株初心者が注目すべき日本株5選

株初心者が考慮すべき点

最近では、初心者トレーダーには情報量が豊富すぎるあまりに、時に少々圧倒されることもあるようです。以下では、取引を開始する際に考慮すべき点をいくつか紹介します。

• 取引について学ぶ

市場、取引戦略、リスク管理について学ぶことを優先しましょう。本やウェビナー、ウェブサイト上の教育コンテンツなどを活用して、知識を蓄えることが大切です。

• 取引計画を立てる

取引計画とは、取引を行う際に守るべき一連のルールです。この計画には、投資目標、リスク許容度、エントリーポイントとエグジットポイント、取引を管理するための戦略などが含まれています。しっかりとした取引計画は取引の判断の目安となり、感情的な取引を避けることができます。

• リスク管理を徹底する

トレーダーは逆指値注文（ストップ注文）や指値注文（リミット注文）などのツールを活用することで、リスクを抑えることができます。逆指値注文では、あらかじめ指定した価格まで株価が下落した場合に、ポジションを終了するように設定できます。指値注文では、現在の価格よりも有利な価格で売買するように設定でき、好ましいエントリー・エグジットポイントを見つけるために市場を常時監視する手間が省けます。

• 取引記録をつける

投資の進捗状況を把握して改善点を特定したり、失敗から学んだりするために取引記録をつけましょう。取引記録は取引パターンを表すため、取引判断をより確かなものとします。

• 慣れ親しんだ会社から始める

株取引の初心者は、日常生活でよく見かける有名企業から取引を始める方が簡単かもしれません。ブランドやサービスを知っていることで、その会社がどれほどうまくいっているかを測りやすくなるでしょう。

• 株の流動性を考慮する

取引高や流動性の高い銘柄を選びましょう。取引が多い銘柄は売買をすぐに行うことができ、利益確定の機会が増えます。あまり知られていない小型株の方がリターンが大きい場合もありますが、入念な調査が必要なうえ、取引高が低い傾向があります。

初心者が日本株を取引するメリット・デメリット 

日本株の取引は、初心者にとって始めやすく学びやすいというメリットがある一方で、注意すべきデメリットもあります。メリットとデメリットをしっかりと理解し、自身にとって最適な一歩を踏み出す準備をしましょう。

1. メリット
2. デメリット

メリット

初心者が日本株に投資する最大のメリットは、なんといっても情報の集めやすさと企業との距離の近さにあります。日本に住んでいれば、日本語で企業のニュースや決算情報をリアルタイムで手軽に入手できます。また、普段の生活で利用しているサービスや身近な商品を作っている企業も多く、どのような事業で利益を上げているのかを具体的にイメージしやすいのも強みです。

例えば、お気に入りの自動車メーカーや、よく行くコンビニエンスストアを思い浮かべてみてください。テレビのニュースや新聞、Webサイトなどで、その企業の新しいサービスや業績に関する話題を自然と目にすることも多いのではないでしょうか。このように、情報収集が簡単で、なじみ深い企業に投資できるという点が、日本株が投資の第一歩として多くの方に選ばれている理由のひとつです。

デメリット

日本株のデメリットとしては、市場全体の成長が比較的緩やかであることが挙げられます。アメリカなどの株式市場と比較すると、日本市場全体の成長ペースは緩やかな傾向があります。これは、日本の経済が成熟期に入っていることや、少子高齢化といった社会構造の問題が背景にあるためです。

例えば、過去数十年の株価チャートを見てみると、アメリカの代表的な株価指数が右肩上がりで力強く成長してきたのに比べ、日経平均株価は「失われた30年」とも呼ばれる長い停滞を経て、ようやく最高値を更新しました。また、地震や台風といった自然災害が多いという地理的なリスクも、日本株特有の注意点だと言えます。

このように、米国株ほどの急成長は期待しにくい点や、日本特有の社会的・地理的リスクがあることは、日本株への投資を始める前に知っておきたいデメリットです。

このほかにも、初心者の方に役立つ情報をこちらのページで紹介しています。

株初心者向けの注目銘柄5選

ここでは、初心者向けの注目銘柄を5つご紹介します（価格と株価推移は3月23日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）。

1. みずほフィナンシャルグループ（8411）
2. IHI（7013）
3. トヨタ自動車（7203）
4. アドバンテスト（6857）
5. 任天堂（7974）

