CFDとは？
CFD（差金決済取引）とは、取引開始時点から取引終了時点に発生した差額分を決済する取引です。CFDでは、取引を行う際、実際に資産を保有することはありませんが、マーケットがお客様に有利な方向に動いた際に利益を得ることができます。CFDが金融派生商品（デリバティブ）であり、原資産の価値に連動するためです。
CFD取引では、ポジションをオープン（保有）してクローズ（決済）したことにより生じるオープン価格とクローズ価格の差金が損益となります。CFD取引の主なメリットの一つは、上昇でも下落でもいずれかの方向への価格の動きを予測して、いずれの場合でも利益獲得のチャンスをうかがえることです。
CFDの売り/買い取引の説明
CFD取引では、いずれかの方向への価格の動きを予測して取引を行うことができます。市場の価格が上昇すると利益が得られる一般的な取引（買いポジションからスタート）に加えてはもちろん、価格が下落すると利益が得られるCFD売りからポジションを建てることもできます。
例えば、Appleの株価が下落しているとみなす場合、同社の株式CFDの売りポジションを建て取引を開始することが出来ます。この場合、株価が下がると利益が生じ、株価が上がると損失が生じます。
買い取引と売り取引のいずれにおいても、ポジションがクローズ（決済）されたときに損益が確定します。
レバレッジ取引
CFDのもう一つの特長が同じ資金で通常の取引よりも大きなポジションを保有できることです。レバレッジ取引であるCFDでは新規ポジションを保有する際にそのポジションの価値の全額を支払うことはありません。また、決済は変動した価格の差額分のみとなります。
例えば、500株に相当するアップル株を購入するとした場合、通常の現物株取引では500株すべてをその時点の株価で購入する必要があります。一方、CFD取引ではその5分の1の維持証拠金で500株分のポジションを保有することができます。そして、通常取引と同サイズのポジションを保有できるため、そこから得られる損益も通常取引と同じフルサイズをベースに計算されます。つまり、利益は何倍にも大きくなる一方、損失も同様に膨らみ、証拠金以上に拡大する場合もあります。
証拠金の説明
レバレッジ取引は「証拠金取引」と呼ばれる場合があります。ポジションを建て、そのポジションを維持するために必要な資金を「維持証拠金」と呼び、「維持証拠金」はその取引全体規模のわずか一部のみを表しています。
価格変動により、保有したポジションに評価損が発生した場合、口座への資金積み増し又はポジションの決済を促すマージンコールを受ける場合があります。マージンコールを受けた後、十分な資金を追加しない、又はポジションを決済せずにさらに評価損が増えた場合、そのポジションは強制ロスカットされ損失が確定する場合があります。
CFDを使ったヘッジの説明
CFDを取引するメリットのひとつに他の保有ポジションに対するヘッジ手段として利用できるという点があります。
もし、ポートフォリオに組み入れている銘柄で価値の低下が懸念されるものがあれば、CFDの売りポジションを保有することでその潜在的な損失を相殺することができます。例えば、仮に100万円相当のトヨタ株を保有している場合、CFDでトヨタ株100万円相当の売りポジションを保有しておけば、現物で保有しているトヨタ株が下落した時にその損失を株式CFDの売りポジションを清算することで相殺することができます。
CFD取引の仕方
CFD取引を行う際に方法や仕組みを知ることは非常に重要です。こちらではスプレッドや取引サイズなどの重要な要素について説明いたします。
スプレッドと手数料
CFD取引では、売値 / 買値を提示しています。これをツーウェイプライスと言います。そして売値と買値の差額をスプレッドと呼びます。
例えば、HSBCホールディングスの現在の価格が593.2/593.3と仮定します。この場合、お客様からみて593.2が売値、593.3が買値となります。
- お客様は593.2でHSBCホールディングスの株式を売ることができます。
- お客様は593.3でHSBCホールディングスの株式を買うことができます。
また、593.3と593.2の差がスプレッドとなります。
スプレッドは、売値と買値の差額であり、取引する際にお客様が支払うコストでもあります。
ただし、株式CFDのコストはスプレッドと売買手数料となります。売買手数料はポジションの保有 / 決済の際に発生し、取引量に応じて決まります。またスプレッドは流動性によって変動します。
取引サイズ（ロット）
CFDでお取引する際、売買量（サイズ）を設定する必要があります。これを「ロット」と言います。ロットとは特定の資産について設定される取引単位です。各取引ではロットの数で売買が行われます。投資家はポジションを保有する際に、売買量（サイズ）をロットの数で把握します。
