売企業です。日用品から衣料、食品、インテリアまで幅広い商品を取り扱い、eコマースや当日配送といったデジタル施策にも力を入れています。

2025年1~3月期(第1四半期)の決算では、売上高は238億ドルと前年同期比2.8%減でしたが、純利益は10.3億ドル(EPS:$2.27)と前年の$2.03から増益を確保しました。調整後EPSは$1.30でした。株価は104ドルで、PERは約11倍と小売セクターの中では割安水準にあります。

米国では依然として消費の二極化が進んでおり、高所得層は支出を維持している一方、低所得層はインフレや関税による価格上昇の影響を受けやすくなっています。FRBが利下げに向かえば消費マインドは改善する可能性があり、TGTにとっては追い風となりそうです。

短期的には、eコマース強化やKate Spadeとのコラボなどブランド戦略が市場の注目を集めやすく、決算前後には材料視されやすい銘柄です。加えて、同社は配当利回りも安定しており、急落局面では下値の支えにもなります。

テック株と違い値動きはやや落ち着いていますが、金利動向や消費関連の指標に敏感に反応する特性があるため、FRB関連のニュースを活用した短期トレード戦略にも適しています。

Mastercard (MA)

Mastercard (MA) は、世界210以上の国と地域でクレジットカードやデビットカードなどの決済ネットワークを提供する企業です。銀行間決済のインフラを担い、現金からキャッシュレスへの移行が進む中で、長期的な成長が期待されているグローバル銘柄です。

2025年第1四半期の決算では、売上高が63億ドル(前年同期比+10%)、純利益は30億ドル(EPS:$3.22)と、いずれも市場予想を上回る好結果でした。主に米国やラテンアメリカ、ヨーロッパでの取扱高が伸び、国際間の旅行需要も堅調に推移しています。また、営業利益率は60.1%と非常に高く、ビジネスモデルの強さが際立ちます 。

株価は現在563ドル、PERは39倍と、グロース株としてはやや高めの評価がついていますが、安定成長と高い利益率を考慮すると納得感があります。今後、FRBが利下げに動けばクレジット関連の金利負担が軽減され、消費回復や決済件数の増加が見込まれる点もプラス材料です。

短期トレードの観点では、テック株ほどの急激な値動きはないものの、経済指標やFOMC発言に合わせて素直に反応しやすい銘柄です。また、夏季の旅行シーズンにおける国際決済需要や、年末商戦に向けた需要も株価を押し上げる可能性があります。中長期の強いテーマ性と短期材料がバランスよく絡んでおり、初心者でも安心してトレードしやすい1銘柄といえそうです。

Palo Alto Networks (PANW)

Palo Alto Networks (PANW) は、世界70,000以上の企業に導入されている米国の大手サイバーセキュリティ企業です。AIを活用したネットワーク・クラウド・セキュリティ運用の統合プラットフォームを提供し、近年では「プラットフォーミゼーション(platformization)」戦略のもと、一社で広範なセキュリティを担う存在としての地位を固めています。

2025年4月期(第3四半期)決算では、売上高が22億8900万ドルで前年同期比+15%、Non-GAAPベースの1株利益(EPS)は$0.80となり、前年の$0.66から大幅に増加しました。次世代セキュリティ(Next-Gen Security)の年間経常収益(ARR)は51億ドル(前年比+34%)に達しており、成長ドライバーが明確です。

株価は192ドルで、PERは109倍と高めですが、それだけ市場が将来の成長に期待していることを示しています。AIを活用したセキュリティソリューションへのニーズは、米中対立や地政学リスク、ランサムウェアの増加といった外部環境に支えられ、今後も拡大していくと見られます。

FRBの利下げが実現すれば、グロース株への資金流入が進む可能性があり、PANWのような高PER銘柄も再評価されやすくなるでしょう。また、政府・企業のIT予算が維持される限り、防衛的な性格も持つ点が注目されます。

短期的には、決算やサイバー攻撃に関するニュースに大きく反応しやすく、ボラティリティが高いため、テクニカル指標とセットでの取引が有効です。金利・地政学リスクの両睨みが必要ですが、テーマ性は抜群で、タイミング次第では短期トレードでも魅力的な銘柄といえそうです。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、CFDで株式を簡単に取引することができます。

  1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
  2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
  3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。


本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。

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