みずほフィナンシャルグループ（8411）

みずほフィナンシャルグループは日本を代表するメガバンクの一つであり、商業銀行や証券、信託、リテール銀行業務といった多面的な金融業務をグループ内で連携して手掛けています。国内外での資金調達や融資、投資銀行業務、アセットマネジメントなどを通じて収益を多角化しており、金融インフラとしての役割も強いです。

2026年3月に開催された日銀金融政策決定会合では、政策金利が0.75％で据え置かれました。しかし、市場では今後順次利上げされることが予想されており、金利の上昇がみずほフィナンシャルグループにとって利ザヤ拡大という強い追い風になりそうです。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、経常収益が約6兆6,134億円（前年同期比－6.5％）と減収となった一方で、経常利益は約1兆2,546億円（同＋11.3％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は約1兆198億円（同＋19.2％）と増益となりました。

費用の抑制や与信関係費用の減少などが、増益の主な要因となっています。2026年3月期通期では、親会社株主に帰属する当期純利益が1兆1,300億円（前期比＋27.6％）と予想されています。

現在の株価は5,929円、予想PERは約13倍、PBRは約1.3倍と、利益面から見るとやや割安感があります。約2.4％というやや高めの配当利回りも魅力です。

政策金利や長期金利の動向に加え、金融セクターの再編や規制、国際資本流入・外国債の影響なども視野に入れながら、みずほフィナンシャルグループが持つ巨大な顧客基盤やグループの連携を活かし、収益基盤を拡充できるかどうかが今後のキーポイントになるでしょう。

IHI（7013）

IHIは、三菱重工業や川崎重工業と共に三大重工業の一角を成し、航空・宇宙・防衛で世界の最前線を走っている企業の一つです。現在、防衛需要の大幅な拡大や民間航空エンジンの回復を背景に、極めて力強い成長局面を迎えています。

2026年3月には、米GE Vernovaと共同で、大型燃焼器においてアンモニア100％燃焼の試験に成功したことを発表するなど、脱炭素社会の実現に向けた次世代エネルギー分野での躍進も非常に注目されています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上収益が約1兆1,293億円（前年同期比－1.8％）、営業利益は約1,025億円（同－0.9％）と減収・減益となりましたが、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約850億円（同＋10.7％）と増益となりました。

防衛事業の拡大や車両過給機の需要拡大・販価改善があった一方、中核事業の事業譲渡による減収や民間向け航空エンジンの整備費用増加などが影響しました。

2026年3月期通期では、売上収益が1兆6,400億円（前年比＋0.8％）、営業利益は1,600億円（同＋11.5％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,250億円（同＋10.9％）と、増収・増益が予想されています。

現在の株価は3,470円、予想PERは約29倍、PBRは約6.5倍と、利益面と資産面共に割高感があります。しかし、経済安全保障やGXといった高市首相が掲げる政策とリンクする「高市銘柄」であることや成長性を考慮すれば、依然として投資妙味のある水準です。

かつて起きた民間航空機エンジンの不具合という暗雲を突き抜け、IHIは伝統的な重工業の技術力を基盤に、防衛と脱炭素という二大成長テーマで企業価値を着実に高めている有望な銘柄です。

トヨタ自動車（7203）

トヨタ自動車は、日本株の中で時価総額が最も大きい企業で、EV（電気自動車）だけでなくハイブリッド車（HV）や水素エンジンなど多様な選択肢を提供する「マルチパスウェイ戦略」を掲げていることもあり、中長期的な安定成長を目指す株初心者にもなじみやすい銘柄です。

BYDなどの新興勢力が台頭する中でも、ハイブリッド技術を軸とした現実的な環境対応が再評価されており、グローバルな販売台数も2026年3月期は通期で975万台と高い水準が見込まれています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、営業収益が約38兆876億円（前年同期比＋6.8％）となった一方、営業利益は約3兆1,967億円（同－13.1％）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約3兆308億円（同－26.1％）と減益となりました。

自動車の連結販売台数は約730万台（同＋4.3％）で、日本・海外ともに堅調に推移しました。営業利益の減益は、諸経費の増加などによるものです。

2026年3月期通期では、営業収益が約50兆円（前期比＋4.1％）、営業利益は約3兆8,000億円（同－20.8％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は約3兆5,700億円（同－25.1％）を見込んでいます。米国における関税政策の通期分の営業利益への減益影響見込みとして、1兆4,500億円を計上しています。