取引期限
CFD取引は、一部を除き自動的に取引期限が切れることはありません。ポジションを清算したい場合は、ポジションをその時の価格で反対売買します。
例えば、CFD取引でアップル株を100株買いポジションで保有するとしましょう。購入後、思惑通り株価が上昇しました。お客様が利益を確定したいと考えたタイミングで売り注文を出せば、買いで保有していたアップル株のポジションが清算されます。
一方で、自動的に取引期限が切れる銘柄があります。例えば、先物取引がそうです。先物では取引所により取引期限が設定されていますこの期限を過ぎると、保有ポジションは自動的に清算されます。もちろん取引期限まで待つ必要はありません。期限前に反対取引を行うことで保有ポジションを決済することもできます。
利益と損失の計算
取引を行う際、最低取引数を満たせば、取引ロット数はお客様の任意で選択できます。最低取引数および1ポイント当たりの損益額は商品により異なるためご注意ください。
利益 or 損失
=
(ロット数 x 1ポイントあたりの損益額)
x (決済価格 - 購入価格)
例えばFTSE100株価指数CFD標準取引の場合、1ロット当たり1ポイント変動するごとに10英ポンドの損益が発生するとします。FTSEを「1ロット・買い」のポジションで保有した後、1ポイント上昇した場合、お客様は10英ポンドの利益を得ることができます。逆に1ポイント下落した場合、10英ポンドの損失が発生します。
同様に、EUR/USD標準取引の場合、1ロット当たり該当通貨ペアにおいて1ポイント値動きするごとに1米ドルの損益が発生します。1ロットのEUR/USDの売りポジションを保有し、為替レートが1ポイント上昇した場合、お客様は1米ドルの損失を被ります。逆に為替レートが1ポイント下落した場合、 1米ドルの利益が発生します。
FTSE 100、50ロットを7500.0で買い、7505.0で売った場合、利益は£2500になります。
2500 = (50 x 10) x (7505.0 - 7500.0)
FTSE 100、50ロットを7500.0で買い、7497.0で売った場合、損失は£1500になります。
-1500 = (50 x 10) x (7497.0 - 7500.0)
FAQ（よくある質問）
レバレッジ（倍率）なしにCFD取引を行うことができますか？
一部のプロバイダーはレバレッジなしでCFD取引を行うことを認めています。ただしIG証券では、すべてのCFD取引にレバレッジがかけられます。与えられるレバレッジの倍率は原則固定ですが、原市場の変動性と流動性、取引が行われる国の法律などのさまざまな要因により流動的になる場合があります。
ヘッジのためにどのようにCFDを使用すればよいですか？
ヘッジのためにCFDを使用する方法として、CFD以外の取引で損失が生じ始めた場合に、CFDで利益を生むポジションを建てることがあげられます。。価格が下落し、IG証券以外で保有している買いポジションに対し損失が生じ始めた場合、同一銘柄または相関性の強いCFDの売りポジションをIG証券で取ることがその一例です。資産価値の下落はCFD取引から得る利益により相殺、又は軽減することが可能です。
例えば、いくつかのApple社の現物株式を保有していて、これらの株価が将来下落すると予想したとしましょう。この場合、株式CFDを介してApple株をIG証券で売り持ちすることができます。予想が当たり、Appleの株価が下落した場合、売りCFD取引からの利益がこのApple現物株の損失を相殺、又は軽減します。
CFDと先物との違いを教えてください。
CFD/FX（差金決済）取引の場合、価格が上昇すると予測する場合は買いポジションを保有し、価格が下落すると予測する場合はの売りポジションを保有します。ポジションの価値の変動は原市場の変動を反映し、CFD/FX市場が開いている時は原則いつでもポジションを決済することができます。
一方で先物は、金融商品の将来の価格を取引する契約です。CFD/FXとは異なり、先物取引では期日と価格を指定して（この期日に原資産の物理的所有権を得ることを含む）取引する必要があります。先物取引の価格は、原市場の現在の動きに加えて、将来の資産価格に関する市場心理によって決まります。
CFDはどのように課税されますか？
IG証券におけるスワップポイント・ファンディングコストを含むCFD/FX取引の実現損益は、雑所得として申告分離課税の対象となります（対象は個人のみ）。利益に対しては税金が課され、原則、確定申告が必要になります。
※また、2012年1月1日取引分から、確定申告により最大3年間の損失額の繰り越しが可能となっております。詳細は所轄の税務署へお問合せください。
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