キャンペーンのスケジュール

条件を達成する期間と、キャッシュバックの対象になる期間は別々です。

エントリーはこちら

キャンペーン概要

注意事項

• 本キャンペーンはエントリーが必要です。エントリーが確認できない場合、取引条件を達成されていても対象となりません。
• エントリーおよび対象銘柄のお取引は2026年11月30日（月）までが対象です。期限を過ぎたエントリーおよびお取引は対象となりません。
• 本キャンペーンの対象となる取引とは、対象期間中の対象銘柄の新規約定注文を指し、未約定の注文および決済注文は対象外です。
• ドル口座でのお取引は対象外です。
• ポイント媒体経由でお申込みの口座は対象外です。
• 対象銘柄は指定の3銘柄のCFD銘柄、ノックアウト・オプション銘柄およびバニラ・オプション銘柄です。バイナリーオプション取引は本キャンペーンの対象外です。
• 2026年11月30日（月）までに発生した米国個別株CFDの取引手数料は、キャッシュバックの対象外です。
• キャッシュバックの対象となるのは、2026年12月1日 朝7:00〜2027年1月1日 朝7:00（日本時間）に発生した米国個別株CFDの取引手数料です。
• 米国個別株CFDのお取引には、手数料が発生します。NYSE・NASDAQ上場銘柄は片道2.20セント/1株（オンライン取引の最低手数料額 USD16.50、電話取引 USD27.50）です。手数料の詳細はIG証券Webサイトページをご確認ください。
• 本キャンペーンの特典である米国個別株CFD取引手数料のキャッシュバックは、特典期間中に発生した取引手数料から消費税を除いた金額を基準に算出いたします。消費税分はキャッシュバックの対象外となります。
• 取引時に手数料は通常どおり発生しますが、対象となる金額を2027年1月中にキャッシュバックとして取引口座へ入金します。
• 上乗せの対象（70%キャッシュバック）となる「特典期間内に個別株口座で初めて取引をされた方」とは、過去に個別株口座でのお取引履歴がないお客さまを指します。銘柄を問わず、過去に個別株口座でお取引がある方は＋20%上乗せの対象外です。
• キャッシュバック額の上限は100,000円です。
• 本キャンペーンの対象となった場合、他のプログラムやキャンペーンの対象外となる可能性がございます。
• キャッシュバックが進呈される前に、本キャンペーン該当状況に関するご回答はできませんのでご了承ください。
• 進呈時期に関しては遅れる場合もございますので、あらかじめご了承ください。
• 本ページの相場に関する記述は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。お取引はご自身の判断と責任で行ってください。

参加規約

1. 自動ヘッジ執行が適用された注文、およびバイナリーオプション取引に係る注文は、本企画の対象外となります。
2. 本企画に関する特典を付与する時点で口座解約済み、または自動ヘッジ執行対象、又は注文制限の適用対象に指定されているお客さまは、本企画の対象外となります。
3. 取引は、必ず口座名義のお客さまが、ご自身で行っていただきますようお願いいたします。弊社が、口座名義のお客さまご自身で取引を行っていないと判断した場合、本企画の対象外となるだけでなく、弊社との取引を停止させていただく場合があります。
4. 弊社が、証拠金取引約款等の弊社との間の契約、又は合意内容に違反が生じていると判断した場合、本企画の対象外となるだけでなく、弊社との取引を停止させていただく場合があります。
5. 本企画は、事前予告なく内容を変更し、または終了する場合があります。
6. 本企画を悪用していると弊社が合理的に判断したお客さまに対して、本企画、または本規約は何らの権利を与えるものではなく、弊社は、本企画、または本規約に関して一切の責任および債務を負わず、免責されます。また、本企画がなんらかの方法により悪用されていると合理的に判断した場合（一個人による悪用のほか、複数人や組織による行為として見た場合に悪用されていると判断できる場合を含みます。）または本企画の悪用が疑われる場合、本企画に関する特典が付与されない可能性があり、悪質と判断した場合には、一旦付与した特典の返還を請求する可能性があります。ここでの「悪用」とは、例えば、同一人物が複数口座を新規開設し、弊社に対し、複数回にわたり特典を獲得しようとする行為が挙げられますが、これに限りません。また申込者が、本規約に違反した場合や、本規約内容を利用して不正行為を行った場合、意図されていない不公正な利益を得たと疑われる場合には、当社は本企画に関する特典を付与しない、または一旦付与した特典の返還を、お客さまへ請求する可能性があります。
7. 本規約または本企画の一部が、何らかの理由により違法、無効、又は執行不能となった場合であっても、本規約および本企画のその他の部分に関する適法性、有効性、又は執行可能性には、何等の影響も及ぼさないものとします。
8. 本規約の準拠法は日本法とします。