AI（人工知能）関連の注目銘柄5選
AI（人工知能）は飛行機の設計や遺伝子解析を利用した病気の検出など、多く分野で活用されています。この記事では、注目すべき生成AI関連株5銘柄を紹介します。取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。
AIの背景知識
AI（人工知能）業界は、機械学習、自然言語処理、ロボット工学などの進歩により、近年大きく成長しました。世間の注目を集めるのに一役買ったのは、対話形式で質問に回答できる「ChatGPT」でした。
ブリタニカ百科事典では、AIを「知的生物が取り組むタスクを実行する、デジタルコンピュータまたはコンピュータ制御ロボットの能力」と定義しています。一方で、米国のエヌビディア社は、AIを「コンピュータプログラムまたは機械が、明確な命令を受けることなく、思考・学習・行動する能力」と表現しています。
AIはさまざまな角度から私たちの生活に変化をもたらす可能性があります。世間はAIが生成した詩やアートに注目していますが、AIによる膨大なデータ解析が可能になったことで、産業界は大きく進歩しました。
AI関連の注目銘柄5選
ここでは、AIの恩恵を受けて受けている企業を5社紹介します。（過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません）
エアバス（AIR）
世界最大の航空機メーカーであるエアバスは、デジタル上のデザイン、製造、メンテナンスにAIを多用しています。AIは飛行航路を自動的に決めるシステムの開発に不可欠なだけでなく、パイロット不要の無人飛行機や自動管制塔の設計で大きな役割を担っています。
センサーから得られる膨大な量のデータを解析することで、AIアルゴリズムが異常な点や欠陥を検出し、故障を予測することができます。これにより、危険が発生する前にメンテナンスを行うことを可能にします。競合のボーイングが品質欠陥で苦戦する中、このようなソリューションの需要はさらに高まっています。
同社が開発した「ルート・エンジン」には、機械学習が活用されています。使用する燃料の量などの条件や、乗客数、緯度経度、高度、時間、天気などのデータを取り入れることで、最適な飛行航路を描くことを可能にしました。
自動管制塔のプロトタイプは、輸送用ドローンや空中タクシーなどによって低高度空路が混雑した際に対応できるように設計されています。
アマゾン（AMZN）
小売業の形を大きく変えたアマゾンは、AI革命においてもトップになることを目指しています。同社は顧客データの解析で培った機械学習の経験が、生成AIブームにおける好材料になると考えています。
ネットショッピングの印象が強い同社ですが、その収益の大部分はクラウドコンピューティングプラットフォームを提供する「アマゾン ウェブ サービス（AWS）」からきています。AWSは昨年の売上高5748億ドルのうち僅か16％であったものの、営業利益369億ドルの67％をも占めました。
AWSはクラウドコンピューティングの一環として、「Amazon SageMaker」や、製薬メーカーのメルク（MRK）が遺伝子データの解析に使用している「HealthOmics」など、機械学習を基にしたサービスを提供しています。AWSの一部である「Amazon QuickSight」は、データの可視化やダッシュボードの作成ができるクラウドベースのビジネスインテリジェンスプラットフォームです。
さらに、AWSは生成AI向けのサービスとして「Amazon Bedrock」を提供しているほか、AIに必要とされる処理能力や処理速度を満たす、クラウド向けのチップも製造しています。三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）は自社のデータベースをAWSに移行したうえで、Amazon Bedrockを活用して生成AIを試用することを決めています。
ベントレー・システムズ（BSY）
ベントレー・システムズはインフラの設計、建設、運用に必要なソフトウェアを提供しています。同社の「iTwinプラットフォーム」では、AIを使って橋やダムといったインフラのデジタルツインを生成することができます。これにより、これまでのようにCAD（コンピュータ支援設計）で作られた図表を何千枚も見る必要が無くなります。
エネルギー供給を管理する機器を扱うフランスのシュナイダーエレクトリック（SCHN）は4月、「戦略的取引に向けた議論をベントレー・システムズと行っている」と発表しました。シュナイダーエレクトリック社の時価総額は4月23日時点で1159億ユーロで、ベントレー・システムズ社の時価総額は159.56億ドルでした。
ベントレー・システムズは1984年にキースとバリー・ベントリー兄弟によって創業されており、一族が特別な株式を保有することで同社を管理しています。
イルミナ（ILMN）
AIの活用が期待される分野の一つとして、遺伝子研究が挙げられます。イルミナは機械学習を利用した遺伝子配列データの分析により、AIを使った遺伝子リスクの特定において業界をリードしています。同社の「PrimateAI-3Dアルゴリズム」は、233種の霊長類から得た450万個の一般的な遺伝子変異を学習することで、遺伝子変異が病気を引き起こすかを予測します。
同社は2021年、がん検査を専門とするグレイルを71億ドルで買収した際に、米国と欧州の競争監視当局と訴訟になりました。患者に合った治療法を見つけるために必要な、腫瘍とがん細胞の遺伝子シーケンスにおいて、同社が優位な立場にあったことが理由とされています。同社は2023年12月、グレイルの売却を発表しました。
同社の株価は22日、120.25ドルで大引けとなり、直近12ヶ月の下落率は47.5％となりました。時価総額は191.5億ドルでした。
エヌビディア（NVDA）
エヌビディアは上場企業の中でも、AI革命との結びつきが最も高い企業です。同社の株価はこの2年間で約3倍に伸びています。時価総額ではアマゾンや、グーグル親会社のアルファベット（GOOGL）、サウジアラムコを超えて、マイクロソフト（MSFT）、アップル（AAPL）に次ぐ世界第3位となっています。
同社は画像処理装置（GPU）の世界市場の約8割を握っています。GPUはゲームや3Dレンダリング、AIや機械学習など、画像処理の負荷が高い作業をスピードアップするために使用されます。
同社は元々ゲーム用にGPUを開発していましたが、1999年のIPO（新規株式公開）以来、GPUの市場をリードしてきました。複雑なAIアプリケーションを実行するのに必要な演算速度とパワーを可能とする、並列処理に以前から巨額の投資をしてきたことも功を奏しました。
2022年に、オープンAIのチャットGPTが1万台のエヌビディア製GPUで動いていると報道されると、同社は大きな局面を迎えました。それ以来、同社製のチップを求める声が高まっているほか、似たような製品を安価に製造しようとする競合も現れました。
1月28日を期末日とする前年度決算で、同社は売上高が前年同期比126％増の609億ドル、純利益が同581％増の297.6億ドルであったと発表しました。4月19日に台湾積体電路製造（TSMC）（TSM）が世界の半導体市場見通しを下方修正すると株価は急落しましたが、それ以降回復傾向にあり、23日の始値は807.69ドルでした。
本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。
