バリュー株（割安株）の注目銘柄5選【2024年】
資本効率が改善したことで、日本のバリュー株（割安株）の魅力は高まっています。この記事では、注目のバリュー株5銘柄を紹介します。銘柄は株価収益率（PER）に基づいて選出さていれます。
バリュー投資とは
バリュー投資とは、潜在的に割安な企業、いわゆる「バリュー株」を見極める投資戦略です。バリュー株に該当するかどうかを示す重要な指標が、株価収益率（PER）です。PERが低いということは、その企業が割安であること、あるいは過去の傾向と比較して非常に好調であることを示唆しています。
今日において最も有名なバリュー投資家は、ウォーレン・バフェット氏といえるでしょう。バリュー投資家は、市場が良い・悪いニュースに過剰に反応した結果、企業の長期的なファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）と一致しない株価の動きが生じると考えています。
企業の株価が割安になる理由はいくつかあります。例えば、市場全体の暴落や信用失墜によって投資家が株を売る場合が考えられます。また、各種ニュースが短期的に特定の企業の株価を左右することもあるでしょう。経済サイクルの自然な浮き沈みによる可能性もあります。
他にも、単に変化や魅力の少ない企業や株式とみなされている場合もあります。定期的にニュースで取り上げられるような企業でないからといって、投資すべき堅実なビジネスや取引に適した株式でないというわけではありません。
日本市場におけるバリュー株の動向
日本はバリュー株の天国と呼ばれています。2023年6月、バフェット氏は日本の商社上位5社への出資額を増やしました。
過去のデータを見ると、現在のようなインフレ期には、バリュー株がグロース株より好調に推移する傾向があります。金利は世界中で上昇しており、長年金融緩和政策をとってきた日本銀行でさえ、長期金利の引き上げを事実上容認するような政策の修正を加え始めました。
東京証券取引所（東証）は2024年1月に、資本効率改善計画を開示した企業のリストを公開しました。この開示は、日本企業の価値を高め、海外投資家を惹きつけようとする東証と日本政府の施策の一つです。
長年にわたって日本株の多くは「バリュートラップ」と呼ばれ、改善の兆しもないまま簿価よりも安く取引されてきました。この見方は変わりつつあり、日本のバリュー株を取引する好機となっています。
注目のバリュー株（割安株）5銘柄
ここでは、注目すべきバリュー株5銘柄をご紹介します。（株価やその他の数値は、2024年3月6日時点のものです。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）
トヨタ自動車（7203）
トヨタ自動車は乗用車、ミニバン、商用車を世界各国で生産する、世界有数の自動車メーカーです。同社は2月28日、1月の世界生産台数が前年同月比で7.4％増の740,332台、売上高は10.5％増加したことを発表しました。米国での売上高は23.3％増加しています。
同社は継続的な円安の恩恵を受けており、海外売上高の価値は円換算で上がっています。
同社の株価は年初来で45.5％上昇している一方、PERは11.33倍に留まっています。
東海旅客鉄道（JR東海）（9022）
JR東海として知られる東海旅客鉄道は、東海道新幹線の運用を主な事業とし、名古屋や静岡近辺の在来線12線を運用しています。また、百貨店、小売店、ホテル、不動産の賃貸や売買なども手がけています。
同社の第3四半期までの2023年度経常利益は、前年同期比78.8％増の4551億円でした。また、通期の経常利益見通しも、4330億円から4640億円に上方修正しました。
同社は、新型コロナウイルスの規制解除による国内旅行の増加とともに、インバウンド観光の恩恵も受けています。
株価は年初来で5.9％上昇しており、PERは約11.32倍となっています。
住友商事（8053）
住友商事は日本の5大商社のうちの一つです。同社の事後は幅広く、金属、輸送機・建機、インフラ、メディア・デジタル、生活・不動産、資源・化学品の6つの事業を展開しています。世界65ヵ国に128の拠点を構えており、79,500人以上の従業員を擁しています。同社はまた、米フォーチュン誌が選ぶ世界上位500社「フォーチュン500」にランクインしています。
これまで、日本の商社はあまり見栄えがしないとされていました。しかし、ウォーレン・バフェット氏の投資会社が投資をしたことで、若い投資家やトレーダーの間での知名度が上がりました。同社もまた、海外事業が大きいため、円安の恩恵を受けています。
株価は年初来で16.6％上昇しており、PERは8.77倍となっています。
みずほフィナンシャルグループ（8411）
みずほフィナンシャルグループは日本のメガバンク3行のうちの一つであり、世界的に事業を展開しています。同社は、銀行、信託、証券、アセットマネジメント、クレジットカード、プライベート・バンキング、ベンチャーキャピタルなどの事業を網羅しています。
日銀がイールドカーブ・コントロールの修正を始めたことにより、銀行株は2023年に株価を伸ばしました。トレーダーや投資家は、日銀がゼロ金利政策を見直す兆候を注視しています。
同行の株価は年初来で21.6％上昇しており、PERは11.62倍となっています。
日本製鉄（5401）
日本製鉄は日本最大の鉄鋼メーカーで、人気の高配当銘柄でもあります。同社は、連結年間配当性向の目標を30％としています。
2023年12月、同社はUSスチールを1株55ドルで買収する計画を発表しました。この発表は米政界で大きな波紋を呼び、共和党候補として大統領選出馬を目指しているドナルド・トランプ氏は、米大統領になった場合にはこの買収を阻止するとしています。
買収資金確保のために発行株式を増やすのではないかとの懸念から、同社の株価は買収計画発表後に下落しました。しかし、その後大幅に回復し、年初来では16.7％上昇しています。同社のPERは約7.39倍となっています。
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