現在の株価は3,251円、予想PERは約11倍、PBRは約1.0倍と、利益面から見るとやや割安感があります。配当利回りも約2.9％とやや高めです。

トヨタ自動車は、世界的な自動車産業の変革期にあっても、多様な選択肢を提示することで着実に利益を積み上げている企業です。中長期的な視点で日本の代表的な企業を応援する投資において、ポートフォリオの核となり得る銘柄だといえるでしょう。

アドバンテスト（6857）

アドバンテストは、半導体テスタ市場で世界トップクラスのシェアを誇る企業です。生成AIの急速な普及に伴う高性能半導体の需要拡大を背景に、現在最も注目されているハイテク銘柄の一つとなっています。

最近ではNVIDIAとの強力な提携を通じて機械学習技術を統合したリアルタイムAIデータ・インフラストラクチャ「ACS RTDI」の展開を加速させており、半導体製造の効率化と歩留まり向上をAIで支援する新たなフェーズに突入しています。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約8,005億円（前年同期比＋46.3％）、営業利益は約3,460億円（同＋110.8％）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は約2,485億円（同＋105.0％）と、圧倒的な増収・増益を達成しました。

テストシステム事業の売上高が7,231億円（同＋51.1％）、セグメント利益は3,577億円（同＋103.2％）と、非常に大きな成長を示しました。

2026年３月期通期では、売上高が1兆700億円（前期比＋37.2％）、営業利益は4,540億円（同＋99.0％）、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,285億円（同＋103.8％）と予想されています。これは第3四半期の好調な実績に加え、第4四半期も良好な事業環境が続く見通しが織り込まれています。

現在の株価は22,730円、予想PERは約50倍、PBRは約24.4倍と、利益面と資産面共に割高感は否めません。ただし、世界的なAIインフラ投資は2026年以降も継続するとの見方が強く、株価の高さは依然としてアドバンテストが市場からの強い関心を反映した水準といえます。

アドバンテストは、AI革命という歴史的な転換期において、半導体の品質を保証する最後の砦として欠かせない役割を担っています。ハイテク株特有の価格変動の大きさには注意が必要ですが、世界的なデジタル化の流れが続く限り、その成長ストーリーは引き続き期待が寄せられます。

任天堂（7974）

任天堂は日本が世界に誇るゲームメーカーであり、世界最高峰のIPホルダーでもあります。現在、次世代機「Nintendo Switch 2」の爆発的なヒットを背景に、業績が大幅な拡大期に入っています。

2026年2月には「マリオテニス フィーバー」、3月には「ぽこ あ ポケモン」といったNintendo Switch 2専用ゲームソフトが発売され、いずれも記録的な販売本数となりました。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約1兆9,058億円（前年同期比＋99.3％）、営業利益は約3,003億円（同＋21.3％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は約3,588億円（同＋51.3％）と、圧倒的な増収・増益を達成しました。

Nintendo Switch 2の発売が好調で、ソフトウェアも「マリオカート ワールド」や「Pokémon LEGENDS Z-A」などが、非常に大きな販売本数を記録したことがその主な要因となっています。

2026年3月期通期では、売上高が2兆2,500億円（前期比＋93.1％）、営業利益は3,700億円（同＋30.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,500億円（同＋25.5％）と、大幅な増収・増益が見込まれています。

現在の株価は9,432円、予想PERは約31倍、PBRは約3.6倍と、利益面と資産面共に割高感は否めません。とはいえ、一時期と比べ株価は調整しており、新ハードの立ち上がりも極めて好調であることから、市場では押し目買いの好機とする見方もあります。

任天堂は新ハードの普及期という最も勢いのあるフェーズにあり、強力なソフトラインナップもそろっています。株価の単位は比較的大きいものの、日本を代表する成長株として検討対象となり得る銘柄の一つです。

これらの銘柄を取引するには

IG証券で口座を開設すれば、株式CFDで日本株を簡単に取引することができます。

1. 取引システムにログインし、個別株口座を選択します。
2. 次に、取引したい銘柄名を検索し、取引チケット上で「買い」または「売り」を選択します。
3. ロット数を選択し、「注文確定」で取引を確定します。

※詳しくは、株式CFDについてのページをご覧ください。または、コールセンターまでお問い合わせください。

 

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